欧米の秘密結社と日本の宗教団体の手法
～世界を間接支配してきた力の根源～
-最終更新日： 2015年9月9日 (水)-
集団ストーカー・テクノロジー犯罪の解決が国際的に急速に進んでいます。この問題は、欧米では特定の秘密結社、日本では特定の新興宗教団体によって主に行われてきました。しかし、彼らの手法ももはや知れ渡っており、彼らのタブー性も無力化されつつあります。このことさえ分かってしまえば怖くありません。今回は、彼らが世界や日本を間接支配してきた手法を簡単に述べたいと思います。
１．彼らの力の根源は集団ストーカーと思考盗聴を可能にするテクノロジー犯罪
まずこのことを述べておきたいと思います。彼らがなぜこれだけ強力な権力を獲得できたかです。その最たるものが思考盗聴です。こればかりは誰もその存在を信じることができませんでした。しかし、技術的には1980年までには可能になっていたと思われます。この技術を元にしたテクノロジー犯罪と集団ストーカーという見えない弾圧手法。これが彼らの力の根源だったわけです。
２．極度の秘密主義
過去のyoutubeで日本の加害宗教団体について報じられようとしたときに、その放送がいきなり中断されたことがありました。彼らは放送しようとした国営放送のプログラムを変更させるだけの権力を持っていたのです。このように、日本の加害宗教団体、欧米の秘密結社ともに極度の秘密主義で組織が締め付けられています。裏切り者には基本的に罰が下ります。自殺に追い込まれてしまった構成員も少なくなかったと思われます。
３．政府や企業の主要部門に潜り込む
もはや周知のことですが、彼らは政府や企業の主要部門に潜り込み、自分たちに反対的な人物がいないか常に監視し、いた場合は集団ストーカー・テクノロジ－犯罪の圧力によって排除してきました。この状態が慣行化すると、彼らに対する就職枠やポストが設けられるようになります。中には、加害団体の構成員の数が極めて多くなってしまった部門もあります。日本の外務省は非常に有名です。なお、集団ストーカー・テクノロジー犯罪の洗練された攻撃方法が発明されたのはアメリカですが、これは加害秘密結社が政府の主要部門に潜り込み、プロジェクトを分割して開発してきたものです。彼らが行っていたと言われる人口削減計画についても同様です。大統領ですら、このタブーに触れることが禁じられてきました。大統領が踏み込んだ場合、暗殺の危険もあったでしょう。
４．常に政権与党に組み込まれた状態にする
前の記事で、二大巨大財閥が加害秘密結社に出資してきたと述べました。一方はアメリカ民主党に出資し、もう一方は共和党に出資しているスポンサーです。これによって、必ずアメリカの政権与党に加害秘密結社の影響力が行使される事態となりました。日本についても同様で、1980年代以降は加害宗教団体が自民党の主要な票田となってきました。これによって、事実上彼らを規制する法整備ができない事態となってきました。
５．その存在を間接的に世間にアピールする
彼らは極度の秘密主義ですが、タブーの形成のために恐怖感を蔓延させるアピールは欠かしませんでした。日本の場合、三色のオブジェがある報道や芸術作品は、加害宗教団体の出資によるものです。同様に、欧米の秘密結社でも、自らの組織を暗示させるマークを社会の至る所に忍ばせました。中には紙幣や歴史的に重要なモニュメントにそれらが記入されており、彼らがあたかも歴史を支配してきたかのような錯覚を市民に対して与えてきました。なお、インターネット上にある彼らの都市伝説や陰謀論は、誤謬だらけです。彼らへの恐怖心を高めるよう印象操作されています。一部真実をついているものもありますが、あまり信用されない方がいいでしょう。
６．タブーに触れた人間を抹殺する
最後にこのことについて述べます。日本でも、加害宗教団体の映画を作成しようとした人物が彼らに抹殺されたのではという情報がインターネットを中心に飛び交っています。また、この団体から脱退を助けていた市議も謎の転落死を遂げました。これはアメリカでも同様です。（アメリカの方がより重い犠牲者を発生させているものと思われます。）このように、加害宗教団体や加害秘密結社に逆らった人間は、多くのケースで抹殺ないしは社会復帰不能にさせられてきました。また、このタブー性と洗練された暴力を維持するため、一定割合の犠牲者を常に輩出してきました。何の落ち度もないのに集団ストーカー・テクノロジー犯罪の犠牲になってしまった方が多数おられるのもこの理由です。犠牲者は長年、おびただしい数に上るのではないかと推察されます。
思考盗聴が可能になった社会、インターネットが発達した社会では秘密主義は存続し得ない
最後にこのことも述べておきます。私は2007年頃からこの被害を受け、インターネットでどれだけこの被害が認知されていっているかを常に観察してきました。結論から言わせてもらえば、インターネットは情報操作を受けにくい媒体であり、同時に非常に拡散能力があります。数年で集団ストーカー・テクノロジー犯罪のノウハウや加害団体についての詳細な情報が掲載されるようになり、多くの人に知れ渡っていきました。ある人物が、インターネットが発達した社会では秘密主義が存続し得なくなると述べました。私はまさにそうだと思います。極度の秘密主義によって存続していたカルトも、現在のインターネットが発達した社会では存続できなくなりつつあるのかも知れません。また、思考盗聴が可能になるデバイスが流通して氾濫している状態にあることも以前に述べました。このことは、人類に恐怖をもたらします。この氾濫がかえって彼ら加害団体を追い詰めたものと思われます。新たな世界では、人類は思考盗聴が可能なテクノロジー犯罪を規制するために、どのように国際秩序を形成していくかが課題になるでしょう。これは、かつてないスピードで進展していくものと思われます。世界の皆様もどうかご協力をお願いいたします。
-最終更新日： 2015年9月9日 (水)-
集団ストーカー・テクノロジー犯罪の解決が国際的に急速に進んでいます。この問題は、欧米では特定の秘密結社、日本では特定の新興宗教団体によって主に行われてきました。しかし、彼らの手法ももはや知れ渡っており、彼らのタブー性も無力化されつつあります。このことさえ分かってしまえば怖くありません。今回は、彼らが世界や日本を間接支配してきた手法を簡単に述べたいと思います。
１．彼らの力の根源は集団ストーカーと思考盗聴を可能にするテクノロジー犯罪
まずこのことを述べておきたいと思います。彼らがなぜこれだけ強力な権力を獲得できたかです。その最たるものが思考盗聴です。こればかりは誰もその存在を信じることができませんでした。しかし、技術的には1980年までには可能になっていたと思われます。この技術を元にしたテクノロジー犯罪と集団ストーカーという見えない弾圧手法。これが彼らの力の根源だったわけです。
２．極度の秘密主義
過去のyoutubeで日本の加害宗教団体について報じられようとしたときに、その放送がいきなり中断されたことがありました。彼らは放送しようとした国営放送のプログラムを変更させるだけの権力を持っていたのです。このように、日本の加害宗教団体、欧米の秘密結社ともに極度の秘密主義で組織が締め付けられています。裏切り者には基本的に罰が下ります。自殺に追い込まれてしまった構成員も少なくなかったと思われます。
３．政府や企業の主要部門に潜り込む
もはや周知のことですが、彼らは政府や企業の主要部門に潜り込み、自分たちに反対的な人物がいないか常に監視し、いた場合は集団ストーカー・テクノロジ－犯罪の圧力によって排除してきました。この状態が慣行化すると、彼らに対する就職枠やポストが設けられるようになります。中には、加害団体の構成員の数が極めて多くなってしまった部門もあります。日本の外務省は非常に有名です。なお、集団ストーカー・テクノロジー犯罪の洗練された攻撃方法が発明されたのはアメリカですが、これは加害秘密結社が政府の主要部門に潜り込み、プロジェクトを分割して開発してきたものです。彼らが行っていたと言われる人口削減計画についても同様です。大統領ですら、このタブーに触れることが禁じられてきました。大統領が踏み込んだ場合、暗殺の危険もあったでしょう。
４．常に政権与党に組み込まれた状態にする
前の記事で、二大巨大財閥が加害秘密結社に出資してきたと述べました。一方はアメリカ民主党に出資し、もう一方は共和党に出資しているスポンサーです。これによって、必ずアメリカの政権与党に加害秘密結社の影響力が行使される事態となりました。日本についても同様で、1980年代以降は加害宗教団体が自民党の主要な票田となってきました。これによって、事実上彼らを規制する法整備ができない事態となってきました。
５．その存在を間接的に世間にアピールする
彼らは極度の秘密主義ですが、タブーの形成のために恐怖感を蔓延させるアピールは欠かしませんでした。日本の場合、三色のオブジェがある報道や芸術作品は、加害宗教団体の出資によるものです。同様に、欧米の秘密結社でも、自らの組織を暗示させるマークを社会の至る所に忍ばせました。中には紙幣や歴史的に重要なモニュメントにそれらが記入されており、彼らがあたかも歴史を支配してきたかのような錯覚を市民に対して与えてきました。なお、インターネット上にある彼らの都市伝説や陰謀論は、誤謬だらけです。彼らへの恐怖心を高めるよう印象操作されています。一部真実をついているものもありますが、あまり信用されない方がいいでしょう。
６．タブーに触れた人間を抹殺する
最後にこのことについて述べます。日本でも、加害宗教団体の映画を作成しようとした人物が彼らに抹殺されたのではという情報がインターネットを中心に飛び交っています。また、この団体から脱退を助けていた市議も謎の転落死を遂げました。これはアメリカでも同様です。（アメリカの方がより重い犠牲者を発生させているものと思われます。）このように、加害宗教団体や加害秘密結社に逆らった人間は、多くのケースで抹殺ないしは社会復帰不能にさせられてきました。また、このタブー性と洗練された暴力を維持するため、一定割合の犠牲者を常に輩出してきました。何の落ち度もないのに集団ストーカー・テクノロジー犯罪の犠牲になってしまった方が多数おられるのもこの理由です。犠牲者は長年、おびただしい数に上るのではないかと推察されます。
思考盗聴が可能になった社会、インターネットが発達した社会では秘密主義は存続し得ない
最後にこのことも述べておきます。私は2007年頃からこの被害を受け、インターネットでどれだけこの被害が認知されていっているかを常に観察してきました。結論から言わせてもらえば、インターネットは情報操作を受けにくい媒体であり、同時に非常に拡散能力があります。数年で集団ストーカー・テクノロジー犯罪のノウハウや加害団体についての詳細な情報が掲載されるようになり、多くの人に知れ渡っていきました。ある人物が、インターネットが発達した社会では秘密主義が存続し得なくなると述べました。私はまさにそうだと思います。極度の秘密主義によって存続していたカルトも、現在のインターネットが発達した社会では存続できなくなりつつあるのかも知れません。また、思考盗聴が可能になるデバイスが流通して氾濫している状態にあることも以前に述べました。このことは、人類に恐怖をもたらします。この氾濫がかえって彼ら加害団体を追い詰めたものと思われます。新たな世界では、人類は思考盗聴が可能なテクノロジー犯罪を規制するために、どのように国際秩序を形成していくかが課題になるでしょう。これは、かつてないスピードで進展していくものと思われます。世界の皆様もどうかご協力をお願いいたします。
二大巨大財閥が秘密結社と決別します
～歴史的な転機です～
-最終更新日： 2015年9月8日 (火) -
以前、ユダヤ人の富豪が加害秘密結社への資本出資をやめる決断をしたと述べました。もう一つ、加害秘密結社へ資本出資していた巨大財閥も、彼らへの資本出資をやめ、決別する決断を下しました。
この二つの財閥はそれぞれアメリカ民主党・共和党とつながりが強く、結果として加害秘密結社がいつでもアメリカの与党にいるような状況が形成されてきました。これはヨーロッパでも同じことが言えます。今回、この二つの巨大財閥が加害秘密結社と決別することを決断したことで、アメリカ・ヨーロッパでは完全に集団ストーカー・テクノロジー犯罪を規制できる体制になりました。
一方で、日本の自民党はまだ加害宗教団体に頼り切っています。彼らの組織票と出資によって繁栄している状態です。しかし、二大巨大財閥がこの決断を下したことによって、日本でも次第に形勢が逆転するでしょう。これから世界は、集団ストーカー・テクノロジー犯罪によって間接支配していた勢力が劣勢になります。一刻も早い思考盗聴を含めたテクノロジー犯罪と集団ストーカーの規制のために、世界の皆さんはいち早く競って行動してください。
-最終更新日： 2015年9月8日 (火) -
以前、ユダヤ人の富豪が加害秘密結社への資本出資をやめる決断をしたと述べました。もう一つ、加害秘密結社へ資本出資していた巨大財閥も、彼らへの資本出資をやめ、決別する決断を下しました。
この二つの財閥はそれぞれアメリカ民主党・共和党とつながりが強く、結果として加害秘密結社がいつでもアメリカの与党にいるような状況が形成されてきました。これはヨーロッパでも同じことが言えます。今回、この二つの巨大財閥が加害秘密結社と決別することを決断したことで、アメリカ・ヨーロッパでは完全に集団ストーカー・テクノロジー犯罪を規制できる体制になりました。
一方で、日本の自民党はまだ加害宗教団体に頼り切っています。彼らの組織票と出資によって繁栄している状態です。しかし、二大巨大財閥がこの決断を下したことによって、日本でも次第に形勢が逆転するでしょう。これから世界は、集団ストーカー・テクノロジー犯罪によって間接支配していた勢力が劣勢になります。一刻も早い思考盗聴を含めたテクノロジー犯罪と集団ストーカーの規制のために、世界の皆さんはいち早く競って行動してください。
「引いた」アメリカ・ヨーロッパの加害秘密結社に出資していたもう一つのアメリカの巨大財団も彼らから撤退して資本出資を断ったというアメリカのサブリミナル・メッセージ。誠にありがとうございます。NHK。11:53。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 9月 8「お互い一緒に手を組むことができるようになりました」、海外の加害秘密結社に出資していた二つの巨大財団が手を組んで加害勢力を排除することで協力することを誓う解決主体のサブリミナル・メッセージ。誠にありがとうございます。TBS。12:46。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 9月 8「財布を奪われました」これで秘密結社への財政的な支援が断ち切られたというリスクある解決主体のサブリミナル・メッセージ。誠にありがとうございます。日テレ。16:17。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 9月 8「主催で劇団をやっている」この秘密結社が主催してほぼ全世界の集団ストーカー・テクノロジー犯罪が行われていることを示唆。誠にありがとうございます。日テレ。16:19。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 9月 8「やりとりした上で」この二つの巨大財閥が合意した上で今回秘密結社から手を切ることを決断したことを示唆。また、このことを私に公表させたことを示唆。誠にありがとうございます。日テレ。16:24。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 9月 8「刺激になった」ユダヤ人の富豪が先に秘密結社から手を切ることを決断したことによって、もう一方の巨大財閥も手を切ることを今回決断したことを示唆。誠にありがとうございます。日テレ。16:27。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 9月 8「早めがお得」加害秘密結社と手を切るのは早めがお得というオバマ大統領のサブリミナル・メッセージ。一刻も早い思考盗聴の危機などを脱却する必要があります。日テレ。16:38。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 9月 8Rush to form international treaties for regulating gang stalking and electronic harassment
- Unless there is regulation at an early stage, there is no future for mankind -
-Final revision date： June 1st 2015 (Mon) -
From this year, there has been an increase in international interaction between victims. This signifies that this problem is becoming a truly international issue. On this occasion, we would like to explain about the objectives of us victims in relation to this problem.
The basic damage we have suffered is harassment from people, which is known as gang stalking and remote microwave-based attacks, which is called electronic harassment. These are generally referred to as overt harassment and covert harassment. Among these, the greatest threat to mankind is from microwave attacks. This is because this technology makes mind reading possible.
Knowledge of victims has greatly increased, and we now know the following about microwave-based attacks.
１． Irradiation is possible from remote distances of up to 50km
２． They have extremely strong penetrability and cannot be protected against
３． When placed in vehicles, mobile attacks are possible
I think this can be called the greatest threat to mankind. This is because our thoughts can be read in a defense-less state 24 hours a day. Speaking as my experience as a victim, the concept of our privacy does not exist. Generally, electronic harassment can be thought of as an invention on a par with the nuclear bomb in terms of its impact. The characteristic of the damage we have suffered is that an extremely large number of people have been driven to suicide, while suffering such attacks.
What should be done to protect mankind from this threat? This is our proposal at this time. To put it in a phrase, “an international treaty on gang stalking and electronic harassment should be formed as quickly as possible and ratified by all states.”
In this blog, we have long discussed the establishment of legislation from a domestic perspective. gang stalking can be regulated if the “Anti-nuisance Ordinance” is elevated to the level of criminal law or the “Stalker Regulation Law” can be applied to the damage we suffer. On the other hand, the following two items have been stated about electronic harassment.
１．Prohibition on simple possession of microwave devices used for electronic harassment
The Swords and Firearms Control Law can be used as reference. In Japan, it is possible for society to provide maximum protection from tragedies due to guns. The Swords and Firearms Control Law is the law that provides this regulation. Simple possession of a gun is prohibited. You will be exposed just for carrying a gun. In the case of electronic harassment as well, the simple possession of microwave devices can be regulated in the same way as the Swords and Firearms Control Law.
２．Total ban on the use of ultra-low frequency bandwidths used for malicious activities
It is said that ultra-low frequencies are used for malicious activities. This is because, as stated above, they have extremely strong penetrability and protection is only possible in exceptional circumstances such as remote islands or deep within tunnels. The current unchecked state of use should be regulated through legislation. Use of these bandwidths should be prevented.
These two items are necessary. They should be included in an international treaty and we should increase the number of countries ratifying this so we will be protected whatever country we go to. Further, it is also the job of victims to raise awareness and enlighten people about this situation. This will become an international issue moving forward.
This damage is still producing tragic victims. Even domestically in Japan, we are being pushed to the limit and the cases where this leads to crimes continue to occur. This is the same in America as well. A prompt international approach is required.
All victims around the world need to stand together and fight. I would like to end this article with a prayer that there will be no more victims of this damage.
国際的な条約の形成を急ごう
～早期に規制できなければ人類に未来はありません～
-最終更新日： 2015年6月1日 (月) -
本年度に入って、被害者間の国際交流がいっそう進んでいます。これは、この問題が国際的な課題となりつつあることを意味しています。今回は、この問題について我々被害者の目標とするところについて述べたいと思います。
我々の被害の基本は、集団ストーカー と呼ばれる人による嫌がらせと、テクノロジー犯罪 と呼ばれる遠隔からの電磁波 による攻撃です。これは、一般に見える犯罪 と見えざる犯罪 と呼ばれます。このうち、人類にとって最も危機を伴うのが電磁波による攻撃です。なぜなら、この技術は思考盗聴 を可能にするからです。
この被害者知識はかなり積み重ねられてきており、電磁波による攻撃についても以下のことが分かってきています。
１． 遠隔最大50kmほどから照射可能
２． 透過性が非常に強く、防御がほぼ不可能
３． 車載すれば移動しながらの攻撃が可能
これは、人類最大の危機と呼べるかと思います。24時間、完全に無防備な状況で思考盗聴を受けてしまうからです。被害者としての経験から言わせてもらえば、我々にプライバシーという概念は存在しません。一般にテクノロジー犯罪は、その影響力から核兵器と同等の発明と言われています。その苦しみから、自殺に追い込まれてしまう被害者の方が極めて多いのが我々の被害の特徴です。
この危機から人類を守るにはどうすればいいでしょうか。これが今回の私の提言です。一言で申し上げれば、「集団ストーカー・テクノロジー犯罪の規制に関する国際的な条約を一刻も早くつくり、すべての国家に批准させること」です。
このブログで日本国内のことを想定しての法整備を以前から私は述べています。集団ストーカーに関しては「迷惑防止条例」を刑法に格上げするか、「ストーカー規制法」を我々の被害に適用するように拡大法改正すれば規制可能です。一方で、テクノロジー犯罪については以下の二つのことを述べてきました。
１．テクノロジー犯罪に用いられる電磁波機器 の単純所持の禁止
参考になるのが銃刀法です。日本では銃による悲劇を最大限防ぐことを可能にしている社会です。この規制のための法律が銃刀法です。これは銃の単純所持を禁止しています。銃を持っていればそれだけで摘発されるのです。テクノロジー犯罪も、銃刀法と同じように電磁波機器単純所持を規制できるようにすればいいわけです。
２．加害行為に用いられる極低周波の帯域の全面使用禁止
また、加害行為に用いられているのは、極低周波と言われています。これは、上で述べたように透過性が非常に強く、離島やトンネルの奥深くで例外的に防ぐことができるのが現状です。現在、この使用に関して野放しの状態になっているのを法規制します。この帯域を使用できなくすればいいわけです。
この2点が必要です。これを国際的に条約にしてしまい、どの国に行っても守られるよう批准国を増やすのです。また、この被害に対する認知を行き渡らせ、啓蒙を行っていくのも被害者に課せられた仕事です。今後はこれが国際的な課題になってくるでしょう。
この被害は、いまだ痛ましい犠牲者を発生させています。日本国内においても極限の状態にまで追い込まれ、犯罪を起こしてしまうケースが続発しています。これはアメリカにおいても同様です。一刻も早い国際的な取り組みが必要です。
世界中の被害者同士で手を取り合って頑張っていきましょう。この被害の犠牲者がなくなることを祈って今回の記事の末尾としたいと思います。
-Final revision date： June 1st 2015 (Mon) -
From this year, there has been an increase in international interaction between victims. This signifies that this problem is becoming a truly international issue. On this occasion, we would like to explain about the objectives of us victims in relation to this problem.
The basic damage we have suffered is harassment from people, which is known as gang stalking and remote microwave-based attacks, which is called electronic harassment. These are generally referred to as overt harassment and covert harassment. Among these, the greatest threat to mankind is from microwave attacks. This is because this technology makes mind reading possible.
Knowledge of victims has greatly increased, and we now know the following about microwave-based attacks.
１． Irradiation is possible from remote distances of up to 50km
２． They have extremely strong penetrability and cannot be protected against
３． When placed in vehicles, mobile attacks are possible
I think this can be called the greatest threat to mankind. This is because our thoughts can be read in a defense-less state 24 hours a day. Speaking as my experience as a victim, the concept of our privacy does not exist. Generally, electronic harassment can be thought of as an invention on a par with the nuclear bomb in terms of its impact. The characteristic of the damage we have suffered is that an extremely large number of people have been driven to suicide, while suffering such attacks.
What should be done to protect mankind from this threat? This is our proposal at this time. To put it in a phrase, “an international treaty on gang stalking and electronic harassment should be formed as quickly as possible and ratified by all states.”
In this blog, we have long discussed the establishment of legislation from a domestic perspective. gang stalking can be regulated if the “Anti-nuisance Ordinance” is elevated to the level of criminal law or the “Stalker Regulation Law” can be applied to the damage we suffer. On the other hand, the following two items have been stated about electronic harassment.
１．Prohibition on simple possession of microwave devices used for electronic harassment
The Swords and Firearms Control Law can be used as reference. In Japan, it is possible for society to provide maximum protection from tragedies due to guns. The Swords and Firearms Control Law is the law that provides this regulation. Simple possession of a gun is prohibited. You will be exposed just for carrying a gun. In the case of electronic harassment as well, the simple possession of microwave devices can be regulated in the same way as the Swords and Firearms Control Law.
２．Total ban on the use of ultra-low frequency bandwidths used for malicious activities
It is said that ultra-low frequencies are used for malicious activities. This is because, as stated above, they have extremely strong penetrability and protection is only possible in exceptional circumstances such as remote islands or deep within tunnels. The current unchecked state of use should be regulated through legislation. Use of these bandwidths should be prevented.
These two items are necessary. They should be included in an international treaty and we should increase the number of countries ratifying this so we will be protected whatever country we go to. Further, it is also the job of victims to raise awareness and enlighten people about this situation. This will become an international issue moving forward.
This damage is still producing tragic victims. Even domestically in Japan, we are being pushed to the limit and the cases where this leads to crimes continue to occur. This is the same in America as well. A prompt international approach is required.
All victims around the world need to stand together and fight. I would like to end this article with a prayer that there will be no more victims of this damage.
この英文記事は翻訳者に著作権が帰属します。無断使用を禁じます。
国際的な条約の形成を急ごう
～早期に規制できなければ人類に未来はありません～
-最終更新日： 2015年6月1日 (月) -
本年度に入って、被害者間の国際交流がいっそう進んでいます。これは、この問題が国際的な課題となりつつあることを意味しています。今回は、この問題について我々被害者の目標とするところについて述べたいと思います。
我々の被害の基本は、集団ストーカー と呼ばれる人による嫌がらせと、テクノロジー犯罪 と呼ばれる遠隔からの電磁波 による攻撃です。これは、一般に見える犯罪 と見えざる犯罪 と呼ばれます。このうち、人類にとって最も危機を伴うのが電磁波による攻撃です。なぜなら、この技術は思考盗聴 を可能にするからです。
この被害者知識はかなり積み重ねられてきており、電磁波による攻撃についても以下のことが分かってきています。
１． 遠隔最大50kmほどから照射可能
２． 透過性が非常に強く、防御がほぼ不可能
３． 車載すれば移動しながらの攻撃が可能
これは、人類最大の危機と呼べるかと思います。24時間、完全に無防備な状況で思考盗聴を受けてしまうからです。被害者としての経験から言わせてもらえば、我々にプライバシーという概念は存在しません。一般にテクノロジー犯罪は、その影響力から核兵器と同等の発明と言われています。その苦しみから、自殺に追い込まれてしまう被害者の方が極めて多いのが我々の被害の特徴です。
この危機から人類を守るにはどうすればいいでしょうか。これが今回の私の提言です。一言で申し上げれば、「集団ストーカー・テクノロジー犯罪の規制に関する国際的な条約を一刻も早くつくり、すべての国家に批准させること」です。
このブログで日本国内のことを想定しての法整備を以前から私は述べています。集団ストーカーに関しては「迷惑防止条例」を刑法に格上げするか、「ストーカー規制法」を我々の被害に適用するように拡大法改正すれば規制可能です。一方で、テクノロジー犯罪については以下の二つのことを述べてきました。
１．テクノロジー犯罪に用いられる電磁波機器 の単純所持の禁止
参考になるのが銃刀法です。日本では銃による悲劇を最大限防ぐことを可能にしている社会です。この規制のための法律が銃刀法です。これは銃の単純所持を禁止しています。銃を持っていればそれだけで摘発されるのです。テクノロジー犯罪も、銃刀法と同じように電磁波機器単純所持を規制できるようにすればいいわけです。
２．加害行為に用いられる極低周波の帯域の全面使用禁止
また、加害行為に用いられているのは、極低周波と言われています。これは、上で述べたように透過性が非常に強く、離島やトンネルの奥深くで例外的に防ぐことができるのが現状です。現在、この使用に関して野放しの状態になっているのを法規制します。この帯域を使用できなくすればいいわけです。
この2点が必要です。これを国際的に条約にしてしまい、どの国に行っても守られるよう批准国を増やすのです。また、この被害に対する認知を行き渡らせ、啓蒙を行っていくのも被害者に課せられた仕事です。今後はこれが国際的な課題になってくるでしょう。
この被害は、いまだ痛ましい犠牲者を発生させています。日本国内においても極限の状態にまで追い込まれ、犯罪を起こしてしまうケースが続発しています。これはアメリカにおいても同様です。一刻も早い国際的な取り組みが必要です。
世界中の被害者同士で手を取り合って頑張っていきましょう。この被害の犠牲者がなくなることを祈って今回の記事の末尾としたいと思います。
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