STALKER ZERO〜被害者が守られる社会へ〜

~吉松育美さんがご自身の被害から始められました~
-最終更新日: 2014年1月11日 (土) -

 まずは下記のリンクをご覧になってください。

 STALKER ZERO〜被害者が守られる社会へ〜

 ミス・インターナショナルで日本人初のグランプリに輝いた吉松育美さんが立ち上げられた署名プロジェクトです。

 吉松育美さんは、芸能界で報復として特定の人物からストーカー被害を受けられています。しかし、恋愛感情でないために警察が取り合わず、過去同じような問題で自殺された川田亜子さんと同じように自殺に追い詰められてしまうのではないかと危惧しています。

 この度立ち上げられたのは、ストーカーでも恋愛感情以外のストーキングや組織的なストーキングにも対応できるよう安倍首相に対応を求める署名活動です。

 「ストーカーというものは、元恋愛関係にあった男女間だけではなく、組織からの集団ストーカーや同性からのストーカーまで様々な形で悪質な行為を受けている被害者がいることも忘れてはいけません。」本文から抜粋。

 このように、明確に「組織からの集団ストーカー」と明記されています。本来ならタブーに包まれた我々の問題に触れられることはまずありません。しかし、吉松さんはこのタブーにも挑まれています。これは集団ストーカー被害者として感謝の言葉もありません。

 その分だけ吉松さんの身が案ぜられます。安全に吉松さんのストーカー被害が警察に受理され、安全を確保されますよう心よりお祈りしております。頑張ってください。集団ストーカー被害者として心より応援しております。




共同性の回復は日本に何をもたらすか

~絆という一語で表された本年を振り返って~
-最終更新日: 2011年12月30日 (金) -


20111229_絆

 本年の12月12日、京都市清水寺の森清範貫主が今年1年の漢字一語を「絆」と書き上げました。3月11日の東日本大震災という大災害を日本が経験した際、近隣者同士の助け合いがこの苦難を乗り越えるきっかけとなったことに由来します。この傾向は全国に広まり、親族・友人同士で食事を共にするなどの機会は増大しました。この共同性の回復は日本に何をもたらしたでしょうか。

 世界経済がリーマンショックを経験するころ、世界は新自由主義的な傾向に傾いており、絆とは両極の功利主義を追い求める個人主義が横行していました。個人同士のつながりは極めて希薄であり、このことを個人のアトム(粒子)化と表現する学者もいました。この時から比べれば、人のつながりが重視されていると肌で実感できる時代になりました。

 震災被災者がまさにその困難によってお互いを助け合うとき、それはもっとも倫理的な意味においての自助が行われているということができます。私はセルフヘルプグループを研究主題としてきた中で、人々が同じ困難によって結びつくときに偽りのない共同性が構築されることを身をもって経験しています。それは、現在参加しているNPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワークの被害者の集いでも感じていることです。


自律者の育成は可能か: 「世界の立ち上がり」の理論自律者の育成は可能か: 「世界の立ち上がり」の理論
(2011/07/05)
岡田 敬司

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 私は大学卒業後もこのような分野に関心があり、いろいろな書籍を読んでいます。最近は大学時代の恩師の最新著書を読んでいます。

 以前の記事でも述べたように、岡田敬司教授は重要な教育命題である「自律」について研究されています。自律的な判断によって行動する個人主題がいかに育てられるかについて述べられた本です。そのための前提条件として、様々な関連世界の立ち上がりについて述べられています。

 人間が自律的であるというのは意外と難しいことであって、多くの場合は他者システムにからめ捕られてしまっている状態や、逆に自己がナルシシズムに陥ってしまっているような中で生きているのが現代人です。特に、行き過ぎた個人主義は人々の共同性に非常に暗い影を落としました。それを乗り越えるのが昨今の思想界のパラダイムの一つだったのではないでしょうか。

 では、個人が自律的であるような共同体の条件、またはそのかかわり方とはどのようなものでしょうか。書籍からの抜粋です。

 ここにおいて必要とされるのは、既存の規則システムの化石を吸収、同化して自他画一的になることではなく、自他の差異性に目覚めた個人システムとしての自己と他者が、相互交渉を通して共有規則を作りだしたり、見つけ出したりして、それをもとに共同体を生ぜしめることである。この場合こそ、自己と他者は自閉的でない、独善的でない普遍理性の自己立法を行いうる。(p.107)

 以前、所与の共同体をコミュニティ(community)、生成過程の共同体をアソシエーション(assosiation)と呼ぶと説明しました。例えば地域のつながりと評される地域共同体は主にコミュニティの側面が強いと言えますが、お互いを助け合うという役割を行う一方で、旧態依然としたお互いを束縛するといった面があることも否めません。ここで、参加者が自律的たりえる共同体とは、所与のものを使いながらも、現在進行形で発生している自他の問題に即す形で新たなルールを形成する共同体であると教授は指摘しています。その好例が上記のセルフヘルプグループです。異なる参加主体が同一性の強い問題で結びつくがために、まさにお互いを助けるためのルールづくりが行われるのです。

 そして、教授は以下のように述べています。

 多文化共生、それは一人ひとりの持つ部分的な関連世界が共通あるいは普遍的であり、多元的な関連世界の個人における複合の仕方が多様であるときに可能である。これこそわれわれの目論む自律的人間の育成である。(p.231)

 異なる価値観をもった現代人は、共通する部分と普遍的な部分を手がかりに互いに対話を行って生きていく。そして、それは画一性を目指すのではなく、他者性をそのまま尊重するような形で個人に内在する個性を認める。また一方で、自己は他者との折衝でその枠組みを変化させながら共同性を構築する。その過程で生きた自律が可能となる。これが教授に通底する思想の核心でしょう。


 話を当初に戻します。この1年は、いったん個人主義という生き方を覚えてしまった現代人でも、最終的によりどころになるのは近隣者の助け合いであり、そのつながりの重要性を痛感した年だと言えるでしょう。これによって社会の強固さは大きく増したのではないでしょうか。絆、すなわち人々の共同の重要性は来年になっても変わることはありません。今年を教訓に人々が忘れてはならない言葉でしょう。

 また、話を集団ストーカー問題に絞ってみれば、被害者間の相互交流が非常に行われやすくなりました。そして、これまで申し上げてきた取り組みによって、被害者が孤立しないメカニズムも形成されてきました。どんなに理解されづらい問題であっても、必ず誰かが気付いて寄り添っている。来年は集団ストーカー被害者にとって必ず報われる年となるはずです。

 ブログ読者の皆様も1年間見守っていただいてありがとうございました。来年もこの問題の認知に向けて一層頑張ってまいりたいと思います。皆様におかれましてもよい年を迎えられますようお祈りしています。本年1年、誠に有難うございました。




集団ストーカーの横行は功利主義の行き過ぎか

~結果のみが重視される社会の問題点~
-最終更新日: 2011年12月11日 (日) -


 今回はこのような観点から記事を書いてみたいと思います。ここで、功利主義とは純粋に学術的な意味で使用するのではなく、人間の行為において結果のみが重視され、倫理的なものを含めた当初のさまざまな動機付けが度外視されることをさしあたり意味するとしておきます。

 このような疑問を抱いたのは下記のような経験に由来します。

 ある日、「就職面接成功率を向上させるセミナー」というものに参加しました。そこで行われたのは、就職アドバイザーの講義です。人材開発の観点から独自の理論を述べたもので、特に重要だとは思えません。一方でそのセミナーで特徴的だったのが、女性アシスタントの「咳」です。女性は講師に向かって受講している参加者の後ろに位置し、参加者の姿勢が崩れるたびに大きく咳込みます。講義が進むにつれ、次第に受講者はただ咳込んでいるのではなく、自分たちのだれかが姿勢を崩したら咳込むのだということを理解します。ほんの少しでも姿勢を崩したら大きく咳込むため、次第にこの「咳」が鞭で打つように感じられます。講義の終わりには誰ももう姿勢を崩す人はいません。おかしいと思って後ろを向いても咳込まれるので、ただじっと前を向いているしかありません。きわめて明瞭に参加者の姿勢を正しくさせる効果があるのです。「就職面接成功率を向上させるセミナー」とは実はこのような講習会だったのです。

 これは私が転職した時に経験したものです。実際、講義の内容はどうでもよく、つまらないものでした。そのような中でもただ前だけをじっと向いて企業担当者の印象を良くするために姿勢よく座っていることが求められるわけです。

 皆さんは、このようなやり方をどのように思われるでしょうか。かなり多くの人があまりいい印象を抱かないのではないかと思います。このような方法はフェアではないと考える方がほとんどでしょう。

 ここで最初に取り上げた功利主義の定義を持ち出してみます。この講習会は、姿勢よく話を聞くという「結果」のみを求めたものです。受講生が講義内容をしっかり聞こうと思う前向きな意識が全く意味をなさないものになっています。人間にとって、この状況はかなり苦痛なものです。行為の結果が自発的な動機に基づいたものであることを人間は求めるからです。

 しかし、実社会とは功利主義的にアウトプットばかりが求められるものです。そのひずみが先日放送されていました。結果ばかりが求められる企業で、純粋に社会貢献がしたい社員が増えているというドキュメンタリーです。報道されていたのは、社会的起業という選択をする社員や、NPO法人に企業の従業員としての専門知識を生かすために参加する社員の姿でした。善意のプロセスが重視されないビジネス環境にばかりいては、社員は閉塞感を募らせるのです。

 私が今回の記事で述べたいのは、社会に蔓延する集団ストーカー行為は、このような傾向が過度に社会に行き渡っているからではないかということです。

 集団ストーカーとは、これまでに述べたように、厳密には被害者の社会的抹殺を目的とした一連の加害行為の集合体です。しかし、私は社会を渡り歩いていて、実社会にこのような集団ストーカー行為の断片がどれだけ多いかを経験しています。例えば、私のいた企業は、モビングという方法で特定の従業員に意思を知らせるといった手段を頻繁に用いる企業でした。通常、ある従業員に罵倒を含めた叱責を行ったら問題となります。しかし、誰かと会話をしてその会話の中に罵倒のメッセージを織り交ぜて本人に聞こえるようにすれば、明確に罵声を浴びせたことにはならず、行為の結果との因果関係が成立しにくくなるわけです。

 ビジネスがこのような行為によって締め付けられながら結果を追い求める過程であるとするならば、それは非常に悲しいことです。当初にも述べましたが、そこに善意は存在しません。従業員は抑圧に、管理者は倫理的な呵責に悩むことになります。そして、過度にこのようなことが行われる社会はいびつな社会です。もはや健全とはいえなくなっています。

 私は、集団ストーカー行為に迎合的である社会それ自体を問題視し、考察する必要性を強く感じています。そして、このような人間の倫理性を大きく損ねる集団ストーカー行為ができるだけ少ない社会を目指す必要があると考えています。それは、より道徳的なロスが少ない社会と言えるでしょう。

 読者の皆さんはどのようにお考えになられるでしょうか。深くお考えになっていただければこの上ありません。




NPO法人の原点を振り返る

~行政の届かないサービスを提供するNPO法人のニーズの高まりについて~
-最終更新日:2010年12月3日(木)-


 今回は、このブログの被害を受理しているNPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワークのような、「NPO法人」について記述したいと思います。NPO法人のNPOとは”Nonprofit Organization”であり、文字通り「非営利組織」を意味します。


 日本でNPO活動をするために定められた国の法律は、「特定非営利活動法」です。この法律の中にある17の分野の問題解決のために、非営利であることを条件として設立された法人をNPO法人と呼びます。設立のためには、定款の中に、特定の主義主張と無関係であることを定めなければなりません。広く公益のために行われるもので、近年の社会的企業のブームとともにその数も増加しています。

 NPO法人をはじめとする参加型の住民のための意図的に作られた組織は、社会学ではAssociation(アソシエーション)と呼ばれます。当事者同士の主体的な参与が、問題解決の過程でいきいきとした人間性の回復を促進する機能を持つといわれています。一方で既存の伝統的共同体、つまり祭りのための互助組織などはcommunity(コミュニティ)と呼ばれ、社会学的に分けて考えられます。


 NPO法人の中には、その問題の専門家だけでなく、近年では企業などから社会貢献したいという優秀な人物が参加することもります。企業で働いているうちに社会に貢献するということに対して充足感が感じられない社員を、意図的に社会貢献のためにNPO法人に派遣するといったケースも報道されるようになりました。

 日本のNPO法人は、アメリカと比べて寄付金が集まりにくいという現実があります。一方で行政が対応できない問題まで細やかに対応するNPO法人へのニーズは高まっています。経営難のNPO法人が増えているなか、NPO法人に寄付をする際に非課税とするなどの対策が求められています。


 またNPO法人は、行政機関、裁判所、弁護士などの解決や相談のための敷居が高い存在よりも手軽に参加できます。前述したDV(ドメスティック・バイオレンス)も様々なNPO法人で相談窓口が設けられています。

 NPO法人は、行政が対応できない問題や、行政が対応していない問題も受理することができます。世の中に認められていない問題は、まずNPO法人ということになると思います。このテクノロジー犯罪や集団ストーカー問題も、行政の一部であるNPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワークで受理されることによって公的な性質を帯びてきます。筆者はここが将来これらの被害の原告団になると考えています。具体的には行政がこれまで対応してこなかった不作為の訴訟や加害組織に対する損害賠償です


 読者の皆様も、この問題に対してNPO法人が何をできるかお考えになっていただけますと幸いです。


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(NPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワークによる被害報告集です。大きい画像はクリックしてご覧になってください。)




セルフヘルプグループと宗教

~アルコール依存症を克服するために必要な宗教装置について~
-最終更新日:2010年9月12日(日)-


 前回、セルフヘルプグループが重要な社会問題や病気などを乗り越えるために、弱い立場におかれた人にとって極めて重要な克服の手段となってきたこと述べました。今回は、そのなかでも、耽溺・嗜癖に関するセルフヘルプグループについて述べてみたいと思います。この系統のセルフヘルプグループは、薬物依存、アルコール依存症、ギャンブルなどです。最近では煙草もこれに該当するかもしれません。

 社会で人間が豊かに生活するためには、多少の逸脱は社会的にも個人的にも許容されます。しかし、それで社会生活が破綻してしまっては元も子もありません。お酒でも、泥酔した人は翌日にはしらふに戻って仕事に行きます。休日にギャンブルをしても、通常の人は経済的に破綻しない程度にとどめます。薬物依存に至っては、それ自体が法律違反です。これらの耽溺・嗜癖は、場合によってはのめりこんでしまって、通常の社会生活に戻ることができない状態に至ります。この個人の嗜癖・耽溺は、没入してしまっても、元の社会生活に復帰できるということを前提として制度設計されています。社会には為政者が馴致できるガス抜きが必要だということです。集合的にこれを合法的に解消できる代表的なものがこのブログで取りあげているお祭りです。お祭りのドンチャン騒ぎのあとに日常生活に立ち戻ることを、フランスの社会学者E・デュルケムは「聖から俗への帰還」などと表現していたと思います。トーテミズムなどの原始社会のお祭りも、現代のお祭りも、社会に果たす機能は同じというわけです。普段は壁があっても、祭りが社会を統合させるときに、個人は自我の壁を溶解させる体験をします。美しい芸術作品などへの没我・没入と一緒です。

 話が脇道にそれましたが、これらの問題には、当然医学の分野で治療の対象とされるものもあります。アルコール依存症や薬物依存症です。しかし、医学にとって非常に迷惑で厄介な分野です。基本的には個人の「選択」によって没落してしまったからです。医師は自分で病気になるような悪い養生をした個人は助けたがらないものです。アルコールを「個人の選択」として多飲した結果のこのような迷惑な問題でも、医学での適切な処置が功を奏する以上、「病気」とし精神医学に位置づけられています。(この問題は、個人的に、「アルコールを飲む」という選択が個人主義制度下で功利的な選択のもとに行われたとする風潮も、アルコール依存症の方を苦しめていると思います。お酒に飲まされたというほうが、問題の性質上正しいと思います。本人の生理学上、多飲しないと満足できない体質が形成されているからです。また下にも述べますが、自分ではどうしようもない性格的気質も要因になっているからです。少なくとも、回復のためにはそのような視点が必要です。これらの点では、心理学でカウンセリングを行う専門家のほうが、個人のこのような性格的気質について詳しく、適切な対処がなされると思います。ただし、薬物依存に関しては違法であるため、個人主義制度の下で、使用を禁じる個人の強い意志が必要です。これだけは間違ってはなりませんので。)

 そもそも、これらの問題のセルフヘルプグループが誕生したのも、厄介者扱いされて社会的に見捨てられた人々が集まったからでした。アルコール依存症になった人など、社会は救う気になれないのです。

 しかし、例えばアルコール依存症のセルフヘルプグループとしてA・A(アルコホリック・アノニマス)というものがあります。なぜ「アノニマス」かというと、お互いにニックネームで呼び合うからです。重い問題を抱えた人が実名で参加する必要がないように配慮されているからです。このA・Aはキリスト教の教義から派生したもので、治療に実質的な効果があるために、またたく間に浸透して、現在では全世界に数百万人のメンバーがいます。キリスト教の教会などの施設で開催されることもあります。一方で、日本はキリスト教が浸透していませんので、「断酒会」のほうがメンバーが多いです。こちらは、同じようなグループ形態が仏教の教義にそうように作り直されたものと受け取っていただいたら話が早いかと思います。

 なぜ、これらのグループが宗教のノウハウを使用しているかが、今回の記事の一番注目所です。A・Aでのミーティングの流れを説明しますと、まず最初にA・Aの「12のステップ」をメンバー全員で唱和します。その後、「言いっぱなし・聞きっぱなし」によってお互いの苦労話を共有します。休憩時間に談話をはさんで、最後の人が話し終わったらミーティングの終わりです。「言いっぱなし・聞きっぱなし」では自分が言いたいことを言って、他の人は黙って話を聞くだけです。おおむね一人10分くらいですが、これが分け隔てなく最後の人まで続けられます。

 ここで、「12のステップ」を掲載します。読むのが面倒な方は、最初の3つくらい読んで、最後まで飛ばしてください。

1.われわれはアルコールに対して無力であり、生きていくことが
 どうにもならなくなったことを認めた。

2.われわれは自分より偉大な力が、
 われわれを正気に戻してくれると信じるようになった。

3.われわれの意志と命の方向を変え、自分で理解している神、
 ハイヤー・パワーの配慮にゆだねる決心をした。

4.探し求め、恐れることなく、生き方の棚卸表を作った。

5.神に対し、自分自身に対し、もう一人の人間に対し、
 自分の誤りの正確な本質を認めた。

6.これらの性格上の欠点をすべて取り除くことを神にゆだねる心の準備が、
 完全にできた。

7.自分の短所を変えてください、と謙虚に神に求めた。

8.われわれが傷つけたすべての人の表をつくり、
 そのすべての人たちに埋め合わせをする気持ちになった。

9.その人たち、または他の人々を傷つけない限り、
 機会あるたびに直接埋め合わせをした。

10.自分の生き方の棚卸しを実行し続け、謝ったときは直ちに認めた。

11.自分で理解している神との意識的触れ合いを深めるために、
  神の意志を知り、それだけを行っていく力を、祈りと黙想によって求めた。

12.これら音ステップを経た結果、霊的に目覚め、この話をアルコホーリクに伝え、
 また自分のあらゆることに、この原理を実践するように努力した。

(スポンサーシップ Q&A AA日本ゼネラルサービスオフィス発行 1999年 日本語翻訳改訂版より)


 これを見ていただいたらお分かりになっていただけるように、A・Aの根本的な部分が「ハイヤー・パワー」という神を中心とした宗教的な教義となっていることにお気づきいただけるかと思います。今回の記事の狙いは、たとえ宗教であっても、正しい使い方をしたら重い問題を乗り越える強い武器になるということです。ここでは、この宗教の教義がなぜアルコール依存症を乗り越えるきっかけとなるのか、また実質的に有効な乗り越えの手段となっているかについてご説明します。

 アルコール依存症の方々の耽溺の状態は、生理学的に、飲まなければ気がすまない状態です。本人の意思に反して、体が要求するということです。しかし、毎日朝から晩まで飲む生活を続けて、アルコールを中断したら、中毒症状が出ます。幻覚・妄想などです。しかも、強い苦痛を感じます。麻薬をやめるのと同じです。したがって、精神医療の分野での対処となります。しかし、やめるには本人の強い意志が必要です。中断したときの中毒症状にしばらく耐えなければなりません。医療分野は、せいぜいそれを薬の力などで緩和する程度しかできません。

 しかし、厄介なことにアルコール依存症の人は一回お酒をやめることができても、また同じアルコール依存に陥ってしまう可能性が高いです。アルコール依存症になってしまったときの飲酒量を飲まなければ満足できない体になってしまっているからです。例えば、アルコール依存症になったときに一日にお酒を一升瓶ぜんぶ飲んでいたら、一合や二合では満足できない体になっているということです。したがって、アルコール依存症を乗り越えるということは、アルコールを断たねばなりません。日本で生まれた「断酒会」というセルフヘルプグループの名前は、そういった意味から由来しています。

 さて、先ほどの医学による対処ではどうにもならないことがあります。それは、本人の「性格」です。なぜ本人の「性格」がアルコール依存症に寄与するかについては、おおむね解明されています。極度に几帳面であるとか、完ぺき主義であるとか、他人に弱みを見せることができない性格です。これらに競争性が加わったら、アルコール依存に陥るリスクをいっそう深めます。これらの人は、自分の性格の一部分、それもよい所だけを見せて生きていきます。実際はそうしなくてもいいのですが、本人がそうしないと気がすみません。一方で、これらの状態は、人間が精神的な不調になることを促進させます。羽目をはずすことができない状態ならなおさらです。エリートサラリーマンで、休むまもなく働いていてはけ口のない人が、いきなりアルコールに耽溺して立ち戻れなくなるようなものだと考えていただければと思います。

 ここで、1971年にすでにこの個人の心のメカニズムに対して非常に鋭い指摘をした学者がいます。前回のべたダブルバインド(二重拘束)説を打ち立てたグレゴリー・ベイトソンです。これは「精神の生態学」という本に掲載されています。このメカニズムについて、自分が理解していることを述べてみようと思います。(論文自体はかなり難解ですので、取り上げ方には慎重を期しますが、間違いがあったらごめんなさい。)

 アルコール依存症の人は、上記のような通常の人より極端な性格的な傾向が強いとされます。これは本人の「プライド」によって支えられています。しかし、他人の承認を元にした相補的な人間関係を体験したいという欲動は常に心の中にあります。それを満足させるためにお酒を飲みます。お酒を飲んだら敵対する相手とでも楽しく会話ができるからです。彼らはしかし、その完ぺき主義的な性格によって、これをすら理性のコントロール下に置くことをを強く望むようになります。彼らの性格では、例えば出世のためにライバルに弱みを見せるわけにいかないからです。人間は、張り詰めた状態とリラックスした状態両方を繰り返すことによって生産活動が可能な主体です。これらのどちらが欠けても人間として破綻に至ります。お酒を飲んだ酩酊状態ですら、理性のコントロール下に置こうという努力。これが、破綻の始まりです。(この場合、アルコールへの耽溺という結果に至らなくても、極度のこ完ぺき主義を求める努力は人格的な破綻を招きます。うつ病など、さまざまな精神疾患に至りやすいのは誰が見てもお分かりいただけると思います。)

 ベイトソンは、これをアルコール依存症者の「プライド」と表現しています。それが、次第にお酒にのめりこむ理由になることをロジックで説明しています。酩酊という生理学的に人間がコントロールしにくいものを理性でコントロールするという不可能に近い命題が、耽溺を爆発化させる要因になるというわけです。したがって、A・Aではこれを直すこと、もしくはメンバー同士で乗り越えることが主眼になります。しかし、性格ですので、本人の努力によって乗り越えることは困難です。むしろ、その努力がアルコール依存症を重篤化させることをここまで読まれた方で勘の鋭い方はお気づきになっていただけるかと思います。このようなときには、それを万人訳隔てなく変える仕組みが必要です。

 これを端的にあらわしたのが、A・Aの「12のステップ」です。読んでいただいたらお分かりになっていただけるかと思いますが、「自分の性格的な欠陥が自分にはどうしようもないから神様直してくださいと懇願する」内容になっています。人の考え方を社会とそこに住む個人にとってよい方向に変える、「宗教的な装置」の機能を果たしています。これをグループで共有するのがA・Aというセルフヘルプグループの本質なのです。

 最後に、日本は宗教に対する社会的な信頼が低いといわれています。これが、敬虔なイスラム教の国家やキリスト教の国家だと、宗教に対する社会的信頼性が驚くほど高いという社会調査が出ます。そのような中で日本は他の国に比べて新聞やテレビなどのメディアの信頼性が比較的に高いという社会調査の結果が出ています。メディアが日本より国民に支持されない国は多いのです。これはすなわち、この日本においてはメディアが民主主義を強く担保してきたということです。

 それはさておき、実質的には宗教の仕組みが、アルコール依存という正常な社会生活に立ち戻れない個人を助けています。利益は度外視です。なぜなら、ミーティングに参加する度に、寄付を入れる布袋をミーティング中に手渡していきますが、いくら入れてもOKだからです。自分の知っている人は、500円くらい入れているだけです。その人は他の人がいくら入れているか知りません。このように伝統のある正常な宗教は、人の心を間違いなく豊かにする拠り所となります。歴史的にもそうです。迫害された民族は、すべからく教会やモスクなどの宗教的な拠点がまずもって受け入れました。

 これがこの問題に対して最後の示唆になってほしいです。でなければ身が持ちません。加害行為によって社会生活が破綻寸前の状態でこれだけ書いていますので。また、記事の掲載やコメントに対するレスポンスが遅れるかもしれません。ご容赦いただけますと幸いです。

【この記事の参考図書を追記 2010年10月7日(木)】


社会学講義―感情論の視点社会学講義―感情論の視点
(1999/09)
高橋 由典

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筆者の学生時代の専攻の指導教官の一人。学生時代にスパルタで英語の書籍を一章丸々訳すという講義はきつかった。一方で好きな芸能人に会ってインタビューするという面白い講義も。筆者は山崎まさよしに会いたいと言ったが、当然会えるはずもなく沈没。それでもレポートを出したら合格した。この著書は社会学が本当に楽しく感じられる入門書である。


精神の生態学精神の生態学
(2000/02)
グレゴリー ベイトソン

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ダブルバインド(二重拘束)説の原典となっている著書。かなり難解であるため、私はアルコール依存の下りしか読んで理解していない。20世紀の知の巨人による名著。





この問題を乗り越えるに当たって「家族」とは何か

~つらくても打ち明けられない社会をどのように克服するか~
-最終更新日:2010年9月7日(火)-


 9月7日(火)の読売新聞朝刊の18・19面をご覧ください。自死遺族の特集が組まれています。

 前回にも申し上げましたように、年間自殺者数が30,000人を超えて10年以上が経過する日本社会。なぜこのようなおかしな国になってしまったのでしょうか。原因のひとつに、自死遺族へのサポートのなさがあげられます。この観点から、本日の読売新聞は、2面にわたって特集を組んでいます。

 もう少し掘り下げてみましょう。このサポートのなさについてです。自殺してしまいかねない人や、自殺してしまった人を抱える家族を、だれがケアすべきかです。ここで、ケアする能力があるものを羅列してみましょう。まず、第一に家族です。社会が何もしてくれないときは、家族が自身でケアをしなければなりません。その次に地域です。周囲の人が心配してあげたり、差し入れをしてあげたり、相談に乗ってあげたり、いろんなことができます。次に公的なセクションです。専門家が相談に乗るのは効果があります。また、公的に自死遺族が話し合う場を提供することもできます。概ね、自死遺族を支えるものはこの3つといえるでしょう。

自死遺族を支えるもの

① 家族
② 地域
③ 公的セクション

 ここで、時代によっては②の地域や③の公的セクションが極めて希薄な社会となってしまうことがあります。そうすると、この重い問題を①だけ、つまり家族だけで背負わなければなりません。これは相当に負担が必要なことです。この3つが合わさってようやく重い問題を乗り越えることができるのに、①の家族だけだと重すぎて潰れてしまうのです。

 これは、このブログにて取り上げている問題も同じです。一人の人間、ないしはその家族が背負うにはあまりにも重過ぎる問題なのです。人間社会は、リスクを高度に分散することによって成立しています。つまり、支えあいです。そのための民主主義の法制度です。特定の家族や個人に重荷が課せられて潰れる社会は、ローカルに極度なリスクがある社会として、成長を萎縮させてしまうことになりかねません。この問題は、社会の構成員に解決のしようがないという非常に強い恐怖感をもたらしています。また、自殺で救われない社会も同様です。むしろ、この二つの問題は相関しあっているのかもしれません。

 昭和の時代には、「家族共同体」「地域共同体」「学校共同体」「企業共同体」というものが、個人が逸脱して落ちぶれたりすることを防ぐ装置として働いていました。この十数年で、これらが機能不全となりました。本日の朝日新聞の13面、オピニオンのコーナーでは渥美清さんの「男はつらいよ」で有名な山田洋二監督が今の社会とりわけ家族についてこのように述べています。

 「……寅さんの映画は『家族や地域からはみ出してしまった人間にも愛情を寄せたい』という観客の思いがあったから支持されたわけです。今の若者は、そういう感情自体を理解できなくなっているのかもしれない」

 若者がこうであるということは、長い間そのような社会を経験して育ってしまったということです。その結果、逸脱して落ちぶれる人間が放置されることがあたりまえの社会になってしまいました。これは、100歳以上の高齢者が死んでもなお戸籍に残り続けた昨今の問題に重なります。親族ですら身内の状況を把握することを放棄した絆の薄い社会になってしまったのです。NHKはこれを「無縁社会」の特集で強くとりあげています。

 私がこのブログで、人間社会のリスク分散に欠かせないさまざまなつながりの制度の復権を求めているのはこのようなことです。持続的な社会の形成のためには「社会システムと個人の中間で機能する人間性の回復のためのさまざまな装置」が不可欠です。つまり、上記の学校、企業、地域、家族において、かつて昭和の時代に温かみをもって存在していたように、人間同士の絆が取り戻されなければならないということです。

 「もう、辛い思いをしても誰も気付いてくれない社会はごめんだ。」それは今の日本国民すべての願いではないでしょうか。


(参考)
 これまで、私は自殺してしまった人を抱える家族を「自殺遺族」と申し上げました。しかし、本日の読売新聞では、この言葉自体が家族を抑圧しているとして、少しでも穏やかな「自死遺族」という表現を提案しています。「殺」という表現が突き刺さるというのです。自分もこの考えに賛同しますので、以後、このブログでは「自死遺族」という表現を使いたいと思います。また、この読売新聞の記事には、以前とりあげた「NPO法人ライフリンク」の自死遺族500名の聞き取り調査なども記事に含まれています。


【記事に参考図書を追記 2010年10月8日(木)】

魂の家族を求めて―私のセルフヘルプ・グループ論 (小学館文庫)魂の家族を求めて―私のセルフヘルプ・グループ論 (小学館文庫)
(1998/10)
斎藤 学

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アダルトチルドレンの概念を日本に輸入した第一人者である斎藤学氏のもっともメジャーな著書。アダルトチルドレンは幼少時の親のダブルバインド(二重拘束)を起因とする学説で有名である。アメリカでは、クリントン元大統領が幼少期の体験から自らがアダルトチルドレンだと告白されている。相当の勇気が必要だったものと推察される。同じ問題を抱える人からすれば、先駆的な存在なのだろう。敬意を表したいと思います。




当事者の連帯によって問題解決をはかるセルフヘルプグループについて

-最終更新日:2010年8月30日(月)-


 ひとつ前の記事で、この問題を日本社会が本気で解決しようと思ったら、公的機関や専門家が早急に広範な領域で取り組まなければならないということを述べました。このような取り組みが全くされてこなかったことによって、被害者は長い間、差別と抑圧の中に閉じ込められていました。

 それでも、すべてが述べきれたわけではありません。考察するにあたって、人に対する援助を全体的にコーディネートして実践するという社会福祉学がとっつきやすかっただけです。

 今回は、題名の通り、前回で少し触れた「セルフヘルプグループ」という観点から述べようと思います。専門用語で申し訳ありませんが、「難病の子どもの親の会」や「アルコール依存症当事者の会」など、当事者の集まりの会だと思ってください。

 例えば、私が、厚生労働省が「難病」と指定する病気にかかったとします。筋萎縮性側索硬化症やベーチェット病など、130の疾患にわたります。もしその病気にかかってしまったら、患者やその家族は、思い精神的負担と経済的負担を強いられます。

 このような難病にかかったとき、一番辛いのは、同じ難病を克服する仲間が近くにいないことです。患者数が多くて患者会が全国にある難病もありますが、患者数が数百人以下の難病は仲間を見つけることに困難を伴います。基本的に、難病を治療するのは医師です。しかし、患者同士が当事者としての生の声を共有することによって、精神的な負担の軽減を大きくはかることができます。お互いを励ましながら乗り越えるというのは、どの世界でも同じです。近年では、インターネットの技術などによって遠隔通信が成功している事例もあるようです。

 ここで、以前取り上げた自殺問題を取り上げます。厚生労働省が調査した日本の自殺の原因は、「健康問題」がトップで、「生活経済問題」が2位です。この二つで90%以上を占めます。それ以降は、「家庭問題」、「勤務問題」、「男女問題」、「学校問題」と続きます。トップの「健康問題」とは病苦のことです。社会の表には出てきませんが、病苦による、経済難を伴った自殺は多いものと思われます。自殺というものは、このように、複合的にさまざまな原因が重なって選択されるケースがほとんどです。単一の困難では、人間はなかなか死に至りません。それだけ、自殺の危険性がある個人やその周辺の家族は、貧困などさまざまな生活的な困難に瀕しています。

 話がそれましたが、人間が社会の中においてたったひとりで抱え込むには重すぎる問題は、当事者同士の語り合いがなければ乗り越えられません。阪神大震災でも、現地の人が協力し合って困難を乗り越えました。今でも1月17日には、神戸では追悼式典が開かれます。これは、人間が生きるにあたってごく自然な現象ではないでしょうか。

 もう少し、このセルフヘルプグループについて掘り下げてみたいと思います。前回お話した、地域包括支援センターの取り組みのなかで、ひとりの高齢者をさまざまな立場の人が支援する図式を載せました。このなかで、医師、看護師、ソーシャルワーカー、ケアマネジャー、訪問介護員は、いわゆる「専門家」です。病気は医師や看護師でないと医療行為はできませんし、介護のケアプランは法律的にケアマネジャーでしか作成できません。彼らは、給料をもらう代わりに、身につけた専門知識で人助けをします。失敗は許されないなかで、強い緊張感をもって仕事に望んでいます。

 しかし、人助けのプロだけでは、治療効果が十分に発揮できないケースもあります。上記の難病の場合、患者数が少ないことによる孤独感は想像を絶するものがあるでしょう。

 それだけではありません。例えば、社会生活の中で病気固有の困難さがあるとします。被害者は自分の生活上の知恵で、これらの上手な克服法を編み出します。専門家が顔負けするほど自分で工夫する方もいらっしゃいます。しかし、患者一人ひとりが孤独な状況だと、せっかくのその知恵も共有されません。難しい病気の患者同士はつながってはじめていきいきと暮らすことができるのです。ソーシャルワーキングの世界でも、この「わかちあい」の効果が認められ、援助計画に積極的に導入される時代となりました。

 このセルフヘルプグループは、さまざまな学術領域に示唆を与えています。例えば教育学の言葉をかりてみましょう。教育学の命題のひとつである「他からの支配や制約などを受けずに、自らの規範や道徳心に従って行動する人間形成を目指すという観点」から、このセルフヘルプグループへの参与は、問題の深刻さによって自律性を失ってしまった人たちの回復をもたらす効果があるということができるはずです。つまり、セルフヘルプグループのなかでのさまざまな助け合いの経験が、社会のなかで再び生き直すきっかけになるということです。

 これは、以前に取り上げたDV問題からだと分かりやすいと思います。被虐待の家族構成員は、ただ暴力に耐えて苦しみながら生きているわけではありません。そこには虐待する側への決して報われない献身が含まれます。これは、親に暴力を振るわれながら、多くの子どもがまじめに勉強しようとすることから分かっていただけると思います。子どもが食事を作ったり家事をするケースも多いかもしれません。このような状態をダブルバインド(二重拘束)といいます。親が暴力を振るいながら子どもを必要としているからです。肯定と否定のメタメッセージを同時に送りつけているということに他なりません。

 この状態は、虐待を受けている側にとって、健全とは全くいえない状態です。命に危険があるかもしれませんし、情緒的な成長にも非常に悪影響を及ぼすといわれています。したがって、このようなときにはその関係を引き離す必要があります。被虐待の家族は、毎日を極度に張り詰めた状態で生活を送らざるを得なくなっています。そのような中では、自分で物事を判断して主体的に生きるという生活ができる筈がありません。失ってしまった自分を、同質性の問題を抱えた人との協働や連帯によって回復させる必要があります。ここに、セルフヘルプグループの役割の重要性があります。ただ単純にグループの維持や存続ために人が集まっているのではありません。参加者がお互いの回復を探る上で、グループのなかで良好な連帯関係が成立しているからです。
 
 このように特定の目的のために人為的に形成された組織を、社会学ではアソシエーション(Association)といいます。所与の組織の場合をコミュニティ(Community)といいます。地域共同体のなかでの包括的な福祉の援助技術をコミュニティワークというのはそのためです。どの地域にもある社会福祉協議会などがこれらの地域福祉計画を推進させています。

 話がわき道にそれましたが、あらゆる解決が困難な問題において、歴史的に当事者の会であるセルフヘルプグループは重要な役割を果たしてきました。この問題においても例外はないでしょう。利益ばかりを追求するような極めて悪質な組織への参加は学術的に何の価値もありません。しかし、このような危機に立たされた人間が倫理的なつながりにおいて手を取り合う組織への参加というのは、極めて学術的に真正な人間関係が行われているものとして大きくピックアップされます。それゆえ、多くの学術領域が、近年、セルフヘルプグループに注目しているのです。

【この記事の参考図書を追記 2010年10月7日(木)】

セルフヘルプグループ―わかちあい・ひとりだち・ときはなちセルフヘルプグループ―わかちあい・ひとりだち・ときはなち
(1999/02)
岡 知史

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思いやりと自発性で経済を支える社会

-最終更新日:2010年8月7日(土)-


 「人のつながり」もそうですが、今回は直接的に経済活動と関係のない人間の営みについて考えてみたいと思います。

 例えば、近所の人との親密なつながりで、必要なときに「お醤油」を貸してあげたとします。そのときに、自分の家の醤油が10円分減ったとします。このとき、相手の家は、10円分の醤油の分だけ得をしたということになります。経済学的な考え方だと、財の移動という観点からこのように説明できます。このときの交換にかかるコストは、近所づきあいでの言葉や表情のやり取りという労力だけです。これは経済的に浪費がないものとして扱われます。

 しかし、それだけでこの人間の行為が説明できるでしょうか。この過程で、人間の信頼関係の交換が行われています。まず、助けられたほうが、「助かった」という心情的な喜びを感じます。助けた方も、「助けてあげた」という達成感を報酬として感じているかもしれません。さらに、これが繰り返されて信頼関係が形成されると、相互に報酬を受ける関係が形成されます。困ったときに助け合うようになるからです。これを「互酬性」といいます。

 現在の日本で問題なのは、このようなコミュニケーションに労力が割かれることに対して、個人が反発してしまうことです。モノが豊かなので、店で買えばすんでしまうからです。さすがにこの時代には、10円分の醤油を近所に借りるという行為は成立しないかもしれません。しかし、この信頼関係こそが、単純な経済学的な財の移動以上の人間の豊かさを生み出します。人間は、経済的に豊かになることも幸せの重要な指標の一つです。しかし、このような直接的に経済活動によらない信頼関係も、人間が忘れてはならない幸せの指標の一つです。

 このように、経済活動の後ろに隠れた、さまざまな人間の営みというものがあります。そういったものが経済活動やその成長の下支えをしているということを忘れてはいけません。

 「シャドウワーク(shadow work)」という呼び方をされることもあります。代表的なものは「勉強」や「家事」などです。

 「勉強」は高い集中力と頭の労働が必要です。しかし、それ自体に報酬は一切ありません。しかも、専門的な勉強を行うとなると、相当時間がかかります。言い換えるなら、その時間だけ労働したら儲かる可能性があるのに、なぜ「勉強」をするか、です。それは、未来に対する報酬を勝ち取るためです。受験勉強に勝とうとするのも、資格試験に合格するのも、それが大きな目的の一つです。人間は、義務教育だけで9年間勉強します。それだけ勉強の時間を費やして、世の中の役に立ったり、世界的な技術を開発する専門家になれるのです。私が言いたいのは、経済的に報酬がない「勉強」を人間はお金を払ってまで本気になってやるということです。

 「家事」もシャドウワークの代表的なものです。ある家族3人分の夕食の材料を850円で買ってきたとします。調理にかかった水道光熱費が50円とします。では、この食事は一人当たりいくらでしょうか。誰でもお分かりのように、(850+50)÷3=300 円です。人件費はありません。お母さんがどんなにプロ級のおいしい料理をつくったとしても、お給料が支払われるわけではありません。他にも、洗濯、アイロンがけ、掃除、布団干し… やろうと思ったらいくらでもあります。しかも、丁寧に行えば行うだけ、家族が充実してきます。この、家庭で行われる経済活動でない人間の営みが、働くお父さんの英気を養って、子どもの明日を育てます。

 現在の厳しい財政状況の国にあって、何が国民を豊かにさせ、経済を下支えするかといえば、このような経済活動でない営みの充実です。それ自体報酬があるわけではありません。しかし、これらのことに労力をかければかけるだけ、人間が育ちますし、社会が底上げされます。地域とのコミュニケーションの深化も、これまで述べてきた「互酬性」という観点から、地域に住む住民に活力を与えることにつながります。

 現代は、経済活動に直接関与しない無駄な行為をできるだけしないほうが格好いいという風潮さえあります。しかし、自分たちで最大限努力して栄光ある未来を勝ち取る、そのような意識をもった主体が自由主義経済にあるべき個人の本来の姿です。資本主義の勃興期に、このテーマの本が多く出版されています。また、「自助(self-help)」とは、その個人のあるべき意識を表現したものの一つです。この考え方を最初に考え出した本によると、「天は自ら助けるものを助く (God helps those who help themselves.)」と表現しています。すなわち、「努力をすれば必ず報われる」という考え方です。経済の自由主義を最初にとなえたアダム・スミスに強く影響されています。

 最後に何度も言いますが、これらのものに報酬はありません。労力もそれなりにかかります。それでも、長期的な視野でこれらのものが充実した地域・社会・家庭を作れば、日本の未来は明るいといえます。これらのことに力を入れた人に栄誉が授けられる社会であってほしいなと思います。

【記事の参考図書の追加 2010年10月7日(木)】

シャドウ・ワーク―生活のあり方を問う (岩波現代文庫)シャドウ・ワーク―生活のあり方を問う (岩波現代文庫)
(2006/09)
I. イリイチ

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和と絆、この対話が日本人にもたらすもの

-最終更新日:2010年8月7日(土)-


 今回は、この問題が日本人同士のコミュニケーションの異質化によって解決しにくくなっている問題だという認識から考えてみたいと思います。

 コミュニケーションとは何でしょうか。辞書で調べると、

「人間が互いに意思・感情・思考を伝達し合うこと。言語・文字その他視覚・聴覚に訴える身振り・表情・声などの手段によって行う。」(Yahoo日本語辞書 大辞林より)

とあります。ここでは、言葉でのコミュニケーションを考えてみたいと思います。言葉は、人間にしかないものだからです。人間は、言葉を話す存在であることによって、社会というものが形成されます。社会では、この言葉を使ってさまざまなコンフリクトを解消してきました。

 しかし、今の日本においては、このコミュニケーションという言葉が偏った意味において用いられていると感じます。例えば、学生が就職試験でよく口にする「コミュニケーション能力」です。日本では、このコミュニケーション能力が、「周りの雰囲気に合わせる」という意味で使われることが多いと思います。入社試験で、突然、自分のこだわりの持論を展開したら、面接官にその場で不合格と判断される危険があるでしょう。誰もそんなこと言いません。そのような危うさをできるだけ避けるように、同年代との異質性をできるだけ少なくしようと自分を枠にはめるのが現代の若者です。

 しかし、それでいいのでしょうか。少なくとも、あらゆる社会問題の解決には、雰囲気に安易に迎合する姿勢では解決できません。

 ここで強く取りあげたいのが、「対話」という考え方です。対話とは、両者がお互いの相違点をそのまま受け止めて、お互いに真摯な応答をするということです。この場合、利害関係は度外視されます。ここのところの日本は、雰囲気に迎合させるようなコミュニケーション能力ばかり追求されてきたました。しかし、本当の意味で「他者性」を克服するような対話が行われなくなった社会ではないでしょうか。それは、問題解決を先延ばしにするだけで、何の解決にもつながりません。むしろ、実質的には対立状態が持続されます。

 これを、近年多いとされる「住民トラブル」について考えてみましょう。住民トラブルは、ある一定の限度を超えると、我慢しているほうの住民が警察などに届け出ます。そして、警察がトラブルの原因となっている住民に注意をします。それが繰り返されても解消できない場合は、最悪の場合訴訟に発展します。そうなったら、お互いは感情的に収まりがつかなくなり、もう修復できません。近年では簡易化された紛争解決手段も存在しますが、そもそも、住民トラブルなどでそこまで訴訟を起こす必要があるでしょうか。

 昔は、近所づきあいが頻繁にありました。しかし、現在では、相互的にコミュニケーションすらとらない地域もあります。隣近所が何をしているか分からない社会になりました。昔は、頻繁なコミュニケーションをとってお互いに安全か確認し合っていました。その中で、些細なトラブルはすぐに解決して深刻化の目を摘み取っていたのです。

 このように、ここ数回で申し上げているつながりの希薄化は、社会問題のさまざまな解決を困難にして、対立を深めます。そもそも、解決の糸口となるコミュニケーションが行われなくなったからです。そこには、安易に付き合える人とだけ迎合的なコミュニケーションをとって満足するような個人主義的な風潮も追い討ちをかけていると思います。これは総じて、コミュニケーションの質、そしてコミュニケーションを行う能力の低下ということができます。本来なら、相違点を認めながら話し合って様々な問題を解決して生きていかなければなりません。面倒な作業ですが、それが人間社会で生きることだと思います。

 「人とのつながり」というものを、これまでに一つの社会の円滑的な推進の理想モデルのように取りあげましたが、実際にはこの社会は考え方が違う人ばかりが住んでいます。それは、自分とは違う「他者」だということです。日本人でも、考え方に大きな多様性があります。コミュニケーションとは、その相克を乗り越えるために存在します。考えが違う人と言葉で論理的に解決を模索する「対話」は面倒なことです。しかし、あえて労力をかけて多くの人が行えば、いろんな社会問題が解決しやすい国になります。その繰り返しによって「強い絆」が発生することを望んでやみません。解決が困難な異質性を伴う問題も、共同で対策を練ることができます。日本がそのような社会になることを心底願っています。

 このブログで取りあげている問題の根本も、このような日本の住民同士のコミュニケーションの異質化に起因していると思います。

 皆さんはどうお考えでしょうか。




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技術とイノベーションによる社会の円滑推進について

-最終更新日:2010年8月7日(土)-


 技術というと、例えば「インターネット」は技術革新といえます。しかし、それ自体が本当に社会にとって有益になっているかは現段階では未知数です。少なくとも、社会を大きく変えたとだけは確実にいえるでしょう。

 現代でも様々な「技術」が開発されていますが、それを社会にとってどのように有効活用するかについてはなかなか研究されません。ここでは、「技術」が使い方によっては大きく社会のあり方を変えたケースを紹介します。遠隔予防医療です。厚生労働省では、「遠隔医療の推進方策に関する懇談会」が何度も開かれているように、官民でインフラの開発が進んできました。

 日本は都市国家と呼ばれています。都市に人口が集中するからです。一方で、山の奥には存続すら危ぶまれている集落がたくさんあります。「限界集落」や、「中産間地域」注1)と呼ばれています。このような集落のほとんどで高齢化が進み、次世代の担い手がいません。同様に、離島と呼ばれる地域も、都市に対してアクセスが非常に困難な場所にあるため、同様の問題を抱えます。

 高齢者の方は、若い人以上に医療が必要であったり、また介護も必要です。山の奥の交通の不便な場所は、これらの施設に行くのすら困難を伴います。例えば、介護などは小さい集落でも何とかさまざまなケースに応じたケアが行われるよう、「小規模多機能ホーム」が建設されて、高齢者の介護を行っています。しかし、特に医療の担い手がありません。医師が不足しているからです。また、医師が集落の中に住み込んでも、負担が多いため長期間続かないという実態があります。

 それを改善したのが、遠隔予防医療です。もともと遠隔地なので、医師は頻繁に往診にこれません。そこで、予防医療だけでも遠隔通信技術で行えば、重い病気になるのを防ぐことができるのではないかとはじめられたのが遠隔予防医療です。この技術には、遠隔で患者の問診や体の各種データを病院に送ることができます。それに、定期的に医師がアドバイスすることによって、重い病気になるのを防ぎます。これだけで、医師にかかる必要がグッと減ります。

 この遠隔予防医療ですが、高齢化社会において、日本の財政は医療費でますます逼迫してます。この予防医療で重い病気になるのを防ぐだけで、医療費のコストダウンにつながります。

 結果、この遠隔予防医療という通信技術は、①人のつながりを生み、②過疎地での生活を豊かにし、③ローコストでの運営によって、医療費を削減する。これらのことに成功しています。この通信技術は、さらに新しいものが開発されています。

 技術は、それ自体ではなんの役に立たないどころか社会に悪影響を与えてしまうこともあります。しかし、一見目立たない技術でも、人とのつながりの充足のためにうまく用いられる方法が開発されると、絶大な効果を生みます。そして、この技術が高コストで運用される必然はどこにもありません。

 技術の社会的な目的への使用というのは、開発が難しいという実態があります。大抵、技術は開発されたら終わりだからです。この遠隔通信医療技術も、度重なる実験によって開発されました。

 人のつながりを技術が媒介することによって、ローコストで社会問題を解決できる。これが技術の本来の使われ方ではないかと思います。その結果、社会に非常によい影響を与えた。

 これは、このブログの問題にも示唆を与えると思います。

【この記事の参考図書を追記 2010年10月7日(木)】

コミュニティ科学―技術と社会のイノベーションコミュニティ科学―技術と社会のイノベーション
(2009/11/25)
金子 郁容、

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注1) 

【参考】

「限界集落」
 過疎化などで人口の50%以上が65歳以上の高齢者となり、社会的共同生活が難しくなった集落のこと。

「中産間地域」
 一般的に、「平地の周辺部から山間地に至る、まとまった平坦な耕地の少ない地域」とされる。農業・農村基本法第35条では、「山間地及びその周辺の地域その他の地勢等の地理的条件が悪く、農業の生産条件が不利な地域」とある。




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ロスチャイルド家がイルミナティ犯罪の被害者に直接出資できるようになりました

日本の企業で社会貢献事業とともに展開します


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世界の資本主義のルールで画期的な出来事が起きました。存在しないとされていて出資が不可能だった被害者に個人が認めれば出資が可能になりました。これによって、ジェイコブ・ロスチャイルド卿が日本の中堅企業に出資し、イルミナティ犯罪解決の事業を立ち上げることができるようになりました。ツネイシホールディングスはこれを受けて自社で発生した被害者を従業員に受け入れ解決を模索していく予定です。


ジェイコブ・ロスチャイルド卿が苦痛極まる状況にあります

ご本人が選ばれた道です。敬意を表させていただきます。


20180828_ロスチャイルド卿_小

表題のように、ジェイコブ・ロスチャイルド卿が極めて苦痛な状況に追い込まれています。イルミナティ犯罪の非難を世界から一身に受けられているからです。これは彼自身が選んだ道でもあります。最後まで食材を貫くとのことです。これは全ユダヤ人共通のことです。どうか彼らに対するいわれなき差別が起こらないよう、皆様の見識を賜りたく存じます。真正にイルミナティ犯罪が世界から乗り越えられるにはこれしかありません。




ユダヤ人がイルミナティという暴力を放棄した場合もたらされるもの

構造的に世界を変化させる効果をもたらします


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ここで、ユダヤ人がイルミナティの暴力を放棄した際に世界にもたらされるものを解説します。これは、グローバリズムにより実際には国家への侵犯が行われたりするのを抑止するだけでなく、世界的な民族対立の解消、パレスチナ人への圧力の緩和、超国家的な暴力の抑止、世界的な紛争・戦争の軽減などが行われると推測しています。ぜひご覧になってください。


ユダヤ人の最終的な結論
世界平和に貢献する民族となることを誓います


20180530_ユダヤ人_小

ジェイコブ・ロスチャイルド卿をはじめとするユダヤ人投資家の皆さんが、自らの賢人会議で最終的な決断を下しました。増幅する一方だったユダヤ人の総資産を減少させ、イルミナティ犯罪そのものを防止する措置をとるとのことです。民族として、世界平和に貢献する温和な民族を目指していくとのことです。ご英断、誠にありがとうございます。


イルミナティの悲劇は将来にわたっていかに防ぎうるか
ネット・リテラシーが特に鍵を握りそうです


20180619_悲劇を防ぐ_小

将来にわたっていかにイルミナティの再興を防ぎ、悲劇を未然のものとすることができるか。これはネットリテラシーにかかっています。その他にも、ユダヤ人や関係諸民族・団体との友好的な調整を絶えず行って維持されなければなりません。今回はこのことについて詳述しました。ぜひご覧になってください。




米朝融和は、ユダヤ人投資家の健全化によって実現

彼らは人類の歴史に国家を超越する影響力を行使してきました


20180612_ユダヤ人健全_小

これまで、人類の歴史において、ユダヤ人投資家を中心とした国際金融資本は、イルミナティの陰謀を駆使することによって戦争・民族紛争を引き起こし、自らの資本を増幅させてきました。彼らがイルミナティという暴力を払しょくした今、米朝融和が実現しました。オバマ政権においては彼らの許可がないために実現しなかったことでした。歴史は如実に動いています。


ユダヤ人に対してヘイトクライムを絶対に行わないでください
イルミナティ解決が危うくなります


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イルミナティという暴力装置の使用をやめることを決定したユダヤ人ですが、彼らへのヘイト感情の高まりとともに殺人というヘイトクライムが発生。一部のユダヤ人強硬派がイルミナティを再使用しました。彼らは誇り高い民族であり、彼らへのヘイトクライムが極小化されないと穏健化は無理だと伝えてきました。イルミナティ犯罪の真正な解決のためには、彼らに対してヘイトクライムを行わないことが必要です。


ユダヤ人投資家の皆さんに感謝します
ユダヤ人全体が反イルミナティに歩み寄りを行いました



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実は、資本的に半数のユダヤ人投資家がまだイルミナティの陰謀を諦めていませんでした。これを、ジェイコブ・ロスチャイルド卿が説得。彼らは将来の子孫のために、イルミナティの陰謀を断念することを誓いました。これでイルミナティが組織解体に動く可能性が一段と高まりました。すべてのユダヤ人投資家のみなさんに感謝を申し上げます。





イルミナティ犯罪の賠償はロスチャイルド家が行います
ジェイコブ・ロスチャイルド卿が決断しました


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表題のように、集団ストーカー・テクノロジー犯罪やその他911などに始まるイルミナティの陰謀・犯罪について、その賠償をロスチャイルド家本体が行っていくことで最終的な同意がなされました。これにより、安全かつ平和裏にイルミナティ問題が解決されることをジェイコブ・ロスチャイルド卿は目指しています。世界の皆様、ご協力を何卒よろしくお願いいたします。


ユダヤ人の行動規範を改訂します
我々の犯罪の解決には、根源的に必要なことです


20180307_ユダヤ教義_小

ジェイコブ・ロスチャイルド卿が大仕事に取り組まれます。これまでは、主にヨーロッパ人を抑圧する方向で義務付けられていたユダヤ人の教義を、世界平和に適合するように改定するとのことです。


中国がジェイコブ・ロスチャイルド卿と対話
イルミナティ問題を共同解決します


20180305_中国_s

ジェイコブ・ロスチャイルド卿がイルミナティ問題を解決するためにさらに進んだことを行われました。中国・ロシアを巻き込んで解決しようというものです。中国の習近平国家主席と対談を行い、中国がイルミナティ問題に対して調査を行うことを支援する代わりに、ジェイコブ卿から幾ばくかの出資が行われたようです。これで、解決側の勢力のほうがさらに主流となり、解決が容易になるでしょう。ぜひ記事をご覧になってください。



トランプ大統領の決断はユダヤ系の動きを促すための対応
エルサレムをイスラエルの首都としました


20171207_エルサレム_小

トランプ大統領がシオニストユダヤ人に向けて健全化の意向を表するため、エルサレムをイスラエルの首都とする決定を行いました。ユダヤ系の方の健全化を促すことが目的です。


エリザベス女王が被害者救済の資本を出資
イルミナティ贖罪事業の開始です



20171017_朝日_小

エリザベス女王がイルミナティ脱退後、健全化したことを示すために、被害者迎合資本を出資。被害者の援助を行いました。これはれっきとしたイルミナティ贖罪事業であり、今後の彼女の活躍が期待されます。


エリザベス女王がイルミナティから脱退
ジェイコブ・ロスチャイルド卿が説得なさったようです


20170905_エリザベス女王_小

ジェイコブ・ロスチャイルド卿の説得により、エリザベス女王がイルミナティ脱退を決意しました。イルミナティの瓦解が決定づけられました。



イルミナティに対し軍事的勝利をおさめました
電磁波放射の人工知能によるネットワーク技術をアメリカが開発




20170821_ネットワーク圧_小

アメリカが、イルミナティの電磁波攻撃に対し、人工知能による瞬時の判別によって、ミリ秒単位でこれを撃退する防御システムの構築に成功しました。これにより、アメリカら解決主体が軍事的優位をおさめ、軍事的な勝利をもたらしつつあります。これによって、イルミナティの事実上の報道が相次いでおり、今後が期待されます。


13人評議会のメンバーが健全化
イルミナティ贖罪事業を展開することを約束しました


20170905_13評議会_小

イルミナティ最高執行部だった13人評議委員会のメンバーが健全化を宣言。イルミナティ贖罪事業を行うことで合意しました。具体的には、人工地震や気象兵器、薬剤の散布など様々な陰謀に対し、被害者に賠償と救済を行うことを誓いました。メンバー全体がこれらの事業を手掛ける予定です。またタブーが一つ外れた瞬間でした。期待しましょう。


思考盗聴について

被害の経験によりここまで分かっています


20170507_brain.jpg

当ブログで最も参照されている記事です。集団ストーカー・テクノロジー犯罪を公にするには、思考盗聴技術の実態の周知が不可欠です。ご拡散いただけますと幸いです !!


イルミナティの力の根源は思考盗聴技術

思考盗聴技術を元に全世界で集団ストーカー・テクノロジー犯罪を展開しています


20161113072913ec0-min.jpg

イルミナティの世界支配の力の根源は、思考盗聴技術をベースにした集団ストーカー・テクノロジー犯罪という見えない圧力です。この事実を世界に拡散してください !!


911はイルミナティによって仕組まれていた

20170420093844680.jpg

911のテロはイルミナティが思考盗聴と意識の介入で警備員とイスラム教過激派を遠隔操作して成功させたというのが真実のようです。この事実もぜひご拡散ください !!


イルミナティの報道に成功

ロナルド・ベルナルド氏がイルミナティの内情を暴露

イルミナティの実態が暴露されつつあります


20170826_イルミナティ暴露_小

元イルミナティ構成員がイルミナティを脱退し、内部事情を公表しました。勇気ある英断、誠にありがとうございます。イルミナティについて詳細が述べられています。


事実上のイルミナティの報道です

故スタンリー・キューブリック監督の命がけの告発をニコール・キッドマンさんが証言


20170629_イルミナティ報道_小

ニコール・キッドマンさんが、映画「アイズワイドシャット」において故スタンリー・キューブリック監督が秘密結社の秘匿の儀式を暴露する意図があったことを証言。事実上のイルミナティの報道です!!


ニュー・ワールド・オーダーを乗り越えて 世界に新たな自由と人権に満ちた秩序を

20170831_NWO_小

こちらの記事の冒頭のリンクは、2016年8月にオバマ大統領がイルミナティに強硬姿勢をとってからの動きを時系列でまとめたものです。今は日本語しかないので申し訳ないですが、ぜひご参照ください。




Global TI Survey

元NSA職員による全世界のテクノロジー犯罪調査 "Global TI Survey"
日本の被害者の皆さんに回答を呼びかけます


20170705001215e13_小

アメリカNSAの元職員のWilliam BinneyさんとJ Kirk Wiebeさんが、全世界に向けて英語による集団ストーカー・テクノロジー犯罪の調査を行うことになりました。ここでは、日本の皆さんに向けて、できるだけ分かりやすく英語での送り方を解説いたします。




電磁波の計測を行ってください

Sonic Tools (iphone・ipad用 音・振動・磁界計測アプリ)

20170710_ソニックツール_2_小

Rikki Systems Inc.さんが効果的な電磁波計測アプリを開発されました。我々のテクノロジー犯罪のマイクロ波パルスは素人に分析は不可能ですが、電磁波の強弱を計測して積み重ねることで将来の法的証拠になることが期待できます。ぜひご利用ください。




統一被害者団体の結成

社団法人 全国集団ストーカー被害者連絡協議会の形成 厳格な会員審査を設けます

20170513_握手_小

ここで皆様に呼びかけさせていただきます。加害カルトに対して、純粋な被害者だけで形成される認定NPOを目指したいと思います。現在は素案の段階です。ぜひ皆さんのご意見をお寄せください。


日本人による純粋な被害者団体

集団ストーカー・認知撲滅の会
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集団ストーカー被害者の会ネットワーク
20170514_被害者の会ネットワーク_小

Eの会
20170602_Eの会_小

ACP 集団ストーカー犯罪(組織犯罪)防犯パトロール
20170514_ACPパトロール_小

自由の砦
20170517_自由の砦_小

ぜひこの統一原告団の形成にご協力いただきたいのが、本当の被害者で構成されている5つの保守系団体の皆さんです。近年、集団ストーカー犯罪において、彼らが最も認知・周知に貢献したと言って差し支えないでしょう。同時に、我々が加害団体と定めているカルト宗教の被害者の会のリンクも掲載します。ぜひご協力ください。


参考図書

20170513_認知撲滅_小
集団ストーカー認知・撲滅
2014/8/8 安倍幾多郎 (著)


こちらの書籍は、読ませていただいて、特にローテクの集団ストーカー行為について、おそらく日本の資料の中で最も優れていると思います。被害者必携の著書です。未購入の被害者の皆さんはぜひご購入を !!


参考サイト

集団ストーカー現象について考える
20170518_集団ストーカー現象_小

AGSAS
20170518_アガサス_小

集団ストーカー.info
20170518_集団ストーカーinfo_小

集団ストーカー辞典
20170518_集団ストーカー辞典_小

これら4つのサイトは、集団ストーカーが認知される初期段階から被害について鋭く切り込んでいます。その情報は、今も色あせていません。日本の集団ストーカー周知の功労者です。ぜひご参照ください。



NPOから加害者の排除を

NPOには加害サイドの人物が多く参加することがあります
勇気をもって申し上げます


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NPO理事長あてに、運営サイドに入り込んでいる特定新興宗教団体員を定款によって参加できないようにする理事会決議を行うよう要請しました。これまで、加害者のやりたい放題だった都市もあります。NPOは、より健全な運営が必要です。このことは、避けて通れません。ひとりでも多くの健全な被害者に、運営サイドに立候補していただくようお願い申し上げます。



ASKAさん、頑張って !!

700番 第二巻/第三巻 ASKA
ASKAさん、光を当てていただいてありがとうございます


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ASKAさんは、2017年2月17日発売の著書で集団ストーカー被害について触れられました。我々の犯罪に光を当てていただいたことになります。ASKAさんはこの犯罪に負けられる方ではありません。音楽活動、頑張ってください !!


700番 第一巻 ASKA
ASKAさんは間違いなく未認定犯罪の被害者です


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ASKAさんが、女友達の被害について相談に乗った後に、ASKAさんが盗聴盗撮被害を受けた経緯が克明にまとめられています。こちらも被害者必携の著書です。



京都大学であったこと

私が京都大学で集団ストーカー犯罪を受けた起源 支援者の皆様のおかげで卒業できました

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私が集団ストーカー加害行為を受けていた起源が、京都大学の1回生のころであることが調査によって分かりました。当時、助かる被害ではなく、岡田敬司先生杉原保史先生はじめ、皆様のサポートがなければ卒業できませんでした。当時私に関係した皆様にご覧になっていただきたいです。



緊急時のお問い合わせ 

孤立している方、緊急時の方は遠慮なくお問い合わせください。自殺を考えている方がおられましたら必ず踏みとどまってください。

20150308_緊急時のお問い合わせ

上記ボタンをクリックしてください。緊急時の方は積極的にご利用ください。ただし、ご返信は被害相談に限定させていただきます。


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集団ストーカー・テクノロジー犯罪 被害記事まとめ

お問い合わせをご検討の方、被害についてお知りになられたい方はまずこちらの記事をご覧になって下さい。被害のまとめ記事です。随時更新して参ります。
(2016年11月8日更新)


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プロフィール 

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author : Masanori Kawasaki
川崎正典

I am one of the victims of organized stalking and electronic harassment crimes in Japan. I am a graduate of Kyoto University.

集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者。2010年より集団ストーカー・テクノロジー犯罪の法制定を実現するため国会議員を目指してブログを開設。京都大学総合人間学部卒。

My twitter ⇒ @masa_kawasaki



世界の被害者団体ほか

NPOテクノロジー
犯罪被害ネットワーク

(日本の被害者団体)
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FFCHS
(アメリカの被害者団体)
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ICAACT
(欧米の被害者団体)
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COVERT HARASSMENT CONFERENCE 2015
(ベルリンの国際会議 2015年10月)
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NPO出版の被害報告集

テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告
(2010/05)
商品詳細を見る

テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告
(2013/06)
商品詳細を見る

NPO法人で掲載者を募り、内山治樹氏のご努力により出版された被害報告集です。被害の実態がすべて記載されています。ぜひご覧になってください。

これまでの成果

サブリミナル・メッセージの取り組みが成し遂げたもの

われわれのサブリミナル・メッセージの取り組みによって様々な事項が国際的合意を得ています。これら一連の成果のまとめ記事です。当ブログのサブリミナル・メッセージの取り組みをお知りになるために最も適した記事です。ぜひご覧になって下さい。

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過去のおすすめ記事

NO.1
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被害者全員で国連に被害を報告しよう
拷問に関する国連特別報告者、ジュアン・メンデス氏へのメールの書き方



NO.2
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集団ストーカー被害について -NPOによる被害統計をもとに-


NO.3
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テクノロジー犯罪について -NPOによる被害統計をもとに-


NO.4
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サブリミナル・メッセージ
メディアで進められる水面下の交渉



NO.5
20140202060519b10-min_1.jpg
思考盗聴について
被害の経験によりここまで分かっています



NO.6
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私が提言する日本の被害者のとるべきスタンス 国際的に包括的に解決を進める必要があります


NO.7
20161108022836523-min.jpg
メディアのサブリミナル・メッセージの実態 解決したい勢力と加害勢力の熾烈な戦い


NO.8
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原告団を形成して国の責任を追及する
被害者で団結して社会に訴えかけよう



NO.9
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特定新興宗教団体は日本人の思考を読みたい放題 一刻も早く規制を実現しなければなりません




ご家族の皆様へ


集団ストーカー被害は被害者一人で乗り越えるには大きな困難が伴います。場合によっては被害者本人が自殺に至る可能性もあります。それを防ぐにはご家族の方の理解がなければなりません。新たにカテゴリ「ご家族の皆様へ」を設け、集団ストーカー被害者のご家族の方へのメッセージを綴りたいと思います。ぜひご覧になってください。2015年11月11日、ご家族のためのQ&Aを追記しました。ご参考下さい。

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第一回記事
家族は被害者をどう理解すればよいか
~問題解決に必要な家族の力~




被害者全員で国連に被害を報告しよう

国連の拷問に関する特別報告者、ジュアン・メンデス氏⇒国連サイトへのリンク)が全世界のテクノロジー犯罪・集団ストーカー被害の報告を受け付けるということです。これを機に日本のすべての被害者に呼びかけます。下記のアドレスに所定のフォームで被害報告をお送りください。(9月23日英文の書き方を解説しました。

なお、現在ではメンデス氏にすでにメールが送れなくなっているようです。日本の被害者の皆様はお気を付けください。日本での被害史上最も重要なアクションのため、この記述は残します。ご参考ください。

記事はこちら ⇒ 【記事リンク】

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Please spread this fact !!

Rothschild Family Now Able to Directly Finance the Victims of the Illuminati Crimes
- Developed as part of social contribution enterprise with a Japanese company -


20181016_慈善事業_小

As described in the title, the Rothschild family, who have until now invested capital in opposition to the Illuminati mainly through the media, have embarked on an action aimed at fast resolution. We would like to report at this time that they are now able to directly finance the victims...




Baron Jacob Rothschild is in an Extremely Painful Situation
- This is the road he has chosen. We would like to express our respect for this -


20180828_ロスチャイルド卿_小

We have previously introduced the fact that it was the decision of Baron Jacob Rothschild that Jews take collective responsibility for these crimes. They are silently trying to atone for illuminati crimes without making any excuses. It is essential that we pay them respect for the safe resolution of Illuminati crimes. We would request everyone around the world to cooperate in extolling their virtues...


Things that can be Achieved by Jews Renouncing the Violence of the Illuminati
- This will have the effect of essentially changing the structure of the world -


20180613_世界_小

I would like to discuss here what benefits can be brought to the world through the destruction of the Illuminati. It is believed that this will bring about a major change in the structure of the world such as bringing about true reconciliation between ethnic groups, and reducing global conflicts and wars. Please use this as a reference...


Final Conclusion of the Jews
- Vow to be a people that contribute to world peace -


20180530_ユダヤ人_小

Firstly, what was most important was reducing the bloated levels of capital owned by Jewish capitalists to a more appropriate level. This is sure to gradually lead to the Jews becoming a mild-tempered people without any awareness of being violent...


How Can We Prevent the Tragedy of the Illuminati Occurring Again in the Future ?
- The Internet literacy, in particular, hold the key -


20180619_悲劇を防ぐ_小

On this occasion, I would like to discuss to what extent the reemergence of the Illuminati can be prevented in the future. Can we stop the secret society that has ruled the world for two centuries, from the shadows, from once again manipulating the history of mankind again from behind the scenes ? ...


US-North Korea Summit Achieved Through Restoration by Jewish Investors
- Their influence on the history of mankind has surpassed that of nations -


20180612_ユダヤ人健全_小

Until now, the Jewish investors, the sponsors of the Illuminati, have not desired peace. Conciliation between America and North Korea, which was not recognized during former President Obama’s term of office is now being recognized due to the restoration brought about by Jewish investors....


Never Commit Hate Crimes Against the Jewish People
- This will endanger the resolution of the Illuminati Problem -


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Currently, the only approach to securing world peace is the pragmatic one of President Trump. In exchange for the safe resolution of the Illuminati problem, we must promise to reduce feelings of hatred towards the Jews and minimize their sacrifice...




Expression of Gratitude to All of the Jewish Investors
- Jews as a whole have started to compromise with the anti-Illuminati movement -


20180510_キッパ小改

Problem resolution has not progressed well over the past month. The majority of the remaining Jewish investors supported the Illuminati, allowing them to continue with their plots. We are pleased to report that, in response to this, Baron Jacob Rothschild was successful today in persuading them against this course....


The Rothschild Family to Provide Compensation for the Crimes of the Illuminati
- Baron Jacob Rothschild has made such a decision -


20180312_ハト_2_小

Baron Jacob Rothschild has decided that the Rothschild family shall pay damages to compensate for all of these crimes and plots by the Illuminati. The Rothschild family will have their assets forcibly eroded, and the Rothschild family have accepted this over many centuries.....


Revising the Jewish Code of Conduct
- This is fundamentally required for us to resolve the crimes -


20180307_ユダヤ教義_小

Here, we have understood that the titled matter is required to resolve the problems of the Illuminati, such as gang stalking and electronic harassment. We shall explain the above on this occasion....


中国和雅各布・罗斯柴尔德勋爵对话
共同解決光照派问题


20180305_中国_s

如标题所示,雅各布・罗斯柴尔德勋爵与中国国家主席习近平决定举行会谈....

China to hold talks with Baron Jacob Rothschild
- Toward joint resolution of the Illuminati problem -


As described in the title, it has been decided that Baron Jacob Rothschild shall hold talks with China as a state guest of Xi Jinping....



The Decision of President Trump is an Approach to Promote Action in the Jewish People
- Jerusalem proclaimed to be the Israeli capital -


20171207_エルサレム_小

The reason for this decision is so that he can propose a deal with the Jewish people to effectively resolve the issue of the Illuminati....


Queen Elizabeth to Provide Funds to Save Victims
- Starting a project for Illuminati atonement -


20171017_朝日_小

It has been reported that to combat them, the United Kingdom, and in particular Queen Elizabeth, have contributed funds for the relief of victims. They have already started their Illuminati atonement project....


Queen Elizabeth to Withdraw from Illuminati
- Appears to have been persuaded by Lord Jacob Rothschild -


20170905_エリザベス女王_小

As described in the title, Lord Jacob Rothschild has persuaded Queen Elizabeth, and she is now on the point of withdrawing from the Illuminati. Currently, all the plots carried out by the remnants of the Illuminati have been halted...


A Military Victory Has Been Won Against the Illuminati
- America Have Developed an Electromagnetic Wave Radiation Network Technology Using Artificial Intelligence -


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The parties working to achieve resolution in the decisive battle against the Illuminati in Japan have deployed a system to discharge electromagnetic waves on the network using artificial intelligence (AI). This has provided a way for the American army to neutralize an all-out attack by the illuminati in an extremely short period of time.


Restoration of “The Council of 13” Members
- Promise to Develop the Illuminati Atonement Project -


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As of today, all of the members of the “Council of 13” have decided to betray the Illuminati.They have also decided to take part in the Illuminati Atonement Project to come to the rescue of victims of the Illuminati’s crimes.


Mind Reading

- We know the following from the experiences of victims up until now -


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Mind reading is the technology for connecting to humans like mobile telephones, where the connecting human senses the sensations (thoughts) of the victim...


The Source of Illuminati’s Power is Mind Reading Technology

- Gang stalking and electronic harassment has developed throughout the world based on mind reading technology -


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This article fully uncovers why the Illuminati are capable of exercising world dominance. Now is the time for the whole world to overcome their taboos. People of the world, be sure to spread this truth!


The 911 truth

20170420_911_小

In 911 terror attacks, security staff and Islamic extremists were remotely controlled through mind reading and intervention of consciousness by Illuminati


Successfully reported about Illuminati !!

Ronald Bernard exposes the internal affairs of the Illuminati

- the actual state of the Illuminati continues to be exposed -


20170826_イルミナティ暴露_小

Mr. Ronald Bernard, creator of a Dutch financial institution, has withdrawn from the Illuminati and has published a video exposing the internal affairs of the Illuminati. Please refer to the YouTube video...


De facto report about the Illuminati

- Nicole Kidman is witness to an indictment by the late director, Stanley Kubrick that may have cost him his life -


20170629_イルミナティ報道_小

We can see that in this movie, the director, through his depiction of what is thought to be a satanic ritual, was trying to desperately communicate to the world the truth about the Illuminati...


Thank you, President Trump !!

President Trump’s comments on Twitter made allusions to mind reading
- America is at the point of recognizing organized stalking and electronic harassment -


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President Trump suggested in Twitter about electronic harassment and mind reading. After receiving a report from the Obama administration, President Trump became aware that they have mind reading technology. President Trump was unable to hide his surprise.


President Trump’s Misspelled Word is a Subliminal Message to Defeat the Illuminati
- President Trump, We are so sorry -


20170601_トランプ大統領_小

President Trump sent out a tweet with the misspelled word “covfefe”. This is a subliminal message to support the victims of the Illuminati, whose crimes are being spread around the world with such fury....


Possibility that the Trump Camp and Jared Kushner Suffered Mind Reading by the Illuminati

- Very likely that they are being targeted as they move forward with exposure -


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As President Trump, therefore, progressed with the exposure of his political opponents, the Illuminati, the enforcement officers of the Illuminati may have carried out mind reading on Jared Kushner as reference information for the investigation...


Fight on !! President Trump

- Only Trump can solve the problem of Illuminati gang stalking and electronic harassment -


20170521_トランプ大統領_小

Looking from our perspective of solving the problem of gang stalking and electronic harassment by the Illuminati, there is nobody who can do this better than President Trump...

-May 29, 2017-



The NPO's Action

Covert Harassment and Overt Harassment in Japan
- The document submitted to Mr. Mendez of the UN -


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Presenter: Terukatsu Ishibashi (The Chief Director of Technological Crime Victims Network Specified Nonprofit Organization in Japan)

-October 21, 2015-



Our vision

Rush to form international treaties for regulating gang stalking and electronic harassment
- Unless there is regulation at an early stage, there is no future for mankind -


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From this year, there has been an increase in international interaction between victims. This signifies that this problem is becoming a truly international issue. On this occasion, we would like to explain about the objectives of us victims in relation to this problem...

-June 7, 2015-



Approach of this blog

To all of you in the international community
- Aiming for a resolution throughout the whole world -


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This relates to the organized stalking and electronic harassment issue that is spreading around the whole world. With this blog, we have repeated observations aimed at its resolution over many years. On this occasion, I would like to explain the approach of Japan to all of you in the international community....

-May 30, 2014-



About the NPO

Technological Crime Victims Network Specified NPO
- Introduction to the victims organization in Japan -


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The Technological Crime Victims Network Specified NPO is the NPO corporation that has officially recognized the damage caused by organized stalking and electronic harrassment in Japan. On this occasion, I would like to explain about this organization....

-June 4, 2014-

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サブリミナル・メッセージ記録ブログ
(サブリミナル・メッセージの記録は別サイトで行っています。ご参照ください。)



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リンクについて

リンクフリーです。集団ストーカー、テクノロジー犯罪の被害者の方やこの問題の認知を目的とされる方のリンクを心よりお待ちしています。

ただし、著作権は守ってください。画像・文書の転載はしないようお願い致します。また、英文の一部の記事は翻訳者に著作権がありますのでご注意ください。

最新記事の紹介(1)

完全勝利です(2)

全世界にイルミナティからの完全開放がもたらされた。第一に、アメリカ捜査当局がロスチャイルド家分家の人物を殺害したこと。第二に彼が出資していた巨額資産が底をついたことが理由である。ジェイコブ・ロスチャイルド卿や13人評議会のメンバーはこの出資分を解消させるために、数十兆円規模の出資を敢行している。歴史的な勝利である。

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最新記事の紹介(2)


イルミナティ清算のための最終投資オペレーションを敢行

ジェイコブ・ロスチャイルド卿とロックフェラー家の跡取りの人物の方が、分家の巨額出資に対抗するため、巨額出資を敢行するオペレーションを共同で展開されている。これによって、現在世界中の加害行為のための資金が浄化されている。場合によっては数十兆円が必要と言われており、両氏の貢献をできるだけ考慮していただきたい。

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最新記事の紹介(3)


ロスチャイルド家分家の人物を拘束

ロスチャイルド家を裏から恐怖支配していたロスチャイルド家分家の人物が拘束された。残るはこの人物が出資していた巨額出資を生産するだけである。世界から恐怖と闇は取り払われた。勇気をもってメディアの方々は報じていただきたい。

20170907_ロスチャイルド分家小


最新記事の紹介(4)


エリザベス女王がイルミナティから脱退

表題にありますように、ジェイコブ・ロスチャイルド卿がエリザベス女王を説得し、彼女がイルミナティから脱退する方向で話が進んでいます。これをもちまして、イルミナティの陰謀は完全にストップしました。イルミナティ関連組織の方々には、安全な投降をお願いいたします。歴史的な進展です。

20170905_エリザベス女王_小



最新記事の紹介(5)


13人評議会のメンバーが健全化

イルミナティの最高決定機関と言われた13人評議会。このメンバーの健全化が完了した。彼らは、ロスチャイルド家を筆頭として、イルミナティ犯罪被害者の救済など、イルミナティ清算事業を展開していくことを約束した。ぜひご覧になっていただきたい。

20170905_13評議会



最新記事の紹介(6)


イルミナティ残党の一斉掃討に成功

アメリカが秘密裏に天才数学者のもと、新技術を開発していた。人工知能をもとに、自動的に加害オペレーターを認識して、ミリ単位秒で攻撃を命中させる技術である。これにより、解決主体の軍事的優位が明確になり、今後しばらく解決主体が防御オペレーションに敗北することはないだろう。これにより、より一層イルミナティ犯罪が報道できる状態となった。メディアに期待したい。

20170821_ネットワーク圧_小



最新記事の紹介(7)


同和社会・在日韓国人社会にアファーマティブ・アクションを

加害行為をほぼ放棄した同和社会・在日韓国人社会。彼らが永続的に集団ストーカーという暴力を捨てるには、彼らの生活水準が一般の人々と同じになるまでに、法に明文化したアファーマティブ・アクションを行うのがベストであるというアメリカの指摘があった。ぜひご覧いただきたい。

20170803_affirmative_小



最新記事の紹介(8)


日本の各政党の集団ストーカー問題における役割

保守系の被害者の皆様におかれては朗報である。アメリカら解決主体が、自民党に対して、彼らが同和社会に対する健全化を積極的に行うと約束したために、解決主体に組み込むこととした。二大政党をはじめとする各政党が、自らが支持母体でない加害団体を追求するモデルである。ご期待いただきたい。

20170801_ターゲット_小



最新記事の紹介(9)


日本の加害団体についての総括

日本では、1) 日本最大の新興宗教団体をトップとした加害カルト群、2) 同和社会、3) 在日韓国人、4) 在日朝鮮人が加害行為を行っている。このうち、在日韓国人と同和社会はほぼ完全に健全化している。彼らを救済できるのは、彼らを支持母体としない政党である。ぜひご参考いただきたい。

20170520_加害団体_小



最新記事の紹介(10)


頑張って、トランプさん

トランプ次期大統領がオバマ大統領の業績を引き継いでイルミナティ摘発を次期政権で実現することを快諾した。トランプ次期大統領の懐の深さの表れである。日本の被害者の皆さん、政権交代時の混乱はありません。ぜひトランプ次期大統領にご期待ください。

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最新記事の紹介(11)

ロシアも反イルミナティを提唱します

ロシアも、中国同様にアメリカ・ヨーロッパにまたがるイルミナティから迫害を受け得ていた国家である。ロシアのプーチン大統領は以前反イルミナティについて発言したこともあり、彼らの協力は欠かせない。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(12)


バチカンも正常化します

過去のローマ法王からイルミナティのNO.3を輩出していたバチカン市国も正常化することとなった。英国王室に続き、イルミナティの闇と戦っていくとのことである。反イルミナティの動きが急速に広がっている。期待しよう。

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最新記事の紹介(13)

イルミナティの力の根源は思考盗聴技術

イルミナティの力の根源は、アメリカで技術開発されてきた思考盗聴技術である。現在、世界の都市部でテクノロジー犯罪のデバイスが配備されており、その圏内にいる人物はいつでも思考盗聴を受ける恐れがある。これによって彼らはソフトな世界支配を実現してきた。この記事をご覧の皆様は、ただちにこの情報を拡散して欲しい。人類はイルミナティに勝利する必要がある。今、その瀬戸際なのである。

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最新記事の紹介(14)

イギリス王室が正常化します

イギリスに激震が走った。トップの女性を除いてすべての英国王室の人物がイルミナティを脱退するというのである。現在、集団ストーカー・テクノロジー犯罪を取り巻く環境が大きく変わりつつある。これでタブーが外された。必ず公になるはずである。

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最新記事の紹介(15)

トランプ次期大統領、イルミナティ摘発をお願いします

ドナルド・トランプ氏が次期アメリカ大統領に選出された。氏は、もともと反イルミナティに関しては親和的な政治家である。氏ならきっとオバマ大統領の遺志を受け継いで完全にイルミナティを摘発してくれるという期待を込めて書いた記事である。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(16)

President Obama, we know you can do it.

イルミナティを摘発することができるのはオバマ大統領だけである。任期の最後にぜひ彼に摘発を成し遂げていただきたいと思っている方は多数である。頑張って、オバマ大統領 !!

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最新記事の紹介(17)

自民党の解決スタンス

このブログを路線転換する。これまで、私は民進党から立候補する前提でリベラル論を述べてきたが、被害者第三極を形成し、自民党の協力を得て解決を目指すことにした。政策遂行能力のある彼らと組まなければ、しばらく日本では解決できないだろうからだ。彼らは純粋な日本人の救済を目指している。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(18)

集団ストーカー行為を防止する政治的枠組み ③

日本では、世界に対してメルクマールとなるような法案制定が行われなければならない。そのためには、ロスチャイルド財団・ロックフェラー財団によって健全化した自民党と組むことも求められる。被害者が第三極を形成して政権与党に与するのである。

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最新記事の紹介(19)

勝利宣言です

アメリカが、ロスチャイルド財団・ロックフェラー財団の協力を借りて、加害秘密結社最高機密施設への軍事突入を成功させた。犠牲者は一人も発生させなかった。これにより、事実上世界で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が解決に向かうことになるだろう。人類の勝利である。

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最新記事の紹介(20)

ユダヤ系の巨大財団が被害者迎合資本を投入しました

2016年8月に行われた加害勢力の総攻撃。これに対抗するためにオバマ大統領はユダヤ系の巨大財団に資本出資を依頼した。彼らはこれを快諾。日本の被害者は寸前で助けられた。この合意により、もう一方の共和党支持の巨大財団も被害者のための出資を約束。協調して解決行動を行っていくことで合意された。彼らには感謝の言葉もない。期待して見守ろう。

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最新記事の紹介(21)

集団ストーカー・テクノロジー犯罪におけるマインドコントロールについて

我々の被害は非常に残酷なマインドコントロールを可能にする。思考盗聴技術の存在によってプライバシーがない状態で熾烈な攻撃を受けるからである。今回は私の事例をもとに高度なマインドコントロールを解説した。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(22)

同和社会が加害行為をやめる決断をしました

同和社会は自分たちの決定権をもとに行動する決断を行っている。そのため、加害者のオペレーションに参加することもあれば、被害者の防御に参加することもある。彼らが将来解決主体に参与することを期待して、この表示を残すことにする。

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最新記事の紹介(23)

加害勢力の崩壊

特定新興宗教団体に属している在日の方々が、その特定新興宗教団体を裏切り、加害行為をやめることを決断した。もはやこの問題が公になる前の最後の出来事である。被害者の皆さんは注目していただきたい。歴史的な英断である。

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最新記事の紹介(24)

韓国社会の変化

在日社会が変化しようとしている。これまで加害特定新興宗教団体で急先鋒となってきて加害行為を行ってきた彼らが加害行為をやめ、被害者を防御する役割を担うことを誓った。構造的に動かすことができなかった問題が動こうとしている。日本人被害者の皆さんは、彼らの決断を受け入れてほしい。

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最新記事の紹介(25)

ノーベル委員会がサブリミナル・メッセージの取り組みに参入

ノーベル委員会がその公式ページNobelprize.orgでサブリミナル・メッセージの取り組みに参入した。思考盗聴をはじめとするテクノロジー犯罪の技術が人類にとって最も深刻な危機であるという認識に立ったからだ。中立を前提とする彼らにあって、このようなアクションへの参入は極めてまれなことである。被害者として感謝この上ないことである。動向を注視したい。

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最新記事の紹介(26)

中国は欧米の秘密結社に対峙します

この被害の胴元である欧米の秘密結社。彼らのパワーバランスが崩れる原因となったのが中国の台頭である。この彼らの影響力は見過ごすことはできない。この問題の解決に中国を巻き込むことは不可欠である。この観点から述べた記事。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(27)

被害者はレイシズムに陥らないでください

以前にも書いたとおり、一部の被害者がヘイトスピーチの手法を用いて排外主義傾向を強めていることに対する警告である。在日韓国人の方々はすでに一般の市民に対しては集団ストーカーを行わないよう義務づけられている。彼らを加害特定新興宗教団体から切り離すのがオバマ大統領の狙いでもある。日本の集団ストーカー被害者も正常化すべき時に来ている。すべての被害者にご賢察をたまわりたい。

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