被害者はレイシズムに陥らないでください
～被害者として襟を正すべき時期に来ています～
-最終更新日： 2015年5月6日 (水) -
今回の記事も重要です。改めて強調させていただきます。
日本では、歴史的に特定新興宗教団体の加害行為に在日の方々が参加していました。これは逃れようのない事実です。しかし、以前にも申し上げましたように、現在ではオバマ大統領の仲介により日本が歴史認識を改める方向で検討するという条件で加害行為をやめ、加害特定新興宗教団体が加害行為を行わないか見張る役割をされています。被害者を防御する役割をしているのです。
ここで気になるのが一部の排外主義志向の強い被害者の動きです。彼らは、日本において政治的に集団ストーカーが受け入れられなかった時代に、右翼団体に所属して助けてもらっていました。その代わりに、彼らの活動に参加し、そのヘイトスピーチの手法を自分たちの集団ストーカー問題においても用いるようになりました。彼らは、レイシズムに陥り、排外主義傾向を極めて強めてヘイトスピーチを各地で行うようになりました。
これがこの問題が公になる大きな障壁となっています。我々のような問題においても被害者としての適格性が問われます。排外主義に陥った被害者のせいで、すべての被害者が誤解を受けるといった事態も発生しています。ここは、被害者も襟を正さなければなりません。
ここで正直に申し上げておきます。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは加害団体を特定しない方針です。理由は複数あります。NPOとして特定の政党を否定する活動を目的としてはならないと法で定められていることと、加害団体が公に特定されていない状態で特定団体を非難していては訴訟行為に発展する可能性があるからです。ようやく認められた認定団体としてのNPO資格が取り消される可能性があり、それではすべての被害者が路頭に迷うことになります。これが最大の理由です。
このNPOの方針に賛同できない方が、NPOの外に出て任意団体を形成し、加害団体の名前を表に出し、声を大きくしてヘイトスピーチを行っている。これは大きな被害者にとっての損害です。NPO法人の内部には声の小さい発信力のない被害者ばかりです。彼らは、ただじっと非人道的な加害行為に耐え、被害記録を積み重ねています。どちらが正しいかは火を見るより明らかです。
この際なので言わせてもらいます。これからは被害者にも適格性が問われてきます。排外主義志向を強め、ヘイトスピーチを行っている被害者の方は一刻も早くそれをやめ、ネット上に掲載したものを削除してください。在日韓国人の方から歩み寄って被害者の防御を協力して行っているという現実を直視してください。以前にも述べましたが、この問題は部分的に民族問題です。民族間の軋轢は融和とお互いの歩み寄りを持って解消するべきです。一方で凶悪化する弁護のしようのない特定新興宗教団体は組織解体に向けて徹底追求を行っていく。これが国際的に日本の被害者に向けて求められた行動規範です。
なお、被害者はそろそろ世界に目を向けてください。日本においてはこれまで述べてきたように、特定新興宗教団体が寡占的に加害行為を独自に行ってきたのに対し、アメリカでは特定の秘密結社が国家の中に入り込み、アメリカの国家予算を使ってテクノロジー犯罪のノウハウと技術を積み重ねてきました。彼らの開発した洗練された弾圧手法がいま世界で猛威を振るっています。現在では、闇で流通するデバイスを利用して、世界の様々な圧力団体がこの技術を行使。集団ストーカー・テクノロジー両犯罪を行っているという現状があります。テクノロジー犯罪の最たるものである思考盗聴技術の規制ができなければ人類に未来はありません。このような観点から世界の被害者同士が手を取り合う時期に来ています。
被害者の皆様にご賢察をたまわることをお祈りして今回の記事の末尾とさせていただきたいと思います。
【5月7日（木）追記】
追記させていただきます。この私の主張を受け入れることができる被害者の方もおられれば、受け入れることが難しい被害者の方もおられます。しかし、民族問題を実際にお考えになってみてください。あなたが、ヘイトクライムを受けている立場にあるとします。しかし、そのヘイトクライムを行う側が別の種類の差別を受けているとします。そのとき、相手に対して排斥運動をするのが正しいですか？相手との良好な立場を模索するのが正しいですか？少なくとも、後者でなければ世間には認められません。集団ストーカー問題は、このように難しい逆差別の問題を含んでいるのです。
オバマ大統領は、この難問に対し、加害新興宗教団体と在日の方の分断を狙っています。もともとヘイト的な感情から在日の方々は日本人に対して集団ストーカーを行っていましたが、これを健全化させてしまえば韓国と日本の良好な関係につながります。そのためには双方の歩み寄りと努力が必要なのです。すでに、韓国社会の方から歩み寄りを行っているのです。集団ストーカーは当初は受け入れ団体がなく仕方なく民族排斥的な動きに身を任せていた方もそろそろ身の振り方を変えるときです。やはり最後に勝つのはコンプライアンスや道徳性を守って活動してきた被害者なのです。
よくお考えになってください。被害者も変わるべき時が今来ています。
【5月14日（木）追記】
アメリカ・ヨーロッパなど解決主体がさらに加害特定新興宗教団体と在日の方々の分断を進めようとしています。これは、下記のサブリミナル・メッセージに現れています。これらをご説明いたします。
これは、在日の方々は特定新興宗教団体の選挙協力に合わせて全国を飛び回らせていたことを示すものと、在日の方々が教育課程を修了したら特定新興宗教団体の団体職員として就職していたことを示唆するものです。在日の方々は自らの実態を告白することによって特定新興宗教団体とのつながりを断とうとしています。
在日の方々は、特定新興宗教団体の命令に従わなければ集団ストーカー・テクノロジー犯罪による報復となってきたことを示すものです。以前、私に相談してきた在日の方がおられました。彼らも例外なく報復の対象となってしまうのです。我々が一般的に抱いているイメージと異なります。
加害特定新興宗教団体の人物が団体の構成員のために開くお店が全国にあります。こういった店舗は選挙協力に来た構成員の交流の場となってきましたが、一般的な競争力のある店舗ではなく、もはや流行らなくなっていることを示唆しています。加害勢力のビジネスモデルが崩壊しつつあることを示唆しています。
在日の方々は、特定新興宗教団体とつながりのあった歴史を負の歴史と見なし、その贖罪として特定新興宗教団体が被害者に加害行為を行わないか、現場に立って目撃する役割を担うことを誓われています。実際、在日の方々が加害行為が行われる現場にいるようにすることによって、特定新興宗教団体の加害実行者が加害行為をやめるケースもあります。日本の被害者の皆さんは、この事実に目を背けず向き合ってください。この問題においては、在日の方々とは民族的な融和を、特定新興宗教団体に対しては組織解体を求めて徹底追求を。これが国際的に日本の被害者に求められた行動規範です。
-最終更新日： 2015年5月6日 (水) -
今回の記事も重要です。改めて強調させていただきます。
日本では、歴史的に特定新興宗教団体の加害行為に在日の方々が参加していました。これは逃れようのない事実です。しかし、以前にも申し上げましたように、現在ではオバマ大統領の仲介により日本が歴史認識を改める方向で検討するという条件で加害行為をやめ、加害特定新興宗教団体が加害行為を行わないか見張る役割をされています。被害者を防御する役割をしているのです。
ここで気になるのが一部の排外主義志向の強い被害者の動きです。彼らは、日本において政治的に集団ストーカーが受け入れられなかった時代に、右翼団体に所属して助けてもらっていました。その代わりに、彼らの活動に参加し、そのヘイトスピーチの手法を自分たちの集団ストーカー問題においても用いるようになりました。彼らは、レイシズムに陥り、排外主義傾向を極めて強めてヘイトスピーチを各地で行うようになりました。
これがこの問題が公になる大きな障壁となっています。我々のような問題においても被害者としての適格性が問われます。排外主義に陥った被害者のせいで、すべての被害者が誤解を受けるといった事態も発生しています。ここは、被害者も襟を正さなければなりません。
ここで正直に申し上げておきます。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは加害団体を特定しない方針です。理由は複数あります。NPOとして特定の政党を否定する活動を目的としてはならないと法で定められていることと、加害団体が公に特定されていない状態で特定団体を非難していては訴訟行為に発展する可能性があるからです。ようやく認められた認定団体としてのNPO資格が取り消される可能性があり、それではすべての被害者が路頭に迷うことになります。これが最大の理由です。
このNPOの方針に賛同できない方が、NPOの外に出て任意団体を形成し、加害団体の名前を表に出し、声を大きくしてヘイトスピーチを行っている。これは大きな被害者にとっての損害です。NPO法人の内部には声の小さい発信力のない被害者ばかりです。彼らは、ただじっと非人道的な加害行為に耐え、被害記録を積み重ねています。どちらが正しいかは火を見るより明らかです。
この際なので言わせてもらいます。これからは被害者にも適格性が問われてきます。排外主義志向を強め、ヘイトスピーチを行っている被害者の方は一刻も早くそれをやめ、ネット上に掲載したものを削除してください。在日韓国人の方から歩み寄って被害者の防御を協力して行っているという現実を直視してください。以前にも述べましたが、この問題は部分的に民族問題です。民族間の軋轢は融和とお互いの歩み寄りを持って解消するべきです。一方で凶悪化する弁護のしようのない特定新興宗教団体は組織解体に向けて徹底追求を行っていく。これが国際的に日本の被害者に向けて求められた行動規範です。
なお、被害者はそろそろ世界に目を向けてください。日本においてはこれまで述べてきたように、特定新興宗教団体が寡占的に加害行為を独自に行ってきたのに対し、アメリカでは特定の秘密結社が国家の中に入り込み、アメリカの国家予算を使ってテクノロジー犯罪のノウハウと技術を積み重ねてきました。彼らの開発した洗練された弾圧手法がいま世界で猛威を振るっています。現在では、闇で流通するデバイスを利用して、世界の様々な圧力団体がこの技術を行使。集団ストーカー・テクノロジー両犯罪を行っているという現状があります。テクノロジー犯罪の最たるものである思考盗聴技術の規制ができなければ人類に未来はありません。このような観点から世界の被害者同士が手を取り合う時期に来ています。
被害者の皆様にご賢察をたまわることをお祈りして今回の記事の末尾とさせていただきたいと思います。
「禁止しています」、在日の方々の間では、ヘイト的活動を行っていない一般市民に対して集団ストーカー行為を加害勢力とともに行うことは禁止されていることを示唆。誠にありがとうございます。やはりこの問題の解決には民族的融和が必要です。NHK。6:10。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 5「決して怖くはないですよ」、日本の集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者の皆さん、在日韓国人の方々はすでに加害勢力の特定新興宗教団体が加害行為を行わないか見張る役をしています。怖い存在ではありません。リスクを追っていただいて有り難うございます。フジテレビ。10:28。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 6「近くまで車でも行けるんです」、その在日韓国人の方々が、加害勢力特定新興宗教団体の嫌がらせ行為を現場で目撃する役割をされていることを示唆。加害行為を抑止する働きをされています。誠にありがとうございます。フジテレビ。10:39。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 6【5月7日（木）追記】
追記させていただきます。この私の主張を受け入れることができる被害者の方もおられれば、受け入れることが難しい被害者の方もおられます。しかし、民族問題を実際にお考えになってみてください。あなたが、ヘイトクライムを受けている立場にあるとします。しかし、そのヘイトクライムを行う側が別の種類の差別を受けているとします。そのとき、相手に対して排斥運動をするのが正しいですか？相手との良好な立場を模索するのが正しいですか？少なくとも、後者でなければ世間には認められません。集団ストーカー問題は、このように難しい逆差別の問題を含んでいるのです。
オバマ大統領は、この難問に対し、加害新興宗教団体と在日の方の分断を狙っています。もともとヘイト的な感情から在日の方々は日本人に対して集団ストーカーを行っていましたが、これを健全化させてしまえば韓国と日本の良好な関係につながります。そのためには双方の歩み寄りと努力が必要なのです。すでに、韓国社会の方から歩み寄りを行っているのです。集団ストーカーは当初は受け入れ団体がなく仕方なく民族排斥的な動きに身を任せていた方もそろそろ身の振り方を変えるときです。やはり最後に勝つのはコンプライアンスや道徳性を守って活動してきた被害者なのです。
よくお考えになってください。被害者も変わるべき時が今来ています。
【5月14日（木）追記】
アメリカ・ヨーロッパなど解決主体がさらに加害特定新興宗教団体と在日の方々の分断を進めようとしています。これは、下記のサブリミナル・メッセージに現れています。これらをご説明いたします。
「移動している」「移動していると、ついてくる」、加害勢力が選挙協力などで移動していたら、在日の方々もこれまでは従属的について行っていたことを示唆。誠にありがとうございます。NHK。18:39。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 13「就職するようになりました」、在日の方々が学業を卒業して、加害勢力の関連施設に就職するように歴史的になっていたという後悔のサブリミナル・メッセージ。誠にありがとうございます。NHK。18:42。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 13これは、在日の方々は特定新興宗教団体の選挙協力に合わせて全国を飛び回らせていたことを示すものと、在日の方々が教育課程を修了したら特定新興宗教団体の団体職員として就職していたことを示唆するものです。在日の方々は自らの実態を告白することによって特定新興宗教団体とのつながりを断とうとしています。
「体験させています」、加害勢力が在日の方々に見せしめとして集団ストーカー・テクノロジー犯罪を行っていることを示唆。私の知り合いに在日の方のこの被害の被害者がいます。誠にありがとうございます。NHK。18:45。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 13在日の方々は、特定新興宗教団体の命令に従わなければ集団ストーカー・テクノロジー犯罪による報復となってきたことを示すものです。以前、私に相談してきた在日の方がおられました。彼らも例外なく報復の対象となってしまうのです。我々が一般的に抱いているイメージと異なります。
「人がほとんど来ない」、加害勢力の来客を目的とした一般施設も現在は競争力がなくて客が訪れなくなっていることを示唆。誠にありがとうございます。NHK。18:46。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 13加害特定新興宗教団体の人物が団体の構成員のために開くお店が全国にあります。こういった店舗は選挙協力に来た構成員の交流の場となってきましたが、一般的な競争力のある店舗ではなく、もはや流行らなくなっていることを示唆しています。加害勢力のビジネスモデルが崩壊しつつあることを示唆しています。
「立ち続けます」、在日の方々は、被害者の防御のために加害行為が行われる現場に立ち続けるという示唆。誠にありがとうございます。NHK。18:50。
— 川崎正典 (@masa_kawasaki) 2015, 5月 13在日の方々は、特定新興宗教団体とつながりのあった歴史を負の歴史と見なし、その贖罪として特定新興宗教団体が被害者に加害行為を行わないか、現場に立って目撃する役割を担うことを誓われています。実際、在日の方々が加害行為が行われる現場にいるようにすることによって、特定新興宗教団体の加害実行者が加害行為をやめるケースもあります。日本の被害者の皆さんは、この事実に目を背けず向き合ってください。この問題においては、在日の方々とは民族的な融和を、特定新興宗教団体に対しては組織解体を求めて徹底追求を。これが国際的に日本の被害者に求められた行動規範です。
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