ロストジェネレーションの逆襲

~政治的弱者は団結しなければ認められない~
-最終更新日: 2012年1月20日 (金) -


ロストジェネレーションの逆襲 (朝日新書 77)ロストジェネレーションの逆襲 (朝日新書 77)
(2007/10/12)
朝日新聞ロスジェネ取材班

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 今回のこの書籍、取り上げた最大の理由は「政治的弱者は団結しなければ認められない」ということです。これについて少し述べてみようと思います。

 ロストジェネレーション世代は政治的にどちらかと言えば置き去りにされる世代です。世代的には数の多く団結もする団塊世代が最優先され、数の少ないロスジェネ世代は団結もしないというのが最大の理由です。そのため、就職氷河期世代という荒波が来ても、政治的に救済されません。私も氷河期世代であり、結婚もできなければ正社員にもなれないという同世代の声を身をもって聞かされています。

 最悪なことに、ロスジェネ世代は政治的無関心という特徴があります。そのため、政治を動かして自分たちに有利な法案を成立させるといった発想をまずしません。自分たちが苦境におかれている原因に対して動こうともしないのです。これでは、負のスパイラルと呼ばれるロスジェネ世代の人生に対して何もできません。それを打破する試みを行っている若者について取り上げられているのがこの書籍です。

 書籍では、学生時代から枝野議員事務所で選挙活動の手伝いをしながら政治家を目指してきた若者について取り上げられています。ロストジェネレーションを取り巻く現状は若者自身が解決するしかない。そのような前向きの若者について取り上げられています。

 これはテクノロジー犯罪・集団ストーカー問題についても同じことが言えます。被害者同士が集まることは大切なことです。心理的なつながりを強固にしたら、それだけで支えになって自殺する危険を防ぐことができます。しかし、諫言を言わせていただきますと、話をそこから一歩先に進めなければなりません。テクノロジー犯罪・集団ストーカー被害者も政治的弱者です。ロスジェネ世代と同じように強く団結し、自ら国の不作為を勝ち取り、自ら立法措置がされるよう強く働きかけなければなりません。

 もう一度述べます。テクノロジー犯罪・集団ストーカー被害は現状では民法での対処となります。この場合、被害者に立証責任があります。しかし、時にはおびただしい数の加害者すべてに関して証拠をとるなど一市民には無理な話です。これは、現状ではテクノロジー犯罪・集団ストーカー行為は法的訴求が不可能だということです。これはあまりな話です。深刻な人権侵害と自殺の回避のために、本来は国が捜査をして規制すべきことなのです。このきちんとした対応を行ってこなかったこと、これを追及する。これが不作為訴訟というわけです。このことに対する統一したコンセンサスが必要です。ここは被害者全員で心を一つにしたいものです。

 このことを訴えたくて今回この書籍を取り上げました。団結するということに関して今一度お考えになっていただければ幸いです。今度は、被害者自身の力によって社会の表に出す番です。




人間形成にとって共同体とは何か

~自律を育む他律の条件~
-最終更新日:2011年1月12日(水)-


人間形成にとって共同体とは何か―自律を育む他律の条件人間形成にとって共同体とは何か
―自律を育む他律の条件

(2009/02)
岡田 敬司

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 本日は読売新聞「日本の改新」シリーズの佳境、マイケル・サンデル氏のコラムである。そこへなぜ筆者の大学時代の指導教官の書籍を持ってきたか。それはコミュニティを扱う研究者としてその思想が重なる部分が多いからである。

 岡田敬司教授は、自律的な人間形成を目的とした場合の共同体の役割を中心に研究テーマとされている。なぜ共同体なのかという問いかけに対してはこのように答えることができる。人間は社会的な生き物であり、自他との調節において自らを社会に適合させなければならない。その際の他者となりうるのが、国家であったり勤める企業であったり同じ社交クラブのメンバーであったりする。これらの外部システムは、時として自己と相克する。それでも、いかなる状況においても自らの内的世界と他者である外的世界を調節して生きなければならない。それが人間という存在である。

 現代は個人主義の時代と呼ばれる。時として、外部システムであるさまざまなコミュニティの規範を逸脱して生きることを現代人は選択する。これの行き過ぎが人間社会の共同性の崩壊を招き、サンデル教授のコラムで典型的な例として「無縁社会」を挙げている。昭和の時代には、隣人が不幸になっている場合、助けなければならないという社会規範が強く作用していた。しかし、現在では全く作用しない。無視することがの当たり前の社会となっている。これが多くの社会的弱者の孤独と個人間の軋轢を生み出している。「無縁社会」は社会問題の中でも最も重要視されなければならないものとしてNHKが特集を組んでいる。すでに隣人は真の意味で「他者=得体の知れない存在」になってしまっているのである。


これからの「正義」の話をしよう――いまを生き延びるための哲学これからの「正義」の話をしよう
―いまを生き延びるための哲学

(2010/05/22)
マイケル・サンデル

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 このサンデル氏のコラムでは、これらの個人主義の病理を乗り越えるものとして、共同体原理に基づいて解決する人のことをコミュニタリアンと呼ぶと易しく1月11日の読売新聞で解説している。個人主義がもっとも発達しているアメリカにおいて、その病理と向き合いながら共同体的自己決定による社会問題の解決を提唱しているサンデル氏の講義がハーバード大学でもっとも人気だということに私は驚きを隠せない。アメリカでも個人による自己決定と共同体的自己決定、どちらが相応しいかの問いかけは若者にとって非常に重要な関心事なのだということを意味している。

 では、旧来の共同体が個人主義の病理を乗り越える手段を提供してくれるかといえばそうではない。すでに個人主義は民主主義の発達と経済的な豊かさの獲得によって既得権のようなものになっており、現代人はこれを手放すことができない。それを埋めるために強制的にポストモダン以前の共同体の鋳型にはめこめば、それこそ主体の抑圧につながるだけだ。それでも、人間は一人でいることにいたたまれないことも多く、共同体的なものへの帰属を幻想として希求する。昔は、地域の絆や親族の絆への強制的な参加が生きるための必要条件であったのに対し、現在はそうとまではいかない。ここに現代人がコミュニティへ参加することの性質の変化が存在する。現代人の多くは個人主義による共同性の崩壊もあり、安直に共同体への帰属意識による満足が得られることを志向する。

 これには二つの疑問が発生する。このような参加による共同体への参加の様式では、倫理的な問題解決が望まれる社会問題への対応に無力であること。そして、岡田教授の言葉を借りさせてもらえば、それは恣意が偶然に一致した人々の一時的な集まりに過ぎず、倫理的なつながりによる人間形成が望めないと言ったところだろうか。困ったときは必ず助け合うという強い規範とコミュニティへの帰属意識がなければ孤独な高齢者は救えないし、助け合いによってお互いに豊かになれる人間関係の醸成も行えないのである。現在は、この安易な帰属意識をインターネットによる即時的なつながり、すなわち掲示板やtwitterなどで満たしている部分が多いのだろう。このようなつながりでは本当に困ったときに助けてもらえない。


べてるの家の「非」援助論―そのままでいいと思えるための25章 (シリーズ・ケアをひらく)べてるの家の「非」援助論
―そのままでいいと思えるための25章
(シリーズ・ケアをひらく)

(2002/05)
浦河べてるの家

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 では、参加主体が組織運営においても自己においても自律的でありながら倫理的なつながりによって存続している共同体とは何か。これが岡田教授のもとで勉強した私の研究的な関心のルーツであり、その答えは「自助グループ」をはじめとする互助共同体である。その要件としては、問題の解決に当たり差し迫って共同性を構築する必要があり、形成されたアソシエーションが個人に課する規範も相互に問題解決を図ることを目的としたものだからである。共同性の構築と規範の形成はそのとたんに個人の自律を抑圧するが、この互助的なグループにおいては、むしろ参加主体がそのルールを形成する過程で人間的な回復が行われるといった点に注目しなければならない。

 実例を挙げると、北海道浦河市の「べてるの家」が挙げられる。このべてるの家は一時期奇跡の障碍者グループとしてマスコミの脚光を浴びた。さまざまな番組が放送されるとともに複数の本が出版されており、ご存知の方も多いかもしれない。このべてるの家がすごいのは、自分たちによる経済活動で自立した運営ができているということである。主に昆布の生産工場での収入だが、精神障碍者同士の互助によって不可能とされた経済的自立を可能にしているのである。そこには経済的な互助だけでなく、生活共同体としての互助も存在する。お互いの精神疾患を共同的な役割において研究し、乗り越えているのである。

 これはほかのさまざまな自助グループにも同じことが言える。特に逼迫した問題としては私が専門としたアルコール依存の当事者会や、自殺問題におけるグリーフケアなどが挙げられるだろうか。これらのグループの参加においては個人主義的なエゴはほとんど発生しない。お互いがつらい状況を乗り越えるためによりよい参加形態を模索しながら助け合っていくのである。これは岡田教授の専門領域である教育学でも同じことが言える。学級において同じ役割を果たす「中間共同体」が子どもの豊かな発達機序になるというものである。東京大学の佐藤学教授も「学びの共同体」として同じような理論を展開されている。ちなみに、岡田教授のルーツはフランスの教育運動である。制度主義教育論と呼ばれる戦後の取り組みである。下記に著書の一部を引用する。

 教育をフィールドとして、社会システムと個人システムの緊張関係の問題に真正面から取り組んだ先駆的存在としてフランスの制度主義教育論を紹介しておこう。これは人間形成のフィールドが政治システムや経済システムのシステム合理性に絡めとられてしまうのに抵抗し、かといって社会システムを人間疎外をもたらす悪玉に仕立てることで満足するのでもなく、個人システムがかかわりのネットワークをあるいは利用し、あるいは共同構築していく中で、社会システムを部分的にわがものにしつつ自己形成を図っていくというものである。(p.103)

 この文章に岡田教授の考えの粋があると言っていいだろう。巨大システムの下で完全に他律状態になってしまって生きるのも好ましくない。かといって完全な自律的主体など存在しない。前者の肥大化は人間疎外により人格の破綻を生み出すし、後者を追及すると個人主義のなれの果てに独我に陥ってしまうだけである。では、旧来の共同体への参加のような出来事がすべてを解決するといえばそうではなく、参加のとたんにその規範に主体が絡め取られてしまう危険がある。上記に述べたように、倫理的なつながりにおいて自らもシステム管理者になるような参加主体となるよう自他を調整しながら生きるという現代人のさまざまな矛盾に対するかろうじての解を導き出されているのである。


 サンデル教授も、旧来のコミュニティをすべて称揚するのではなく、ディベートを絶えず行いながら問いかけを行っていく講義スタイルを取っている。そこには何らか通ずるものがある。これは、まさに新たな価値基準を大学という極めて自由な場で対話により作ろうとする試みであり、新しい倫理と公共性の構築はここから行われるのだと想像すると胸が高鳴るものがある。読み上げの講義はでは新たな制度は作られない。学生とともに作りながら講義を運営しているのである。学生にとってこれほど面白い講義は存在しないだろう。サンデル氏は、メディアに対してもディベートによる倫理の形成を求めている。個人が行き詰った現代において、知がそれを打破する試みは現在進行形で行われているのである。




「事業仕分け」の力

~初めてメスが入った構造的な改革となる行政レビュー~
-最終更新日:2011年1月7日(金)-


「事業仕分け」の力 (集英社新書 540A)「事業仕分け」の力 (集英社新書 540A)
(2010/04/16)
枝野 幸男

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 ちょっと旬が過ぎたが、最近の政治では目覚ましい業績をあげた「事業仕分け」を取り上げてみようと思う。事業仕訳は、民主党が政権交代直後に行った目玉施策の一つで、行政改革担当大臣である現仙谷由人官房長官を中心に行われた。その後、次年には枝野氏が大臣に就任して行っている。さまざまな論点がこの事業仕分けにあるが、この書籍の最後にこのように書かれている。

 結果がすぐ出る事業を削減しがちであった。より長期的視野での検討を可能にし、かつ、政治的にアンタッチャブルなテーマについても取り組みうるという意識を醸成。(同著p.198)

 これは、事業仕訳のモデルとなったカナダのプログラム・レビューにおける効果を列挙したものの抜粋である。このプログラム・レビューとは、1990年代のカナダにおける財政赤字が厳しい状況の中で行われた行政改革である。同じように削減できる行政項目を同じ手法でレビューすることによって、削減の強制力を持たせるという手法である。

 日本における事業仕分けも実は法的拘束力がない。事業仕分けで削減対象とされた事業は削減する必要がないのである。しかし、政治家による公平なレビューをあれだけテレビ中継で報道され記録に残されたら削減しないと面目が立たない。その程度の拘束力だけで行われている。それでも予算削減の原動力となったことに間違いはない。いろいろ言われる事業仕分けであるが、確実に日本の政治史において前向きに評価できる痕跡を残したといえるだろう。筆者はインターネット中継でA・B両チームの仕分けの様子を見ていたが、「下手なテレビ番組より面白い」などというtwitterの発言もあった。蓮舫議員が冴えまくっていたのを覚えている。お名前を忘れて申し訳ないが、民間のきわめて優秀な仕分け人の方々も強く印象に残っている。

 この事業仕分け、現在ではそれ自体は不必要になりつつあるとされながらも、「行政レビュー」としてさまざまな分野で小規模に行われている。無駄な事業を公開してレビューすること自体が予算削減につながるということで、継続して行おうということだろう。あとはこの「行政レビュー」がどれだけ実行力を持って根を張れるかだ。

 ちなみに、枝野氏は弁護士出身である。政治家には弁護士出身の議員が多い。筆者が知っている中で弁護士出身の議員といえば、自民党の白川勝彦元議員や民主党の仙谷由人現官房長官、横粂勝仁議員、社民党の福島瑞穂議員あたりである。法曹界のトップの弁護士といえば知能指数は折り紙つきなわけで、やはり優秀な議員が多いということだろう。

 と思って調べてみたら、自民党の谷垣禎一総裁も弁護士出身だった。道理であれだけ頭の回転のパフォーマンスがいいしゃべり方ができるのだ。他にもたくさんおられると思うが、無知な筆者だけにご容赦いただきたい。




武器としての電波の悪用を糾弾する

~NPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワークの原点となった石橋輝勝氏の著書~
-最終更新日:2010年12月22日(水)-


武器としての電波の悪用を糾弾する!武器としての電波の悪用を糾弾する!
(1997/7/10)
石橋輝勝
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 この書籍を見ていただきたい。発行年数が1997年である。テクノロジー犯罪被害ネットワークを運営している石橋理事長が10年以上前に発行した書籍である。当時の発行部数は800部程度。それでも読まれた方が集まって前身となる被害団体を作り上げた。現在では700名を超える被害者を受け入れ、大所帯となっているこのNPO法人だが、歴史はそれだけ古いのである。

 今となっては手に入りにくいかと思ったらAmazonにわずかの冊数が残されていた。購入して読んでみたが、ほぼ現在行われているテクノロジー犯罪に重なる。現在ではもっと高度化されて陰湿化しているが、当時もこれだけのことが可能だったのかと思い知らされる。

 石橋氏はテクノロジーによる人体操作などを下記のカテゴリに分けて説明している。被害者からすれば一目瞭然なのだが、被害を受けたことがない方はどのような被害か類推してほしい。



①人に対する悪用
 1)脳への介入
   意思を覗く、映像・意思を送る、夢操作、忘却・想起など

 2)本能操作
   食欲操作、性欲操作、睡眠欲操作

 3)感情操作
   憎しみの増幅および緩和、衝動操作など

 4)身体諸機能の操作
   排泄操作、疲労操作、体調不良、金縛りなど

②機器に対する悪用
   電話の操作、ワープロの操作、テレビ・ビデオの操作など

③自然環境への悪用
   植物成長の異常化など



 恐らく被害を受けたことがない方からすれば書籍の内容は本当に統合失調症の患者が述べたものと誤認されるだろう。しかし、前述の33名の被害報告書をご覧になっていただければ、この33名の方がこれらとほぼ同じ被害を受けていることが統計的に示されている。

 筆者も、外出するとさまざまな加害団体の人間に取り囲まれる「人による嫌がらせ(集団ストーキング)」と家の中にいながら拷問を遠隔的に可能にする「見えないテクノロジーによる嫌がらせ」の両方を受けている。後者は、筆者がこのブログを作成していると頻繁に送りつけてくる「痛みの送信」や、感情を操作してケースによっては激昂状態を作り上げる「意識への介入」などが中心だ。現在はたたみかけられている状態ではないが、不意を突いて加害行為は行われており、予断は許さない。


ターゲット選出の恣意性と、あらゆる国家の人々の認知の必要性

 もはやこの被害について世の中は知らないでは済まされない。すでにある国の主要メディアで報道され、様々な媒体により表面化しつつある。それも世界各国でだ。この流れに伴い、被害者の間では加害者が隠蔽を始めたとのうわさも流れた。12月に入って被害が激化した方も多いと思われるが、加害者は自殺への追い込みによって加害行為を無かったことにしようとしているのである。

 加害者は恣意的にターゲットを選ぶ性質があり、世界の民主主義国家のすべての人がターゲットになってしまう可能性がある。筆者も勤務先だったある企業がこの行為を従業員に対して悪用しており、いわれのない暴力的制裁として行われたのがエスカレートした原因である。そしてそれは社会的失墜が完遂してもやむことはない。

 これらの「人による嫌がらせ」と「見えないテクノロジーによる嫌がらせ」両方による複合的な加害行為は、民主主義の制度の盲点を突いた特定個人を追い落とす極めて効果的なノウハウであり、あらゆる国で蔓延している現状がある。そして、これは民主主義の現制度下では防ぐことが困難である。一種の社会を腐らす病理のようなものであり、これを乗り越えるには民主主義の不断の努力が必要である。ブログ名を集団ストーカー問題を克服する"Endure the Organized Stalking"としたのは、社会全体の絶え間ない忍耐と努力が必要だと感じたからである。

 このブログの読者の方々も、他人事と思われずにこの問題を直視していただきたい。それが被害者すべての願いである。


(下の▼続きを読む▼は被害を受けたことがない方にどのような被害かわかっていただくために掲載するものです。8月のもっとも加害行為がひどかった時の被害メモです。)




▼続きを読む▼

みだれ髪

~日本における女性の社会進出の先駆者、与謝野晶子~
-最終更新日:2010年12月5日(日)-


みだれ髪 (新潮文庫)みだれ髪 (新潮文庫)
(1999/12)
与謝野 晶子

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 今回は趣向を変えて文学歌集に注目する。与謝野晶子の「みだれ髪」である。

 与謝野晶子は夫である与謝野鉄幹とともに戦前文学の文壇の先駆者であり、中学校や高校の国語では必ず文学史に登場する。その業績は計り知れないものであり、日本の女性史に残した影響は極めて大きい。

 この「みだれ髪」も与謝野晶子の出世作であり、当時としては珍しい女性の官能を表現した作品である。当時、戦争体制を維持するために、国歌は女性に「良妻賢母という規範」を押し付けていた。それゆえ、この書籍の出版は文部省に危険思想保持者とされかねない危ういものであった。


良妻賢母という規範良妻賢母という規範
(1991/10)
小山 静子

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 筆者が京都大学で教育学を勉強したときの指導教官の一人である小山静子氏の著書、「良妻賢母の規範」である。氏は江戸時代から戦後にかけての教育史をジェンダー論の観点から解きほどく研究をされている。

 ジェンダー論とは「社会的・文化的な性の役割」であり、今でこそその差はほとんどないが、戦前は男女の役割が厳しく分けられていた。そのようななかで、女性には戦争のために健康な子どもを産み育てる「良妻賢母の役割」を押し付けられていたという。与謝野晶子もこの良妻賢母思想に強く反対する歌人であり、これは戦時体制の国家に反対するという意味を内包していた。「君死にたまふことなかれ」という弟への詩集に込められた悲痛な戦争反対のメッセージからも与謝野晶子という人物を想像していただけるだろう。


スマイルズの世界的名著 自助論 知的生きかた文庫スマイルズの世界的名著 自助論 知的生きかた文庫
(2002/03)
サミュエル スマイルズ

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 最後に、世界的な名著であるスマイルズの「自助論」を取りあげる。なぜかというと、この書籍は産業革命時にに自分の努力によって経済的豊かさを勝ち取ろうという資本主義における個人の在り方を示したものであり、与謝野晶子の「女性の自立論」に極めて近いものがあるからだ。当時、国歌が女性に押し付けた良妻賢母という概念は、戦時体制・男性社会への隷属を強いるものであり、女性には参政権すら付与されていなかった。この点においても、与謝野晶子は日本の女性史に先駆的な役割を果たしている。日本最初の男女共学の学校「文化学院」を夫である与謝野鉄幹とともに設立するなど、与謝野晶子の活動は多岐にわたっていた。


 この「みだれ髪」は1973年に孫にあたる与謝野馨氏が復刊させている。氏がはじめて衆議院議員に落選したときの話だが、どのような思いだったのだろうか。偉大な歌人である祖母に対する畏敬の念が強かったに違いない。




拡散をお願いします !!

思考盗聴について

被害の経験によりここまで分かっています


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当ブログで最も参照されている記事です。集団ストーカー・テクノロジー犯罪を公にするには、思考盗聴技術の実態の周知が不可欠です。ご拡散いただけますと幸いです !!


イルミナティの力の根源は思考盗聴技術

思考盗聴技術を元に全世界で集団ストーカー・テクノロジー犯罪を展開しています


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イルミナティの世界支配の力の根源は、思考盗聴技術をベースにした集団ストーカー・テクノロジー犯罪という見えない圧力です。この事実を世界に拡散してください !!


911はイルミナティによって仕組まれていた

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911のテロはイルミナティが思考盗聴と意識の介入で警備員とイスラム教過激派を遠隔操作して成功させたというのが真実のようです。この事実もぜひご拡散ください !!


イルミナティの陰謀群

イルミナティの陰謀の数々
~世界の組織犯罪、先進国テロの大部分を占めていると言われています~


イルミナティの陰謀群についてまとめた記事です。世界中の組織犯罪、先進国テロに大きく関わっています。日本の方はこちらもご覧ください。随時更新してまいります。



統一被害者団体の結成

集団ストーカー被害者の会UNION(仮)の形成
~皆様にお願いです~


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ここで皆様に呼びかけさせていただきます。加害カルトに対して、純粋な被害者だけで形成される認定NPOを目指したいと思います。現在は素案の段階です。ぜひ皆さんのご意見をお寄せください。


日本人による純粋な被害者団体

集団ストーカー・認知撲滅の会
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集団ストーカー被害者の会ネットワーク
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Eの会
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ACP 集団ストーカー犯罪(組織犯罪)防犯パトロール
20170514_ACPパトロール_小

集団ストーカー問題相談所
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自由の砦
20170517_自由の砦_小

ぜひこの統一原告団の形成にご協力いただきたいのが、本当の被害者で構成されている5つの保守系団体の皆さんです。近年、集団ストーカー犯罪において、彼らが最も認知・周知に貢献したと言って差し支えないでしょう。同時に、我々が加害団体と定めているカルト宗教の被害者の会のリンクも掲載します。ぜひご協力ください。


参考図書

20170513_認知撲滅_小
集団ストーカー認知・撲滅
2014/8/8 安倍幾多郎 (著)


こちらの書籍は、読ませていただいて、特にローテクの集団ストーカー行為について、おそらく日本の資料の中で最も優れていると思います。被害者必携の著書です。未購入の被害者の皆さんはぜひご購入を !!


参考サイト

集団ストーカー現象について考える
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AGSAS
20170518_アガサス_小

集団ストーカー.info
20170518_集団ストーカーinfo_小

集団ストーカー辞典
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これら4つのサイトは、集団ストーカーが認知される初期段階から被害について鋭く切り込んでいます。その情報は、今も色あせていません。日本の集団ストーカー周知の功労者です。ぜひご参照ください。



NPOから加害者の排除を

NPOには加害サイドの人物が多く参加することがあります
~勇気をもって申し上げます~


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NPO理事長あてに、運営サイドに入り込んでいる特定新興宗教団体員を定款によって参加できないようにする理事会決議を行うよう要請しました。これまで、加害者のやりたい放題だった都市もあります。NPOは、より健全な運営が必要です。このことは、避けて通れません。ひとりでも多くの健全な被害者に、運営サイドに立候補していただくようお願い申し上げます。



ASKAさん、頑張って !!

700番 第二巻/第三巻 ASKA
ASKAさん、光を当てていただいてありがとうございます


20170216150912135_小

ASKAさんは、2017年2月17日発売の著書で集団ストーカー被害について触れられました。我々の犯罪に光を当てていただいたことになります。ASKAさんはこの犯罪に負けられる方ではありません。音楽活動、頑張ってください !!


700番 第一巻 ASKA
~ASKAさんは間違いなく未認定犯罪の被害者です~


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ASKAさんが、女友達の被害について相談に乗った後に、ASKAさんが盗聴盗撮被害を受けた経緯が克明にまとめられています。こちらも被害者必携の著書です。



京都大学であったこと

私が京都大学で集団ストーカー犯罪を受けた起源 支援者の皆様のおかげで卒業できました

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私が集団ストーカー加害行為を受けていた起源が、京都大学の1回生のころであることが調査によって分かりました。当時、助かる被害ではなく、岡田敬司先生杉原保史先生はじめ、皆様のサポートがなければ卒業できませんでした。当時私に関係した皆様にご覧になっていただきたいです。



緊急時のお問い合わせ 

孤立している方、緊急時の方は遠慮なくお問い合わせください。自殺を考えている方がおられましたら必ず踏みとどまってください。

20150308_緊急時のお問い合わせ

上記ボタンをクリックしてください。緊急時の方は積極的にご利用ください。ただし、ご返信は被害相談に限定させていただきます。


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集団ストーカー・テクノロジー犯罪 被害記事まとめ

お問い合わせをご検討の方、被害についてお知りになられたい方はまずこちらの記事をご覧になって下さい。被害のまとめ記事です。随時更新して参ります。
(2016年11月8日更新)


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プロフィール 

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author : Masanori Kawasaki
川崎正典

I am one of the victims of organized stalking and electronic harassment crimes in Japan.I am a menber of the Technological Crime Victims Network Specified Nonprofit Organization. I am a graduate of Kyoto University.

集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者。2010年より集団ストーカー・テクノロジー犯罪の法制定を実現するために国会議員を目指してブログを開設。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク会員。京都大学総合人間学部卒。

My twitter ⇒ @masa_kawasaki



世界の被害者団体ほか

NPOテクノロジー
犯罪被害ネットワーク

(日本の被害者団体)
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FFCHS
(アメリカの被害者団体)
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ICAACT
(欧米の被害者団体)
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COVERT HARASSMENT CONFERENCE 2015
(ベルリンの国際会議 2015年10月)
201503151204389a9-min.jpg




NPO出版の被害報告集

テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告
(2010/05)
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テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告
(2013/06)
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NPO法人で掲載者を募り、内山治樹氏のご努力により出版された被害報告集です。被害の実態がすべて記載されています。ぜひご覧になってください。

これまでの成果

サブリミナル・メッセージの取り組みが成し遂げたもの

われわれのサブリミナル・メッセージの取り組みによって様々な事項が国際的合意を得ています。これら一連の成果のまとめ記事です。当ブログのサブリミナル・メッセージの取り組みをお知りになるために最も適した記事です。ぜひご覧になって下さい。

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過去のおすすめ記事

NO.1
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被害者全員で国連に被害を報告しよう
拷問に関する国連特別報告者、ジュアン・メンデス氏へのメールの書き方



NO.2
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集団ストーカー被害について -NPOによる被害統計をもとに-


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テクノロジー犯罪について -NPOによる被害統計をもとに-


NO.4
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サブリミナル・メッセージ
メディアで進められる水面下の交渉



NO.5
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思考盗聴について
被害の経験によりここまで分かっています



NO.6
20130917135330161-min.jpg
私が提言する日本の被害者のとるべきスタンス 国際的に包括的に解決を進める必要があります


NO.7
20161108022836523-min.jpg
メディアのサブリミナル・メッセージの実態 解決したい勢力と加害勢力の熾烈な戦い


NO.8
201201111249533b8-min.jpg
原告団を形成して国の責任を追及する
被害者で団結して社会に訴えかけよう



NO.9
201511100620190b2-min.jpg
特定新興宗教団体は日本人の思考を読みたい放題 一刻も早く規制を実現しなければなりません




ご家族の皆様へ


集団ストーカー被害は被害者一人で乗り越えるには大きな困難が伴います。場合によっては被害者本人が自殺に至る可能性もあります。それを防ぐにはご家族の方の理解がなければなりません。新たにカテゴリ「ご家族の皆様へ」を設け、集団ストーカー被害者のご家族の方へのメッセージを綴りたいと思います。ぜひご覧になってください。2015年11月11日、ご家族のためのQ&Aを追記しました。ご参考下さい。

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第一回記事
家族は被害者をどう理解すればよいか
~問題解決に必要な家族の力~




被害者全員で国連に被害を報告しよう

国連の拷問に関する特別報告者、ジュアン・メンデス氏⇒国連サイトへのリンク)が全世界のテクノロジー犯罪・集団ストーカー被害の報告を受け付けるということです。これを機に日本のすべての被害者に呼びかけます。下記のアドレスに所定のフォームで被害報告をお送りください。(9月23日英文の書き方を解説しました。

なお、現在ではメンデス氏にすでにメールが送れなくなっているようです。日本の被害者の皆様はお気を付けください。日本での被害史上最も重要なアクションのため、この記述は残します。ご参考ください。

記事はこちら ⇒ 【記事リンク】

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Please spread this fact !!

Mind Reading

- We know the following from the experiences of victims up until now -


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Mind reading is the technology for connecting to humans like mobile telephones, where the connecting human senses the sensations (thoughts) of the victim...


The Source of Illuminati’s Power is Mind Reading Technology

- Gang stalking and electronic harassment has developed throughout the world based on mind reading technology -


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This article fully uncovers why the Illuminati are capable of exercising world dominance. Now is the time for the whole world to overcome their taboos. People of the world, be sure to spread this truth!


- The 911 truth -

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In 911 terror attacks, security staff and Islamic extremists were remotely controlled through mind reading and intervention of consciousness by Illuminati


President Trump’s comments on Twitter made allusions to mind reading
- America is at the point of recognizing organized stalking and electronic harassment -


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President Trump suggested in Twitter about electronic harassment and mind reading. After receiving a report from the Obama administration, President Trump became aware that they have mind reading technology. President Trump was unable to hide his surprise.


President Trump’s Misspelled Word is a Subliminal Message to Defeat the Illuminati
- President Trump, We are so sorry -


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President Trump sent out a tweet with the misspelled word “covfefe”. This is a subliminal message to support the victims of the Illuminati, whose crimes are being spread around the world with such fury....


Possibility that the Trump Camp and Jared Kushner Suffered Mind Reading by the Illuminati

- Very likely that they are being targeted as they move forward with exposure -


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As President Trump, therefore, progressed with the exposure of his political opponents, the Illuminati, the enforcement officers of the Illuminati may have carried out mind reading on Jared Kushner as reference information for the investigation...


Fight on !! President Trump

- Only Trump can solve the problem of Illuminati gang stalking and electronic harassment -


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Looking from our perspective of solving the problem of gang stalking and electronic harassment by the Illuminati, there is nobody who can do this better than President Trump...

-May 29, 2017-



The NPO's Action

Covert Harassment and Overt Harassment in Japan
- The document submitted to Mr. Mendez of the UN -


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Presenter: Terukatsu Ishibashi (The Chief Director of Technological Crime Victims Network Specified Nonprofit Organization in Japan)

-October 21, 2015-



Our vision

Rush to form international treaties for regulating gang stalking and electronic harassment
- Unless there is regulation at an early stage, there is no future for mankind -


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From this year, there has been an increase in international interaction between victims. This signifies that this problem is becoming a truly international issue. On this occasion, we would like to explain about the objectives of us victims in relation to this problem...

-June 7, 2015-



Approach of this blog

To all of you in the international community
- Aiming for a resolution throughout the whole world -


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This relates to the organized stalking and electronic harassment issue that is spreading around the whole world. With this blog, we have repeated observations aimed at its resolution over many years. On this occasion, I would like to explain the approach of Japan to all of you in the international community....

-May 30, 2014-



About the NPO

Technological Crime Victims Network Specified NPO
- Introduction to the victims organization in Japan -


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The Technological Crime Victims Network Specified NPO is the NPO corporation that has officially recognized the damage caused by organized stalking and electronic harrassment in Japan. On this occasion, I would like to explain about this organization....

-June 4, 2014-

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サブリミナル・メッセージ記録ブログ
(サブリミナル・メッセージの記録は別サイトで行っています。ご参照ください。)



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ただし、著作権は守ってください。画像・文書の転載はしないようお願い致します。また、英文の一部の記事は翻訳者に著作権がありますのでご注意ください。

最新記事の紹介(1)

日本の加害団体についての総括

日本では、1) 日本最大の新興宗教団体をトップとした加害カルト群、2) 同和社会、3) 在日韓国人、4) 在日朝鮮人が加害行為を行っている。このうち、在日韓国人と同和社会はほぼ完全に健全化している。彼らを救済できるのは、彼らを支持母体としない政党である。ぜひご参考いただきたい。

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最新記事の紹介(2)


頑張って、トランプさん

トランプ次期大統領がオバマ大統領の業績を引き継いでイルミナティ摘発を次期政権で実現することを快諾した。トランプ次期大統領の懐の深さの表れである。日本の被害者の皆さん、政権交代時の混乱はありません。ぜひトランプ次期大統領にご期待ください。

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最新記事の紹介(3)

バチカンも正常化します

過去のローマ法王からイルミナティのNO.3を輩出していたバチカン市国も正常化することとなった。英国王室に続き、イルミナティの闇と戦っていくとのことである。反イルミナティの動きが急速に広がっている。期待しよう。

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最新記事の紹介(4)

イルミナティの力の根源は思考盗聴技術

イルミナティの力の根源は、アメリカで技術開発されてきた思考盗聴技術である。現在、世界の都市部でテクノロジー犯罪のデバイスが配備されており、その圏内にいる人物はいつでも思考盗聴を受ける恐れがある。これによって彼らはソフトな世界支配を実現してきた。この記事をご覧の皆様は、ただちにこの情報を拡散して欲しい。人類はイルミナティに勝利する必要がある。今、その瀬戸際なのである。

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最新記事の紹介(5)

イギリス王室が正常化します

イギリスに激震が走った。トップの女性を除いてすべての英国王室の人物がイルミナティを脱退するというのである。現在、集団ストーカー・テクノロジー犯罪を取り巻く環境が大きく変わりつつある。これでタブーが外された。必ず公になるはずである。

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最新記事の紹介(6)

トランプ次期大統領、イルミナティ摘発をお願いします

ドナルド・トランプ氏が次期アメリカ大統領に選出された。氏は、もともと反イルミナティに関しては親和的な政治家である。氏ならきっとオバマ大統領の遺志を受け継いで完全にイルミナティを摘発してくれるという期待を込めて書いた記事である。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(7)

President Obama, we know you can do it.

イルミナティを摘発することができるのはオバマ大統領だけである。任期の最後にぜひ彼に摘発を成し遂げていただきたいと思っている方は多数である。頑張って、オバマ大統領 !!

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最新記事の紹介(8)

自民党の解決スタンス

このブログを路線転換する。これまで、私は民進党から立候補する前提でリベラル論を述べてきたが、被害者第三極を形成し、自民党の協力を得て解決を目指すことにした。政策遂行能力のある彼らと組まなければ、しばらく日本では解決できないだろうからだ。彼らは純粋な日本人の救済を目指している。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(9)

集団ストーカー行為を防止する政治的枠組み ③

日本では、世界に対してメルクマールとなるような法案制定が行われなければならない。そのためには、ロスチャイルド財団・ロックフェラー財団によって健全化した自民党と組むことも求められる。被害者が第三極を形成して政権与党に与するのである。

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最新記事の紹介(10)

勝利宣言です

アメリカが、ロスチャイルド財団・ロックフェラー財団の協力を借りて、加害秘密結社最高機密施設への軍事突入を成功させた。犠牲者は一人も発生させなかった。これにより、事実上世界で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が解決に向かうことになるだろう。人類の勝利である。

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最新記事の紹介(11)

ユダヤ系の巨大財団が被害者迎合資本を投入しました

2016年8月に行われた加害勢力の総攻撃。これに対抗するためにオバマ大統領はユダヤ系の巨大財団に資本出資を依頼した。彼らはこれを快諾。日本の被害者は寸前で助けられた。この合意により、もう一方の共和党支持の巨大財団も被害者のための出資を約束。協調して解決行動を行っていくことで合意された。彼らには感謝の言葉もない。期待して見守ろう。

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最新記事の紹介(12)

集団ストーカー・テクノロジー犯罪におけるマインドコントロールについて

我々の被害は非常に残酷なマインドコントロールを可能にする。思考盗聴技術の存在によってプライバシーがない状態で熾烈な攻撃を受けるからである。今回は私の事例をもとに高度なマインドコントロールを解説した。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(13)

同和社会が加害行為をやめる決断をしました

これまで同様に加害特定新興宗教団体から依頼を受けるなどして加害行為を歴史的に行ってきた同和社会が加害行為をやめ加害特定新興宗教団体から手を切ることを決断した。これにより解決主体に賛同する勢力が加害勢力と拮抗することになり、公になるのも間近と思われる。ご期待いただきたい。

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最新記事の紹介(14)

加害勢力の崩壊

特定新興宗教団体に属している在日の方々が、その特定新興宗教団体を裏切り、加害行為をやめることを決断した。もはやこの問題が公になる前の最後の出来事である。被害者の皆さんは注目していただきたい。歴史的な英断である。

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最新記事の紹介(15)

韓国社会の変化

在日社会が変化しようとしている。これまで加害特定新興宗教団体で急先鋒となってきて加害行為を行ってきた彼らが加害行為をやめ、被害者を防御する役割を担うことを誓った。構造的に動かすことができなかった問題が動こうとしている。日本人被害者の皆さんは、彼らの決断を受け入れてほしい。

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最新記事の紹介(16)

ノーベル委員会がサブリミナル・メッセージの取り組みに参入

ノーベル委員会がその公式ページNobelprize.orgでサブリミナル・メッセージの取り組みに参入した。思考盗聴をはじめとするテクノロジー犯罪の技術が人類にとって最も深刻な危機であるという認識に立ったからだ。中立を前提とする彼らにあって、このようなアクションへの参入は極めてまれなことである。被害者として感謝この上ないことである。動向を注視したい。

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最新記事の紹介(17)

中国は欧米の秘密結社に対峙します

この被害の胴元である欧米の秘密結社。彼らのパワーバランスが崩れる原因となったのが中国の台頭である。この彼らの影響力は見過ごすことはできない。この問題の解決に中国を巻き込むことは不可欠である。この観点から述べた記事。ぜひご覧になっていただきたい。

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最新記事の紹介(18)

被害者はレイシズムに陥らないでください

以前にも書いたとおり、一部の被害者がヘイトスピーチの手法を用いて排外主義傾向を強めていることに対する警告である。在日韓国人の方々はすでに一般の市民に対しては集団ストーカーを行わないよう義務づけられている。彼らを加害特定新興宗教団体から切り離すのがオバマ大統領の狙いでもある。日本の集団ストーカー被害者も正常化すべき時に来ている。すべての被害者にご賢察をたまわりたい。

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