集団ストーカー・テクノロジー犯罪 被害記事まとめ
初めての方はまずこちらをご覧になってください
-最終更新日: 2023年8月8日 (火)-

目次
1. はじめに
2. 被害の統計
(1) 集団ストーカー行為の被害集計
(2) テクノロジー犯罪の被害集計
3. 加害行為の原理
(1) 思考盗聴について
(2) 加害行為に利用される意識への介入
(3) 特定宗教は日本人の思考を読みたい放題
(4) 実際には思考盗聴で行われている加害行為
(5) ネットストーカーの原理
(6) マインドコントロールについて
(7) メディアのほのめかしの実態
(8) 被害者迎合割合と加害勢力迎合割合
(9) 出資割合に応じて4パターンに分かれる被害状況 (NEW)
4. 被害を受けたら
(1) 被害の克服法
(2) 被害者は犯罪に走らないよう注意してください
5. ご家族の皆様へ
6. 被害に関する書籍
7. 国連人権委員会で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が報告されました
8. 私の被害の経緯 私が京都大学で集団ストーカー犯罪を受けた起源
9. 新たな犠牲者を出さないために
1. はじめに
集団ストーカーとは
組織的な人による嫌がらせのことです。付きまといなど各種刑法に抵触しない熾烈な嫌がらせを24時間365日監視された状態で行われることを言います。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは集団ストーカーという呼称を用いず「嫌がらせ犯罪」という名称で呼んでいます。英語では"Organized Stalking(組織的ストーキング)" "Gang Stalking(ギャングストーキング)" "Overt Harassment(顕在化した犯罪)"などと呼びます。
テクノロジー犯罪とは
五感送信技術によるBMI(Brain Machine Interface)遠隔犯罪のことを言います。トランシーバーや車載のテクノロジー犯罪デバイスにより、遠隔のオペレーターが人間の生態情報を操作する犯罪行為です。英語では"Electronic Harassment(電磁波による嫌がらせ)" "Remote Assult(遠隔殺人)" "Covert Harassment(隠然たる犯罪)"などと呼びます。
なお、英語でターゲットにされた人物のことを"Targetted Individual(標的にされた個人、TI)"と呼びます。日本でも世界でも、この両方の犯罪を同時に行われると、社会生活が正常に送れず、自殺率が極めて高くなることが報告されています。また、精神病院への強制入院やキレて犯罪を行ったりなどといったリスクも高くなります。日本でも世界でも様々な事件がこの問題に関連しているのではないかと関係者は疑っています。2023年1月28日現在、NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは2,460人の被害者を確認しています。
2. 被害の統計

集団ストーカー被害 -NPOによる被害統計をもとに-
~現代の国際的組織犯罪を追及する (1)~

テクノロジー犯罪 -NPOによる被害統計をもとに-
~現代の国際的組織犯罪を追及する (2)~
当ブログでよく参照されているページです。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークの2016年の統計から引用しています。集団ストーカー・テクノロジー犯罪の各統計です。集団ストーカー被害ではやはり各種付きまとい行為が上位に来ており、テクノロジー犯罪では思考盗聴や音声送信、睡眠妨害などが上位に来ているのが特徴的です。
この犯罪には規則性があり、他の被害者と同じノウハウで攻撃されていることがお分かりいただけるかと思います。この被害を乗り越えるためには、それぞれの加害行為がどのような原理で行われているかを知ることが重要です。心の備えがあれば突然の攻撃にも対処できます。被害を受け始めた被害者の方は、まず加害行為の仕組みを知ることを重視してください。
3. 加害行為の原理

思考盗聴について
被害の経験によりここまで分かっています
われわれの被害の中で最も残酷な人権侵害を可能にするのが思考盗聴です。これは、フレイ効果というアメリカ軍が取得している特許技術によって可能になっています。特定人物にだけ音声を送る技術で、その延長線上に思考や感覚の送信が可能になっています。
思考盗聴は、基本的にはテクノロジー犯罪の武器を搭載した車両や家宅からの照射で可能になっています。有効射程距離は数km~最大50kmです。マイクロ波によるものであるため、防御技術が基本的にありません。その他、思考盗聴についてQ&A含めて様々な説明を行っているのがこの記事です。ぜひご覧になってください。当ブログで現在一番閲覧されている記事です。
現在では、MITなどで接触型の思考盗聴技術が開発され、これに加えて遠隔からのマイクロ波パルス使用による思考盗聴が可能であると証明されたら、我々の犯罪は解決に大きく前進します。

加害行為に利用される意識への介入
ほのめかしは実は電磁波による交信によって行われていた
われわれの被害においてよく行われるほのめかし。方法は、加害勢力が意識の介入で言わせているケースが多いことが分かっています。完璧なタイミングあわせを行うことができるのが特徴です。また、加害勢力でない人物や家族・知人にまで無意識に行わせることが可能です。この原理が分かっていれば、非常に被害に対して対処しやすくなります。

特定新興宗教団体は日本人の思考を読みたい放題
一刻も早く規制を実現しなければなりません
この被害の国内における加害団体としては、特定新興宗教団体が統計的に加害行為を行っていると思われる組織としてトップに来ています。彼らは、この技術によって内部を締め付け、カルト性・独裁制を維持しています。彼らは、既に国内で数万の電磁波デバイスを所持しており、主要都市部ではほぼすべての住民の思考盗聴を行える圏内をカバーしています。これだけの問題なのです。
なお、トランプ政権時にかなり情報が拡散され周知が行きわたりましたが、我々の集団ストーカー・テクノロジー犯罪は、国際金融資本という世界屈指の富豪たちが世界支配のため数々の陰謀を行使するなか、その一部の破壊活動であるという認識にこのブログは立っています。この立証が急がれます。

実際には思考盗聴で行われている加害行為
テクノロジー犯罪被害者にプライバシーはありません
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークのフォーラムで、我々の被害の統計で盗聴・盗撮が極めて多いにもかかわらず、盗聴器が据え付けられているケースはほぼないといったことが報告されています。これは、われわれの被害における情報漏洩が思考盗聴で行われているということを示しています。その他、本来は思考盗聴によって行われている加害行為を説明しています。

集団ストーカーにおけるネットストーカーの原理
思考盗聴を用いた加害行為
需要が高いのでこちらも記事にしました。やはり思考盗聴によってリアルタイムで思考を読まれ、プライバシーを掲示板やネットゲームなどでほのめかされます。鉄則は、依存性のあるネットを断ち切ることと、被害者HP・ブログを見ることです。また、勇気を持って他の被害者とコミュニケーションを取ってください。制限はありますが、工夫次第では全く被害のダメージを負わないことにも成功します。なお、思考盗聴されても漏洩しないパスワード管理術について述べています。ぜひご覧ください。

集団ストーカー・テクノロジー犯罪におけるマインドコントロールについて
思考盗聴技術と高度な誘導により絶望に立たされます
我々の犯罪において最も恐ろしいのが思考盗聴技術を用いたマインドコントロールです。これによって、過去自殺へと誘導された被害者も多数いたのではないかと思います。被害のベテランになったら、加害者の音声送信を無視して通常の生活を送るようになることができます。ぜひ被害者団体に参加し、他の被害者の声を聞いて自分の被害の客観視を行ってください。

メディアのほのめかしの実態
解決したい勢力と加害勢力の熾烈な戦い
一般に通りすがりの人や職場の人間にプライバシーをほのめかされる被害者が多いですが、主に生放送のテレビ番組にテレビキャスターや芸能人によってリアルタイムにほのめかされるケースもあります。その仕組みについて説明しました。この記事では、解決したい勢力が出資して被害者を守る動きをしていることについても述べています。ご覧になってください。

被害者迎合割合と加害勢力迎合割合
政党ごとに定められたTI被害者を救出できる割合
メディアのほのめかしの補足なのですが、被害者を救出できる国際的なルールがあります。その政党や組織が、どれだけ加害団体に依存しているかで、どれだけの割合で被害者を救出できるかが異なってきます。その比率を被害者迎合割合、加害勢力迎合割合と呼びます。これについて詳述しています。

出資割合に応じて4パターンに分かれる被害状況
5割5割の原則
基本的に、TI被害者への攻撃と防御の出資は、小口出資です。少しのお金で加害行為を行わせることができます。従いまして、味方が防御のための出資を行うのと、敵が加害行為のために出資を行うのは、すぐに青天井になってしまいます。この場合、原則出資は公平なので、敵味方が青天井まで投資したら、同額出資となります。これを、私は5割5割の原則と呼んでいます。 (NEW)
4. 被害を受けたら

被害の克服法
解決まで安全・安心を保って
被害を受けたときの基本的対処です。1)被害者と連携を取ること、2)無理な行動はやめること、3)メモを地道に取ること、4)ご家族の理解を得ることをここでは挙げています。ぜひご覧になってください。

被害者は犯罪に走らないよう注意してください
加害勢力の思うつぼです
この犯罪は、激高させて犯罪行為に及ばせる特徴を持っています。近年、国内外で犯罪を犯して被害者が検挙される事例が目立っています。その悲劇を防ぐにはどうすればいいか。それをまとめた記事です。ぜひご覧になってください。
5. ご家族の皆様へ

家族は被害者をどう理解すればよいか
問題解決に必要な家族の力
我々の被害において、ご家族の協力は欠かせません。被害者はできる限り家族に対して家事や仕事を手伝うなど行って協力的な関係を築いてください。その上で、懇々と説明し、被害の理解を得てください。この被害は、自殺に至ったり、精神病院に入院させられたり、事故が発生したり、様々な危険があります。ご家族との協力関係があるかないかでは雲泥の差です。ご家族の皆様のためにまとめた記事です。ぜひご参照ください。
6. 被害に関する書籍
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは、被害者に協力を得て被害告発集を出版することに成功しています。副理事長の内山治樹氏のご努力により実現しました。世界で、被害者の手記を出版できているのは日本だけです。他の被害者がどのような被害を受けているかよくお分かりいただけるかと思います。ご家族へのご説明にも適しています。在庫希少です。ぜひお買い求めください。(amazon等で在庫が切れている場合は、会員の方はNPOテクノロジー犯罪被害ネットワークで買い求めができることもあるようです。ぜひお問い合わせください。)

上記は第一巻のビラです。この犯罪が実在するものであることを実証できる素晴らしい資料です。ぜひご活用下さい。

集団ストーカー認知・撲滅
安倍幾多郎 (著)
7. 国連人権委員会で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が報告されました
国連人権委員会で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が報告されました
ニルス・メルツァー氏がTIと判明したジュリアン・アサンジ氏に面会して実現
2020年2月28日、国連の人権委員会でニルス・メルツァー氏が心理的拷問という名称で我々の犯罪について報告を行いました。世界各国のTIの事例が数例報告され、その中にはウィキリークス主催者のジュリアン・アサンジ氏も含まれているとのことです。メルツァー氏は10月15日の国連演説でも同問題に触れ、我々の犯罪の国際的認知の動きが加速しそうです。
8. 私の被害の経緯

杉原保史先生・岡田敬司先生には、在学時に命を助けていただきました
さかのぼって集団ストーカー・テクノロジー犯罪を受けておりました
私が集団ストーカー加害行為を受けていた起源が、京都大学の1回生のころであることが調査によって分かりました。当時、助かる被害ではなく、岡田敬司先生と杉原保史先生はじめ、皆様のサポートがなければ卒業できませんでした。私に関係した皆様にご覧になっていただきたいです。

京都大学卒業後の私の人生
深海に光が差してきました
京都大学卒業後の人生はこちらにまとめました。私立福祉専門学校に通信制大学院に通う中勤務し、その後システム会社、ツネイシ人事を経てNPO役員を経験しております。だんだん加害行為が過重になってきました。大変な人生でした。
9. 新たな犠牲者を出さないために

新たな犠牲者を出さないために
遠慮なくご相談ください
こちらはプロカメラマンで自殺で亡くなられた被害者の方の写真です。温かい人物で、自分の身をなげうって被害者を助ける方でした。もう二度と犠牲を出さないために、できるだけ相談フォームをご利用ください。解決の時まであきらめないでください。頑張っていきましょう。
-最終更新日: 2023年8月8日 (火)-

目次
1. はじめに
2. 被害の統計
(1) 集団ストーカー行為の被害集計
(2) テクノロジー犯罪の被害集計
3. 加害行為の原理
(1) 思考盗聴について
(2) 加害行為に利用される意識への介入
(3) 特定宗教は日本人の思考を読みたい放題
(4) 実際には思考盗聴で行われている加害行為
(5) ネットストーカーの原理
(6) マインドコントロールについて
(7) メディアのほのめかしの実態
(8) 被害者迎合割合と加害勢力迎合割合
(9) 出資割合に応じて4パターンに分かれる被害状況 (NEW)
4. 被害を受けたら
(1) 被害の克服法
(2) 被害者は犯罪に走らないよう注意してください
5. ご家族の皆様へ
6. 被害に関する書籍
7. 国連人権委員会で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が報告されました
8. 私の被害の経緯 私が京都大学で集団ストーカー犯罪を受けた起源
9. 新たな犠牲者を出さないために
1. はじめに
集団ストーカーとは
組織的な人による嫌がらせのことです。付きまといなど各種刑法に抵触しない熾烈な嫌がらせを24時間365日監視された状態で行われることを言います。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは集団ストーカーという呼称を用いず「嫌がらせ犯罪」という名称で呼んでいます。英語では"Organized Stalking(組織的ストーキング)" "Gang Stalking(ギャングストーキング)" "Overt Harassment(顕在化した犯罪)"などと呼びます。
テクノロジー犯罪とは
五感送信技術によるBMI(Brain Machine Interface)遠隔犯罪のことを言います。トランシーバーや車載のテクノロジー犯罪デバイスにより、遠隔のオペレーターが人間の生態情報を操作する犯罪行為です。英語では"Electronic Harassment(電磁波による嫌がらせ)" "Remote Assult(遠隔殺人)" "Covert Harassment(隠然たる犯罪)"などと呼びます。
なお、英語でターゲットにされた人物のことを"Targetted Individual(標的にされた個人、TI)"と呼びます。日本でも世界でも、この両方の犯罪を同時に行われると、社会生活が正常に送れず、自殺率が極めて高くなることが報告されています。また、精神病院への強制入院やキレて犯罪を行ったりなどといったリスクも高くなります。日本でも世界でも様々な事件がこの問題に関連しているのではないかと関係者は疑っています。2023年1月28日現在、NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは2,460人の被害者を確認しています。
2. 被害の統計

集団ストーカー被害 -NPOによる被害統計をもとに-
~現代の国際的組織犯罪を追及する (1)~

テクノロジー犯罪 -NPOによる被害統計をもとに-
~現代の国際的組織犯罪を追及する (2)~
当ブログでよく参照されているページです。NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークの2016年の統計から引用しています。集団ストーカー・テクノロジー犯罪の各統計です。集団ストーカー被害ではやはり各種付きまとい行為が上位に来ており、テクノロジー犯罪では思考盗聴や音声送信、睡眠妨害などが上位に来ているのが特徴的です。
この犯罪には規則性があり、他の被害者と同じノウハウで攻撃されていることがお分かりいただけるかと思います。この被害を乗り越えるためには、それぞれの加害行為がどのような原理で行われているかを知ることが重要です。心の備えがあれば突然の攻撃にも対処できます。被害を受け始めた被害者の方は、まず加害行為の仕組みを知ることを重視してください。
3. 加害行為の原理

思考盗聴について
被害の経験によりここまで分かっています
われわれの被害の中で最も残酷な人権侵害を可能にするのが思考盗聴です。これは、フレイ効果というアメリカ軍が取得している特許技術によって可能になっています。特定人物にだけ音声を送る技術で、その延長線上に思考や感覚の送信が可能になっています。
思考盗聴は、基本的にはテクノロジー犯罪の武器を搭載した車両や家宅からの照射で可能になっています。有効射程距離は数km~最大50kmです。マイクロ波によるものであるため、防御技術が基本的にありません。その他、思考盗聴についてQ&A含めて様々な説明を行っているのがこの記事です。ぜひご覧になってください。当ブログで現在一番閲覧されている記事です。
現在では、MITなどで接触型の思考盗聴技術が開発され、これに加えて遠隔からのマイクロ波パルス使用による思考盗聴が可能であると証明されたら、我々の犯罪は解決に大きく前進します。

加害行為に利用される意識への介入
ほのめかしは実は電磁波による交信によって行われていた
われわれの被害においてよく行われるほのめかし。方法は、加害勢力が意識の介入で言わせているケースが多いことが分かっています。完璧なタイミングあわせを行うことができるのが特徴です。また、加害勢力でない人物や家族・知人にまで無意識に行わせることが可能です。この原理が分かっていれば、非常に被害に対して対処しやすくなります。

特定新興宗教団体は日本人の思考を読みたい放題
一刻も早く規制を実現しなければなりません
この被害の国内における加害団体としては、特定新興宗教団体が統計的に加害行為を行っていると思われる組織としてトップに来ています。彼らは、この技術によって内部を締め付け、カルト性・独裁制を維持しています。彼らは、既に国内で数万の電磁波デバイスを所持しており、主要都市部ではほぼすべての住民の思考盗聴を行える圏内をカバーしています。これだけの問題なのです。
なお、トランプ政権時にかなり情報が拡散され周知が行きわたりましたが、我々の集団ストーカー・テクノロジー犯罪は、国際金融資本という世界屈指の富豪たちが世界支配のため数々の陰謀を行使するなか、その一部の破壊活動であるという認識にこのブログは立っています。この立証が急がれます。

実際には思考盗聴で行われている加害行為
テクノロジー犯罪被害者にプライバシーはありません
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークのフォーラムで、我々の被害の統計で盗聴・盗撮が極めて多いにもかかわらず、盗聴器が据え付けられているケースはほぼないといったことが報告されています。これは、われわれの被害における情報漏洩が思考盗聴で行われているということを示しています。その他、本来は思考盗聴によって行われている加害行為を説明しています。

集団ストーカーにおけるネットストーカーの原理
思考盗聴を用いた加害行為
需要が高いのでこちらも記事にしました。やはり思考盗聴によってリアルタイムで思考を読まれ、プライバシーを掲示板やネットゲームなどでほのめかされます。鉄則は、依存性のあるネットを断ち切ることと、被害者HP・ブログを見ることです。また、勇気を持って他の被害者とコミュニケーションを取ってください。制限はありますが、工夫次第では全く被害のダメージを負わないことにも成功します。なお、思考盗聴されても漏洩しないパスワード管理術について述べています。ぜひご覧ください。

集団ストーカー・テクノロジー犯罪におけるマインドコントロールについて
思考盗聴技術と高度な誘導により絶望に立たされます
我々の犯罪において最も恐ろしいのが思考盗聴技術を用いたマインドコントロールです。これによって、過去自殺へと誘導された被害者も多数いたのではないかと思います。被害のベテランになったら、加害者の音声送信を無視して通常の生活を送るようになることができます。ぜひ被害者団体に参加し、他の被害者の声を聞いて自分の被害の客観視を行ってください。

メディアのほのめかしの実態
解決したい勢力と加害勢力の熾烈な戦い
一般に通りすがりの人や職場の人間にプライバシーをほのめかされる被害者が多いですが、主に生放送のテレビ番組にテレビキャスターや芸能人によってリアルタイムにほのめかされるケースもあります。その仕組みについて説明しました。この記事では、解決したい勢力が出資して被害者を守る動きをしていることについても述べています。ご覧になってください。

被害者迎合割合と加害勢力迎合割合
政党ごとに定められたTI被害者を救出できる割合
メディアのほのめかしの補足なのですが、被害者を救出できる国際的なルールがあります。その政党や組織が、どれだけ加害団体に依存しているかで、どれだけの割合で被害者を救出できるかが異なってきます。その比率を被害者迎合割合、加害勢力迎合割合と呼びます。これについて詳述しています。

出資割合に応じて4パターンに分かれる被害状況
5割5割の原則
基本的に、TI被害者への攻撃と防御の出資は、小口出資です。少しのお金で加害行為を行わせることができます。従いまして、味方が防御のための出資を行うのと、敵が加害行為のために出資を行うのは、すぐに青天井になってしまいます。この場合、原則出資は公平なので、敵味方が青天井まで投資したら、同額出資となります。これを、私は5割5割の原則と呼んでいます。 (NEW)
4. 被害を受けたら

被害の克服法
解決まで安全・安心を保って
被害を受けたときの基本的対処です。1)被害者と連携を取ること、2)無理な行動はやめること、3)メモを地道に取ること、4)ご家族の理解を得ることをここでは挙げています。ぜひご覧になってください。

被害者は犯罪に走らないよう注意してください
加害勢力の思うつぼです
この犯罪は、激高させて犯罪行為に及ばせる特徴を持っています。近年、国内外で犯罪を犯して被害者が検挙される事例が目立っています。その悲劇を防ぐにはどうすればいいか。それをまとめた記事です。ぜひご覧になってください。
5. ご家族の皆様へ

家族は被害者をどう理解すればよいか
問題解決に必要な家族の力
我々の被害において、ご家族の協力は欠かせません。被害者はできる限り家族に対して家事や仕事を手伝うなど行って協力的な関係を築いてください。その上で、懇々と説明し、被害の理解を得てください。この被害は、自殺に至ったり、精神病院に入院させられたり、事故が発生したり、様々な危険があります。ご家族との協力関係があるかないかでは雲泥の差です。ご家族の皆様のためにまとめた記事です。ぜひご参照ください。
6. 被害に関する書籍
![]() | テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告 (2010/05) 内山 治樹 商品詳細を見る |
![]() | テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告 (2013/06) 商品詳細を見る |
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークでは、被害者に協力を得て被害告発集を出版することに成功しています。副理事長の内山治樹氏のご努力により実現しました。世界で、被害者の手記を出版できているのは日本だけです。他の被害者がどのような被害を受けているかよくお分かりいただけるかと思います。ご家族へのご説明にも適しています。在庫希少です。ぜひお買い求めください。(amazon等で在庫が切れている場合は、会員の方はNPOテクノロジー犯罪被害ネットワークで買い求めができることもあるようです。ぜひお問い合わせください。)


上記は第一巻のビラです。この犯罪が実在するものであることを実証できる素晴らしい資料です。ぜひご活用下さい。

集団ストーカー認知・撲滅
安倍幾多郎 (著)
7. 国連人権委員会で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が報告されました
国連人権委員会で集団ストーカー・テクノロジー犯罪が報告されました
ニルス・メルツァー氏がTIと判明したジュリアン・アサンジ氏に面会して実現
2020年2月28日、国連の人権委員会でニルス・メルツァー氏が心理的拷問という名称で我々の犯罪について報告を行いました。世界各国のTIの事例が数例報告され、その中にはウィキリークス主催者のジュリアン・アサンジ氏も含まれているとのことです。メルツァー氏は10月15日の国連演説でも同問題に触れ、我々の犯罪の国際的認知の動きが加速しそうです。
8. 私の被害の経緯

杉原保史先生・岡田敬司先生には、在学時に命を助けていただきました
さかのぼって集団ストーカー・テクノロジー犯罪を受けておりました
私が集団ストーカー加害行為を受けていた起源が、京都大学の1回生のころであることが調査によって分かりました。当時、助かる被害ではなく、岡田敬司先生と杉原保史先生はじめ、皆様のサポートがなければ卒業できませんでした。私に関係した皆様にご覧になっていただきたいです。

京都大学卒業後の私の人生
深海に光が差してきました
京都大学卒業後の人生はこちらにまとめました。私立福祉専門学校に通信制大学院に通う中勤務し、その後システム会社、ツネイシ人事を経てNPO役員を経験しております。だんだん加害行為が過重になってきました。大変な人生でした。
9. 新たな犠牲者を出さないために

新たな犠牲者を出さないために
遠慮なくご相談ください
こちらはプロカメラマンで自殺で亡くなられた被害者の方の写真です。温かい人物で、自分の身をなげうって被害者を助ける方でした。もう二度と犠牲を出さないために、できるだけ相談フォームをご利用ください。解決の時まであきらめないでください。頑張っていきましょう。
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