民主主義の高度化が先進主要国にもたらすもの

~民主主義の黄金時代をもう一度取り戻すためには~
-最終更新日:2010年10月11日(木)-


 民主党が4月ごろに私の立候補を匂わせて以降、この問題の恐らくもっともきつい被害に巻き込まれてきました。さらにその上にブログ作業を強要されて、限界に達してきました。この3カ月で5回しか外出していません。もともとこの被害者でしたが、立候補の話がなければこんなにひどい被害はなかったでしょう。

 ただし、読んでいただいた方にはお伝えします。すでに日本社会で政治レベルで公表寸前までいっています。被害者の皆様にはご希望の念を抱いていただけますと幸いです。(2010年10月23日土曜日)

        (10月24日に下に追記をしました。ぜひご覧になってください。)


 これまで、さまざまな視点から考察してきました。そこで得られた私の結論は、「民主主義を高度化することによって、社会の理不尽を解消し、より円滑に社会が推進される民主主義先進国」を目指す。それによって、社会の無駄な対立によるコストを低減させ、その余剰分で国が栄えることができるというものです。

 もう少し簡単にご説明します。以前、民族紛争から考察したことがありました。この問題も、一種の民族間の対立です。では、その民族紛争が起きている国家はどうでしょうか。対立が対立を生み、暴力の連鎖によって国が破壊されます。場合によっては民主主義制度すら失われます。それによって受ける損失は、極めて高コストで取り返しがつきません。それどころか、民族同士の対立感情が長年固着し、解消できなくなります。

 こうなってしまってはその国は終わりです。負のコストが積み重なっていくのを防ぐことはできません。従って、レベルの高い民主主義国家は、強い意志によってその対立を克服します。このブログでは、このような状態を乗り越えるメタメッセージをさまざまな場所に配置してきました。鋭い方はお分かりかと思いますが、さまざまな立場や考え方を、その形が失われることなく、対立しないようにブログの各所に配置してきました。考え方が違うものは、同一化できません。しかし、対立を防ぐようにうまく配置させてやれば、逆に社会を円滑に進めることができます。これは、以前申し上げた「対話」による関係によって慎重に維持されるものであり、これこそ真の共生社会です。この極めて危うい緊張によって維持される平和が、真の民主主義の平和です。腐敗しないためには不断の努力でしか維持できません。

 なぜ、民主主義が衰退したか。これをもう一度ご説明します。端的にいうと、国際的なグローバル化の推進のためには、必ずしも民主主義である必要がなかったからです。北海道大学教授、山口二郎氏の対談・コラム集で、外岡秀俊氏はこのように述べています。

 裏を返せば、彼が言おうとしているのは、いまのグローバル化した社会が必ずしも民主主義とセットにはならない、ということです。あるいはアメリカや日本であっても、必ずしも経済的豊かさ、国際経済化が、民主主義と結びつかない、そういうパラダイムの時代に私たちはいるんだ、というふうに言い換えてもいいと思うんですね。つまり、極端なことを言うと、独裁制あるいは専制社会とグローバル経済が一体化する国が出現してもおかしくない、という大変怖い指摘でもあると思うんです。(注1)p83~121抜粋

 この指摘は、外岡さんが対話したスラヴォイ・ジジェク氏が述べたことです。冷戦後のパラダイムは、「民主主義の勝利」でした。それは政治的自由をうたう民主主義国家において、経済的自由に基づいた市場原理主義経済の勝利でもありました。しかし民主主義国家は、一転、資本主義が過熱してエスカレートした際、国際競争に勝ち抜くために今度は民主主義を度外視した社会体制をとるようになりました。その闇の一部がこのブログで提起している問題というわけです。一つの極端な考えが、そうでない考えを押しやる。あるいは、社会への見せしめとしてこのような力を使ってきた。最後にはそれが暴走して歯止めがきかなくなった。不要な対立を生み、利益が利益を生む過程で、さらなる生贄を求める。こうなると、「新自由主義」がその本来の理念としたものを超えて暴走したといわざるを得ないでしょう。この数年は世界的に民主主義国家にとって暗黒の時代だったのではないでしょうか。その清算がいま求められていると思うのです。

 このように一つの国家が二つの考えに分断されてしまうという現象。これは多くの先進主義国家で生じていることです。ベルリンの壁以前に東ドイツでシュタージという秘密警察問題が発生していたことを述べましたが、一転して昨年2009年9月のドイツ総選挙では、その社会主義体制を支えた党が躍進しました。これは「オスタルギー(東への郷愁)」という社会現象として世界で報道されました。また、日本を含め多くの国が政権交代や第三政党の躍進を経験しています。

 ここで訂正しなければならないのは、そこからすでに世界はもう一歩動いているということです。どの国家も、現在の厳しい財政状況の中で、リベラル的な考えばかりしていられない。そのなかで保守勢力が巻き返しています。今度のアメリカの中間選挙もどうなるか分からない状態です。あまりに世界の揺れ動きが多く、不安定な状況が続いています。そのなかで、多くの先進主要国で相対する勢力の分断・対立が先鋭化しています。アメリカの「ティー・パーティ」という言葉を多くの人がニュースで聞いたはずです。

 さらに、どの国も財政再建が難しい状況です。これはこの前のカナダG7で財政再建が主要な話題となったことから明らかです。日本が最も深刻です。このような状態の時に、国内で争っている余裕がありますか? 答えはどのような国もNOでしょう。どの国も悩みの種の国内の亀裂を解消したい。しかし、なかなかうまくいかない。これがうまくいけば、対立による国内のロスが解消されます。そして、関係を適正化することによって国内浮揚を行いたいはずです。

 また、次の命題も、先進主要国が民主主義を健全化しなければならないという事態を突き付けています。今年のノーベル平和賞を受賞した劉暁波さんの受賞理由とされているものです。いま、世界は新たなパラダイムに突入しています。それは「民主主義とそうでないものの戦い」です。これは、当初の方に書いた、「グローバリズムによって国家が世界で金儲けをするには主義主張は何でもかまわなくなってしまった」という事態に由来しています。つまり、これから新興国が民主主義を度外視させてまで経済発展を国際的に求めていく可能性があるわけです。それを、民主主義先進国がどこまで人道主義によって防ぐことができるか。しばらくはこの緊張状態が続くでしょう。今回は中国の政治的圧力にスウェーデンが真っ向から立ち向かったということになります。昨年のオバマ大統領の受賞も、コーポラティズム的ヨーロッパ社会のアメリカへの社会適正化の突きつけでした。今、未曽有の「民主主義の衰退」という事態を先進主要国は乗り越えなければならないのです。

 となると、日本の状況も待ったなしです。まずは国内で生じている対立をうまく「対話」によって乗り越えなければなりません。結果、対立によるコストの低減を行うことができれば、その余剰分で財政再建を果たす目途もたちます。場合によっては、高度化された民主主義の制度設計を後進国に輸出できるかもしれません。

 ブログでとりあげるには長い理論の展開でしたが、「民主主義の高度化によって財政再建を果たすという理論」とはこのようなものです。まだ抽象的なものでしかありませんが、この意識を心がければ、日本の未来は明るいだろうというのが自分の持論です。

(注1)「民主政治の始まり 政権交代を起点に世界を視る」山口二郎編著 2010 七つ森書館



【2010年10月24日(日)追記】

・メディアの権能の復活について

 この記事では、先進国がいかに民主主義を復活させ高度化させるかについての序論を展開してきました。ここでは、後に取りあげることになるテーマについて少し追記します。

 近年では、インターネットの発達とともに既存メディアの権威性や力が低下しています。それとともに、メディアが民主主義を担保する機能が低下しているとよく言われる時代になりました。

 昭和の時代は、メディアに民主主義のチェック機能がありました。庶民が今のインターネット時代ほど発言できる公的な領域がなかったために、一流のメディア人がプライドをかけて民主主義を守っていました。それがそのまま民主主義の黄金時代を作り上げていました。

 インターネットが発達して情報革命が起きた今、筑紫哲也さんのいう「第四の権力」と呼ばれた旧来の権力構造には戻らないでしょう。しかし、それでもメディアは日本で最も一流の人が集まる就職先の一つです。特にテレビキャスターは報道の内容によっては慎重さが強く求められるプレッシャーの高い仕事です。

 また、人並み外れた正義感も求められます。ミャンマーの暴動を写真に収めながら凶弾に倒れた故長井健司さんが正義の塊のような存在であるように、メディアに属する人にはそのような正義感が求められます。筆者の知人のフジテレビに勤めたADは、30歳になる前に辞めて弁護士になる道を歩み始めました。このように、正義と現実のダブルバインドに葛藤するキャスターの方は多いのではないかと推察します。

 ここ10年ほどは既存のメディアの逆境と呼べる時代でした。お金をもらってプロの仕事をしているメディアに、もっと権威性が復活してよいのではないかと思います。情報が氾濫する社会の中で、人は情報のよりどころとするものを失っています。それはすなわち規範の画一性の衰退であり、今の世の中の人が心の底から求めているものだと思います。

 今は正義感を体現しながら報道される方も多くなってきました。芸能人の方々も含めてメディアに倫理性が戻りつあると感じる昨今です。筆者は最近テレビを見ることが多いですが、暖かい報道が多くなったなと痛感しています。メディアの方々には大変なお仕事ですが、民主主義を守る存在です。頑張って頂けますと幸いです。私もこのブログを通じて頑張っていきたいと思っています。


・アメリカの自由のルーツとは -マイケル・サンデル氏の著書より-

これからの「正義」の話をしよう―いまを生き延びるための哲学これからの「正義」の話をしよう
-いまを生き延びるための哲学-

(2010/05/22)
マイケル・サンデル Michael J. Sandel

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 このブログで申し上げている民主主義には多様な形があります。アメリカでは自己決定を個人にゆだねる自由主義が称揚されがちなのはみなさんご存知だと思います。ところが、共同体的自己決定が行われる共和主義こそが、アメリカ的なリバタリアニズムのルーツであるとハーバード大学のマイケル・サンデル教授は指摘しています。空虚な自己の決定はともすればヴィトゲンシュタイン的な独我論に陥ってしまうように、共同体という他者が決定した方が倫理にかなうことの方が多いことを昭和の民主主義黄金時代は物語っています。

 マイケル・サンデル氏の主張著書で、講義がNHK教育テレビでも放送された「これから『正義』の話をしよう」は個人的に生の講義を一度は受けてみたいと願っています。ハーバード大学の大講義室を見たときは驚きました。一度あのような講義室で講義を受けてみたいというのが勉強好きな人の夢だと思います。まだ読みかけですが、相対的に物事を考える哲学的な視点を素養するには最良の書物です。ぜひご覧になって頂ければ幸いです。


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自民党の皆さん、目を覚ましてください!!

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自民党が10月22日投票の予定で解散総選挙を予定していることがニュースに報じられました。ただでさえ北朝鮮のミサイル飛来が危険視される中で総選挙を行うのはおかしいのに、ここにきてイルミナティに親和的で彼らの陰謀に加担していることが強く疑われる創価学会との選挙協力関係を密にする愚行を行っています。これに対しては、私は最大限の警告を自民党に発させていただきたいと思います。手を切るなら今ですよ!!




Global TI Survey

元NSA職員による全世界のテクノロジー犯罪調査 "Global TI Survey"
日本の被害者の皆さんに回答を呼びかけます


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アメリカNSAの元職員のWilliam BinneyさんとJ Kirk Wiebeさんが、全世界に向けて英語による集団ストーカー・テクノロジー犯罪の調査を行うことになりました。ここでは、日本の皆さんに向けて、できるだけ分かりやすく英語での送り方を解説いたします。




電磁波の計測を行ってください

Sonic Tools (iphone・ipad用 音・振動・磁界計測アプリ)

20170710_ソニックツール_2_小

Rikki Systems Inc.さんが効果的な電磁波計測アプリを開発されました。我々のテクノロジー犯罪のマイクロ波パルスは素人に分析は不可能ですが、電磁波の強弱を計測して積み重ねることで将来の法的証拠になることが期待できます。ぜひご利用ください。




統一被害者団体の結成

社団法人 全国集団ストーカー被害者連絡協議会の形成 厳格な会員審査を設けます

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ここで皆様に呼びかけさせていただきます。加害カルトに対して、純粋な被害者だけで形成される認定NPOを目指したいと思います。現在は素案の段階です。ぜひ皆さんのご意見をお寄せください。


日本人による純粋な被害者団体

集団ストーカー・認知撲滅の会
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集団ストーカー被害者の会ネットワーク
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Eの会
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ACP 集団ストーカー犯罪(組織犯罪)防犯パトロール
20170514_ACPパトロール_小

自由の砦
20170517_自由の砦_小

ぜひこの統一原告団の形成にご協力いただきたいのが、本当の被害者で構成されている5つの保守系団体の皆さんです。近年、集団ストーカー犯罪において、彼らが最も認知・周知に貢献したと言って差し支えないでしょう。同時に、我々が加害団体と定めているカルト宗教の被害者の会のリンクも掲載します。ぜひご協力ください。


参考図書

20170513_認知撲滅_小
集団ストーカー認知・撲滅
2014/8/8 安倍幾多郎 (著)


こちらの書籍は、読ませていただいて、特にローテクの集団ストーカー行為について、おそらく日本の資料の中で最も優れていると思います。被害者必携の著書です。未購入の被害者の皆さんはぜひご購入を !!


参考サイト

集団ストーカー現象について考える
20170518_集団ストーカー現象_小

AGSAS
20170518_アガサス_小

集団ストーカー.info
20170518_集団ストーカーinfo_小

集団ストーカー辞典
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これら4つのサイトは、集団ストーカーが認知される初期段階から被害について鋭く切り込んでいます。その情報は、今も色あせていません。日本の集団ストーカー周知の功労者です。ぜひご参照ください。



NPOから加害者の排除を

NPOには加害サイドの人物が多く参加することがあります
勇気をもって申し上げます


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NPO理事長あてに、運営サイドに入り込んでいる特定新興宗教団体員を定款によって参加できないようにする理事会決議を行うよう要請しました。これまで、加害者のやりたい放題だった都市もあります。NPOは、より健全な運営が必要です。このことは、避けて通れません。ひとりでも多くの健全な被害者に、運営サイドに立候補していただくようお願い申し上げます。



ASKAさん、頑張って !!

700番 第二巻/第三巻 ASKA
ASKAさん、光を当てていただいてありがとうございます


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ASKAさんは、2017年2月17日発売の著書で集団ストーカー被害について触れられました。我々の犯罪に光を当てていただいたことになります。ASKAさんはこの犯罪に負けられる方ではありません。音楽活動、頑張ってください !!


700番 第一巻 ASKA
ASKAさんは間違いなく未認定犯罪の被害者です


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ASKAさんが、女友達の被害について相談に乗った後に、ASKAさんが盗聴盗撮被害を受けた経緯が克明にまとめられています。こちらも被害者必携の著書です。



京都大学であったこと

私が京都大学で集団ストーカー犯罪を受けた起源 支援者の皆様のおかげで卒業できました

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私が集団ストーカー加害行為を受けていた起源が、京都大学の1回生のころであることが調査によって分かりました。当時、助かる被害ではなく、岡田敬司先生杉原保史先生はじめ、皆様のサポートがなければ卒業できませんでした。当時私に関係した皆様にご覧になっていただきたいです。



緊急時のお問い合わせ 

孤立している方、緊急時の方は遠慮なくお問い合わせください。自殺を考えている方がおられましたら必ず踏みとどまってください。

20150308_緊急時のお問い合わせ

上記ボタンをクリックしてください。緊急時の方は積極的にご利用ください。ただし、ご返信は被害相談に限定させていただきます。


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集団ストーカー・テクノロジー犯罪 被害記事まとめ

お問い合わせをご検討の方、被害についてお知りになられたい方はまずこちらの記事をご覧になって下さい。被害のまとめ記事です。随時更新して参ります。
(2016年11月8日更新)


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プロフィール 

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author : Masanori Kawasaki
川崎正典

I am one of the victims of organized stalking and electronic harassment crimes in Japan.I am a menber of the Technological Crime Victims Network Specified Nonprofit Organization. I am a graduate of Kyoto University.

集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者。2010年より集団ストーカー・テクノロジー犯罪の法制定を実現するために国会議員を目指してブログを開設。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク会員。京都大学総合人間学部卒。

My twitter ⇒ @masa_kawasaki



世界の被害者団体ほか

NPOテクノロジー
犯罪被害ネットワーク

(日本の被害者団体)
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FFCHS
(アメリカの被害者団体)
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ICAACT
(欧米の被害者団体)
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COVERT HARASSMENT CONFERENCE 2015
(ベルリンの国際会議 2015年10月)
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NPO出版の被害報告集

テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告
(2010/05)
商品詳細を見る

テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告
(2013/06)
商品詳細を見る

NPO法人で掲載者を募り、内山治樹氏のご努力により出版された被害報告集です。被害の実態がすべて記載されています。ぜひご覧になってください。

これまでの成果

サブリミナル・メッセージの取り組みが成し遂げたもの

われわれのサブリミナル・メッセージの取り組みによって様々な事項が国際的合意を得ています。これら一連の成果のまとめ記事です。当ブログのサブリミナル・メッセージの取り組みをお知りになるために最も適した記事です。ぜひご覧になって下さい。

20151115121419279-min.jpg




過去のおすすめ記事

NO.1
201510211641457f0-min.jpg
被害者全員で国連に被害を報告しよう
拷問に関する国連特別報告者、ジュアン・メンデス氏へのメールの書き方



NO.2
20160610084049c09-min.jpg
集団ストーカー被害について -NPOによる被害統計をもとに-


NO.3
20160610084047843-min.jpg
テクノロジー犯罪について -NPOによる被害統計をもとに-


NO.4
20121227145740dba-min.jpg
サブリミナル・メッセージ
メディアで進められる水面下の交渉



NO.5
20140202060519b10-min_1.jpg
思考盗聴について
被害の経験によりここまで分かっています



NO.6
20130917135330161-min.jpg
私が提言する日本の被害者のとるべきスタンス 国際的に包括的に解決を進める必要があります


NO.7
20161108022836523-min.jpg
メディアのサブリミナル・メッセージの実態 解決したい勢力と加害勢力の熾烈な戦い


NO.8
201201111249533b8-min.jpg
原告団を形成して国の責任を追及する
被害者で団結して社会に訴えかけよう



NO.9
201511100620190b2-min.jpg
特定新興宗教団体は日本人の思考を読みたい放題 一刻も早く規制を実現しなければなりません




ご家族の皆様へ


集団ストーカー被害は被害者一人で乗り越えるには大きな困難が伴います。場合によっては被害者本人が自殺に至る可能性もあります。それを防ぐにはご家族の方の理解がなければなりません。新たにカテゴリ「ご家族の皆様へ」を設け、集団ストーカー被害者のご家族の方へのメッセージを綴りたいと思います。ぜひご覧になってください。2015年11月11日、ご家族のためのQ&Aを追記しました。ご参考下さい。

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第一回記事
家族は被害者をどう理解すればよいか
~問題解決に必要な家族の力~




被害者全員で国連に被害を報告しよう

国連の拷問に関する特別報告者、ジュアン・メンデス氏⇒国連サイトへのリンク)が全世界のテクノロジー犯罪・集団ストーカー被害の報告を受け付けるということです。これを機に日本のすべての被害者に呼びかけます。下記のアドレスに所定のフォームで被害報告をお送りください。(9月23日英文の書き方を解説しました。

なお、現在ではメンデス氏にすでにメールが送れなくなっているようです。日本の被害者の皆様はお気を付けください。日本での被害史上最も重要なアクションのため、この記述は残します。ご参考ください。

記事はこちら ⇒ 【記事リンク】

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Please spread this fact !!

Queen Elizabeth to Withdraw from Illuminati
- Appears to have been persuaded by Lord Jacob Rothschild -


20170905_エリザベス女王_小

As described in the title, Lord Jacob Rothschild has persuaded Queen Elizabeth, and she is now on the point of withdrawing from the Illuminati. Currently, all the plots carried out by the remnants of the Illuminati have been halted...


A Military Victory Has Been Won Against the Illuminati

- America Have Developed an Electromagnetic Wave Radiation Network Technology Using Artificial Intelligence -


20170821_ネットワーク圧_小

The parties working to achieve resolution in the decisive battle against the Illuminati in Japan have deployed a system to discharge electromagnetic waves on the network using artificial intelligence (AI). This has provided a way for the American army to neutralize an all-out attack by the illuminati in an extremely short period of time.


Restoration of “The Council of 13” Members
- Promise to Develop the Illuminati Atonement Project -


20170905_13評議会_小

As of today, all of the members of the “Council of 13” have decided to betray the Illuminati.They have also decided to take part in the Illuminati Atonement Project to come to the rescue of victims of the Illuminati’s crimes.


Mind Reading

- We know the following from the experiences of victims up until now -


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Mind reading is the technology for connecting to humans like mobile telephones, where the connecting human senses the sensations (thoughts) of the victim...


The Source of Illuminati’s Power is Mind Reading Technology

- Gang stalking and electronic harassment has developed throughout the world based on mind reading technology -


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This article fully uncovers why the Illuminati are capable of exercising world dominance. Now is the time for the whole world to overcome their taboos. People of the world, be sure to spread this truth!


The 911 truth

20170420_911_小

In 911 terror attacks, security staff and Islamic extremists were remotely controlled through mind reading and intervention of consciousness by Illuminati


Successfully reported about Illuminati !!

Ronald Bernard exposes the internal affairs of the Illuminati

- the actual state of the Illuminati continues to be exposed -


20170826_イルミナティ暴露_小

Mr. Ronald Bernard, creator of a Dutch financial institution, has withdrawn from the Illuminati and has published a video exposing the internal affairs of the Illuminati. Please refer to the YouTube video...


De facto report about the Illuminati

- Nicole Kidman is witness to an indictment by the late director, Stanley Kubrick that may have cost him his life -


20170629_イルミナティ報道_小

We can see that in this movie, the director, through his depiction of what is thought to be a satanic ritual, was trying to desperately communicate to the world the truth about the Illuminati...


Thank you, President Trump !!

President Trump’s comments on Twitter made allusions to mind reading
- America is at the point of recognizing organized stalking and electronic harassment -


20170601_トランプ大統領_小

President Trump suggested in Twitter about electronic harassment and mind reading. After receiving a report from the Obama administration, President Trump became aware that they have mind reading technology. President Trump was unable to hide his surprise.


President Trump’s Misspelled Word is a Subliminal Message to Defeat the Illuminati
- President Trump, We are so sorry -


20170601_トランプ大統領_小

President Trump sent out a tweet with the misspelled word “covfefe”. This is a subliminal message to support the victims of the Illuminati, whose crimes are being spread around the world with such fury....


Possibility that the Trump Camp and Jared Kushner Suffered Mind Reading by the Illuminati

- Very likely that they are being targeted as they move forward with exposure -


20170529014929c75_1.jpg

As President Trump, therefore, progressed with the exposure of his political opponents, the Illuminati, the enforcement officers of the Illuminati may have carried out mind reading on Jared Kushner as reference information for the investigation...


Fight on !! President Trump

- Only Trump can solve the problem of Illuminati gang stalking and electronic harassment -


20170521_トランプ大統領_小

Looking from our perspective of solving the problem of gang stalking and electronic harassment by the Illuminati, there is nobody who can do this better than President Trump...

-May 29, 2017-



The NPO's Action

Covert Harassment and Overt Harassment in Japan
- The document submitted to Mr. Mendez of the UN -


201510211641457f0-min.jpg

Presenter: Terukatsu Ishibashi (The Chief Director of Technological Crime Victims Network Specified Nonprofit Organization in Japan)

-October 21, 2015-



Our vision

Rush to form international treaties for regulating gang stalking and electronic harassment
- Unless there is regulation at an early stage, there is no future for mankind -


20150607083810ef8-min.jpg

From this year, there has been an increase in international interaction between victims. This signifies that this problem is becoming a truly international issue. On this occasion, we would like to explain about the objectives of us victims in relation to this problem...

-June 7, 2015-



Approach of this blog

To all of you in the international community
- Aiming for a resolution throughout the whole world -


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This relates to the organized stalking and electronic harassment issue that is spreading around the whole world. With this blog, we have repeated observations aimed at its resolution over many years. On this occasion, I would like to explain the approach of Japan to all of you in the international community....

-May 30, 2014-



About the NPO

Technological Crime Victims Network Specified NPO
- Introduction to the victims organization in Japan -


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The Technological Crime Victims Network Specified NPO is the NPO corporation that has officially recognized the damage caused by organized stalking and electronic harrassment in Japan. On this occasion, I would like to explain about this organization....

-June 4, 2014-

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サブリミナル・メッセージ記録ブログ
(サブリミナル・メッセージの記録は別サイトで行っています。ご参照ください。)



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リンクについて

リンクフリーです。集団ストーカー、テクノロジー犯罪の被害者の方やこの問題の認知を目的とされる方のリンクを心よりお待ちしています。

ただし、著作権は守ってください。画像・文書の転載はしないようお願い致します。また、英文の一部の記事は翻訳者に著作権がありますのでご注意ください。

最新記事の紹介(1)

完全勝利です(2)

全世界にイルミナティからの完全開放がもたらされた。第一に、アメリカ捜査当局がロスチャイルド家分家の人物を殺害したこと。第二に彼が出資していた巨額資産が底をついたことが理由である。ジェイコブ・ロスチャイルド卿や13人評議会のメンバーはこの出資分を解消させるために、数十兆円規模の出資を敢行している。歴史的な勝利である。

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最新記事の紹介(2)


イルミナティ清算のための最終投資オペレーションを敢行

ジェイコブ・ロスチャイルド卿とロックフェラー家の跡取りの人物の方が、分家の巨額出資に対抗するため、巨額出資を敢行するオペレーションを共同で展開されている。これによって、現在世界中の加害行為のための資金が浄化されている。場合によっては数十兆円が必要と言われており、両氏の貢献をできるだけ考慮していただきたい。

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最新記事の紹介(3)


ロスチャイルド家分家の人物を拘束

ロスチャイルド家を裏から恐怖支配していたロスチャイルド家分家の人物が拘束された。残るはこの人物が出資していた巨額出資を生産するだけである。世界から恐怖と闇は取り払われた。勇気をもってメディアの方々は報じていただきたい。

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最新記事の紹介(4)


エリザベス女王がイルミナティから脱退

表題にありますように、ジェイコブ・ロスチャイルド卿がエリザベス女王を説得し、彼女がイルミナティから脱退する方向で話が進んでいます。これをもちまして、イルミナティの陰謀は完全にストップしました。イルミナティ関連組織の方々には、安全な投降をお願いいたします。歴史的な進展です。

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最新記事の紹介(5)


13人評議会のメンバーが健全化

イルミナティの最高決定機関と言われた13人評議会。このメンバーの健全化が完了した。彼らは、ロスチャイルド家を筆頭として、イルミナティ犯罪被害者の救済など、イルミナティ清算事業を展開していくことを約束した。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(6)


ツネイシホールディングスが解決主体に参与

筆者が過去に勤務していたツネイシホールディングスが解決主体に参与した。被害者迎合割合はまだ若干低いものの、社内でイルミナティ犯罪に対抗していくことで執行部が一致。今回は彼らのおかげで解決主体の防御オペレーションに勝利がもたらされた。期待したい。

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最新記事の紹介(7)


イルミナティ残党の一斉掃討に成功

アメリカが秘密裏に天才数学者のもと、新技術を開発していた。人工知能をもとに、自動的に加害オペレーターを認識して、ミリ単位秒で攻撃を命中させる技術である。これにより、解決主体の軍事的優位が明確になり、今後しばらく解決主体が防御オペレーションに敗北することはないだろう。これにより、より一層イルミナティ犯罪が報道できる状態となった。メディアに期待したい。

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最新記事の紹介(8)


同和社会・在日韓国人社会にアファーマティブ・アクションを

加害行為をほぼ放棄した同和社会・在日韓国人社会。彼らが永続的に集団ストーカーという暴力を捨てるには、彼らの生活水準が一般の人々と同じになるまでに、法に明文化したアファーマティブ・アクションを行うのがベストであるというアメリカの指摘があった。ぜひご覧いただきたい。

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最新記事の紹介(9)


日本の各政党の集団ストーカー問題における役割

保守系の被害者の皆様におかれては朗報である。アメリカら解決主体が、自民党に対して、彼らが同和社会に対する健全化を積極的に行うと約束したために、解決主体に組み込むこととした。二大政党をはじめとする各政党が、自らが支持母体でない加害団体を追求するモデルである。ご期待いただきたい。

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最新記事の紹介(10)


日本の加害団体についての総括

日本では、1) 日本最大の新興宗教団体をトップとした加害カルト群、2) 同和社会、3) 在日韓国人、4) 在日朝鮮人が加害行為を行っている。このうち、在日韓国人と同和社会はほぼ完全に健全化している。彼らを救済できるのは、彼らを支持母体としない政党である。ぜひご参考いただきたい。

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最新記事の紹介(11)


頑張って、トランプさん

トランプ次期大統領がオバマ大統領の業績を引き継いでイルミナティ摘発を次期政権で実現することを快諾した。トランプ次期大統領の懐の深さの表れである。日本の被害者の皆さん、政権交代時の混乱はありません。ぜひトランプ次期大統領にご期待ください。

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最新記事の紹介(12)

ロシアも反イルミナティを提唱します

ロシアも、中国同様にアメリカ・ヨーロッパにまたがるイルミナティから迫害を受け得ていた国家である。ロシアのプーチン大統領は以前反イルミナティについて発言したこともあり、彼らの協力は欠かせない。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(13)


バチカンも正常化します

過去のローマ法王からイルミナティのNO.3を輩出していたバチカン市国も正常化することとなった。英国王室に続き、イルミナティの闇と戦っていくとのことである。反イルミナティの動きが急速に広がっている。期待しよう。

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最新記事の紹介(14)

イルミナティの力の根源は思考盗聴技術

イルミナティの力の根源は、アメリカで技術開発されてきた思考盗聴技術である。現在、世界の都市部でテクノロジー犯罪のデバイスが配備されており、その圏内にいる人物はいつでも思考盗聴を受ける恐れがある。これによって彼らはソフトな世界支配を実現してきた。この記事をご覧の皆様は、ただちにこの情報を拡散して欲しい。人類はイルミナティに勝利する必要がある。今、その瀬戸際なのである。

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最新記事の紹介(15)

イギリス王室が正常化します

イギリスに激震が走った。トップの女性を除いてすべての英国王室の人物がイルミナティを脱退するというのである。現在、集団ストーカー・テクノロジー犯罪を取り巻く環境が大きく変わりつつある。これでタブーが外された。必ず公になるはずである。

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最新記事の紹介(16)

トランプ次期大統領、イルミナティ摘発をお願いします

ドナルド・トランプ氏が次期アメリカ大統領に選出された。氏は、もともと反イルミナティに関しては親和的な政治家である。氏ならきっとオバマ大統領の遺志を受け継いで完全にイルミナティを摘発してくれるという期待を込めて書いた記事である。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(17)

President Obama, we know you can do it.

イルミナティを摘発することができるのはオバマ大統領だけである。任期の最後にぜひ彼に摘発を成し遂げていただきたいと思っている方は多数である。頑張って、オバマ大統領 !!

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最新記事の紹介(18)

自民党の解決スタンス

このブログを路線転換する。これまで、私は民進党から立候補する前提でリベラル論を述べてきたが、被害者第三極を形成し、自民党の協力を得て解決を目指すことにした。政策遂行能力のある彼らと組まなければ、しばらく日本では解決できないだろうからだ。彼らは純粋な日本人の救済を目指している。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(19)

集団ストーカー行為を防止する政治的枠組み ③

日本では、世界に対してメルクマールとなるような法案制定が行われなければならない。そのためには、ロスチャイルド財団・ロックフェラー財団によって健全化した自民党と組むことも求められる。被害者が第三極を形成して政権与党に与するのである。

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最新記事の紹介(20)

勝利宣言です

アメリカが、ロスチャイルド財団・ロックフェラー財団の協力を借りて、加害秘密結社最高機密施設への軍事突入を成功させた。犠牲者は一人も発生させなかった。これにより、事実上世界で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が解決に向かうことになるだろう。人類の勝利である。

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最新記事の紹介(21)

ユダヤ系の巨大財団が被害者迎合資本を投入しました

2016年8月に行われた加害勢力の総攻撃。これに対抗するためにオバマ大統領はユダヤ系の巨大財団に資本出資を依頼した。彼らはこれを快諾。日本の被害者は寸前で助けられた。この合意により、もう一方の共和党支持の巨大財団も被害者のための出資を約束。協調して解決行動を行っていくことで合意された。彼らには感謝の言葉もない。期待して見守ろう。

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最新記事の紹介(22)

集団ストーカー・テクノロジー犯罪におけるマインドコントロールについて

我々の被害は非常に残酷なマインドコントロールを可能にする。思考盗聴技術の存在によってプライバシーがない状態で熾烈な攻撃を受けるからである。今回は私の事例をもとに高度なマインドコントロールを解説した。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(23)

同和社会が加害行為をやめる決断をしました

同和社会は自分たちの決定権をもとに行動する決断を行っている。そのため、加害者のオペレーションに参加することもあれば、被害者の防御に参加することもある。彼らが将来解決主体に参与することを期待して、この表示を残すことにする。

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最新記事の紹介(24)

加害勢力の崩壊

特定新興宗教団体に属している在日の方々が、その特定新興宗教団体を裏切り、加害行為をやめることを決断した。もはやこの問題が公になる前の最後の出来事である。被害者の皆さんは注目していただきたい。歴史的な英断である。

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最新記事の紹介(25)

韓国社会の変化

在日社会が変化しようとしている。これまで加害特定新興宗教団体で急先鋒となってきて加害行為を行ってきた彼らが加害行為をやめ、被害者を防御する役割を担うことを誓った。構造的に動かすことができなかった問題が動こうとしている。日本人被害者の皆さんは、彼らの決断を受け入れてほしい。

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最新記事の紹介(26)

ノーベル委員会がサブリミナル・メッセージの取り組みに参入

ノーベル委員会がその公式ページNobelprize.orgでサブリミナル・メッセージの取り組みに参入した。思考盗聴をはじめとするテクノロジー犯罪の技術が人類にとって最も深刻な危機であるという認識に立ったからだ。中立を前提とする彼らにあって、このようなアクションへの参入は極めてまれなことである。被害者として感謝この上ないことである。動向を注視したい。

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最新記事の紹介(27)

中国は欧米の秘密結社に対峙します

この被害の胴元である欧米の秘密結社。彼らのパワーバランスが崩れる原因となったのが中国の台頭である。この彼らの影響力は見過ごすことはできない。この問題の解決に中国を巻き込むことは不可欠である。この観点から述べた記事。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(28)

被害者はレイシズムに陥らないでください

以前にも書いたとおり、一部の被害者がヘイトスピーチの手法を用いて排外主義傾向を強めていることに対する警告である。在日韓国人の方々はすでに一般の市民に対しては集団ストーカーを行わないよう義務づけられている。彼らを加害特定新興宗教団体から切り離すのがオバマ大統領の狙いでもある。日本の集団ストーカー被害者も正常化すべき時に来ている。すべての被害者にご賢察をたまわりたい。

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