この犯罪の加害主体は？
～世界的な規制を一刻も早く実現しなければなりません～
-最終更新日： 2013年9月28日 (土) -
【NPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワークによる集計】
まず図をご覧ください。これは日本の被害者815人が訴える加害主体についてのアンケート結果です。このことについて今回は述べてみようと思います。
１）テクノロジー犯罪は当初多くの国で国家犯罪であった可能性が高い
日本について申し上げる前に、海外について述べてみます。まず、テクノロジー犯罪ですが、この起源はアメリカ軍にあるといわれています。実際にアメリカのドキュメンタリーで報じられたことですが、アメリカ軍は戦後国民に対してマインドコントロールの実験を行っていました。現在は電磁波によるものが主流ですが、当時は麻薬や覚せい剤が使用されていました。このプロジェクトのことをMKウルトラと言います。これについては、過去アメリカで追及され、このプロジェクトは中断されたはずでした。
しかし、それが電磁波に姿を変え現在も残っています。これは、以前ガリレオで紹介されたフレイ効果という理論を技術的根幹としています。これについて、アメリカ軍はV2Kという名称でこの特許を所有しています。アメリカでは、この技術を用いたマインドコントロール実験が国民に対して古くから行われていたのではないかという疑念が強くなっています。その証拠に、アメリカ・ヨーロッパ圏の被害者団体であるICAACTの被害者の多くがインプラントの被害を訴えています。先進各国が競って国民に対して実験を行って技術を深めてきたことが推測されます。
⇒Wikipedia脳内音声兵器へのリンク
２）人による嫌がらせは多様な団体が行っている
一方で人による嫌がらせですが、一説によるとこの起源はアメリカのあるレイシスト団体にあるという指摘を目にしたことがあります。また、社会主義独裁国家では往々にして行われるようで、以前に述べた旧東ドイツのシュタージなどが非常に有名です。また、ある国では移民団体がアンタッチャブルを形成し、その国の国民が移民に手を出すと犯罪になるが、その逆はタブー化されてしまって問題にされないという事態が発生している国もあるようです。同様に、日本ではアンケート結果にあるように新興宗教団体がこの手法を頻繁に用いることが指摘されています。このように、ある一定の勢力が圧力団体化し、敵対者を排除するために用いられる手法として発達してきたことがうかがえます。問題は、このような手法を用いる団体が国際的に非常に多様化していることです。
３）テクノロジー犯罪に用いられるデバイスは現在では容易に手に入る
そして、現在ではその多くの圧力団体がテクノロジー犯罪を行いはじめています。これはテクノロジー犯罪に用いられるデバイスが闇で容易に流通しているためです。アメリカではすでに市井に出回っているようで、これの規制に歯止めがかからない状態だとアメリカの被害者の友人に教えていただいたことがあります。アメリカでは一時テクノロジー犯罪を規制する法案がある州でできたらしいのですが、分解によって容易に規制を逃れることができるようになっており、ザル法だとその友人は述べていました。私はこの問題は次第に収束していくと考えていたのですが、被害者は増加する一途をたどっています。NPO法人でも毎月多くの被害者が訪れます。被害者は増え続けているのです。
４）国際的な規制の機運の高まりが必要
前述のように、9月16日に発生したアメリカの銃乱射事件の容疑者、アーロン・アレクシスがテクノロジー犯罪の被害者であったという懸念が強まっています。日本でも同様の通り魔事件で電磁波被害を訴えることも見られるようになってきており、この問題への対処は国際的に急がなければならないのではないかと思います。理由は二つあります。一つはこの技術は遠隔から特定の人物の思考を読めてしまうこと、もう一つは自殺や殺人などの犯行を誘発することが可能なことです。個人的には、急がなければこの技術の流布による暗黒社会の形成も覚悟しておかなければならないのではないかと考えます。
５）日本のこれからについて
上記のアンケートにありますように、組織的に一番多くの被害者が加害主体だと思っているのが新興宗教団体です。日本には大小さまざまな宗教団体がありますが、全国規模のものも多くあります。その中でも大きいものであるほど、これだけ加害行為を全国展開することが可能だということになります。私のケースでは、勤めていた企業の一部の人間が特定の宗教団体に依頼したことによるものが原因です。依頼して嫌がらせを行われる過程をすべて目撃してきました。福山から沖縄に旅行した際も嫌がらせを行われました。
一体、どこが加害主体として犯行を行っているのか。これについては加害勢力はフランスがセクトと定義するカルト団体であることが推察されます。訴訟の乱発を行うことが指摘されており、暗黙のコンセンサスで加害勢力を特定せず連係プレーで追い詰めていく必要があります。このような組織犯罪は、すべての証拠がそろっていなければ加害主体が断定されたとは言えません。加害主体が断定されていないのに特定すると、訴訟で不利になります。その事実を受け止めて、うまく被害者同士連携しあっていければいいのではないかと思います。
また、アンケートではほかの加害主体から被害を受けているという方も多くおられます。これについても、前述のとおりです。現在では様々な圧力団体がこの集団ストーカー・テクノロジー犯罪という手法を行使しており、どの組織が加害主体となってもおかしくない状態です。一つ言えるのは、NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークは、あらゆる加害主体の被害者も受け入れなければならないということです。NPOである限り、政治的に加害勢力を特定せず、被害全般についてNOを訴えていくスタンスであるべきでしょう。
いずれにせよ、これまでになく国際的な解決への希求は強まっていると言わざるを得ません。緊張感を持って被害者も今後の展開に臨んでいかなければなりません。もはや一人の犠牲も発生しないことを祈って今回の記事の末尾とさせていただきたいと思います。
上記のグラフはこちらの書籍のデータをいただきました(p.399)。誠に有難うございます。全世界で被害者の実情を書籍化することに成功しているのは日本だけです。内山氏にすべての日本の被害者は感謝しなければなりません。
-最終更新日： 2013年9月28日 (土) -
【NPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワークによる集計】
まず図をご覧ください。これは日本の被害者815人が訴える加害主体についてのアンケート結果です。このことについて今回は述べてみようと思います。
１）テクノロジー犯罪は当初多くの国で国家犯罪であった可能性が高い
日本について申し上げる前に、海外について述べてみます。まず、テクノロジー犯罪ですが、この起源はアメリカ軍にあるといわれています。実際にアメリカのドキュメンタリーで報じられたことですが、アメリカ軍は戦後国民に対してマインドコントロールの実験を行っていました。現在は電磁波によるものが主流ですが、当時は麻薬や覚せい剤が使用されていました。このプロジェクトのことをMKウルトラと言います。これについては、過去アメリカで追及され、このプロジェクトは中断されたはずでした。
しかし、それが電磁波に姿を変え現在も残っています。これは、以前ガリレオで紹介されたフレイ効果という理論を技術的根幹としています。これについて、アメリカ軍はV2Kという名称でこの特許を所有しています。アメリカでは、この技術を用いたマインドコントロール実験が国民に対して古くから行われていたのではないかという疑念が強くなっています。その証拠に、アメリカ・ヨーロッパ圏の被害者団体であるICAACTの被害者の多くがインプラントの被害を訴えています。先進各国が競って国民に対して実験を行って技術を深めてきたことが推測されます。
⇒Wikipedia脳内音声兵器へのリンク
２）人による嫌がらせは多様な団体が行っている
一方で人による嫌がらせですが、一説によるとこの起源はアメリカのあるレイシスト団体にあるという指摘を目にしたことがあります。また、社会主義独裁国家では往々にして行われるようで、以前に述べた旧東ドイツのシュタージなどが非常に有名です。また、ある国では移民団体がアンタッチャブルを形成し、その国の国民が移民に手を出すと犯罪になるが、その逆はタブー化されてしまって問題にされないという事態が発生している国もあるようです。同様に、日本ではアンケート結果にあるように新興宗教団体がこの手法を頻繁に用いることが指摘されています。このように、ある一定の勢力が圧力団体化し、敵対者を排除するために用いられる手法として発達してきたことがうかがえます。問題は、このような手法を用いる団体が国際的に非常に多様化していることです。
３）テクノロジー犯罪に用いられるデバイスは現在では容易に手に入る
そして、現在ではその多くの圧力団体がテクノロジー犯罪を行いはじめています。これはテクノロジー犯罪に用いられるデバイスが闇で容易に流通しているためです。アメリカではすでに市井に出回っているようで、これの規制に歯止めがかからない状態だとアメリカの被害者の友人に教えていただいたことがあります。アメリカでは一時テクノロジー犯罪を規制する法案がある州でできたらしいのですが、分解によって容易に規制を逃れることができるようになっており、ザル法だとその友人は述べていました。私はこの問題は次第に収束していくと考えていたのですが、被害者は増加する一途をたどっています。NPO法人でも毎月多くの被害者が訪れます。被害者は増え続けているのです。
４）国際的な規制の機運の高まりが必要
前述のように、9月16日に発生したアメリカの銃乱射事件の容疑者、アーロン・アレクシスがテクノロジー犯罪の被害者であったという懸念が強まっています。日本でも同様の通り魔事件で電磁波被害を訴えることも見られるようになってきており、この問題への対処は国際的に急がなければならないのではないかと思います。理由は二つあります。一つはこの技術は遠隔から特定の人物の思考を読めてしまうこと、もう一つは自殺や殺人などの犯行を誘発することが可能なことです。個人的には、急がなければこの技術の流布による暗黒社会の形成も覚悟しておかなければならないのではないかと考えます。
５）日本のこれからについて
上記のアンケートにありますように、組織的に一番多くの被害者が加害主体だと思っているのが新興宗教団体です。日本には大小さまざまな宗教団体がありますが、全国規模のものも多くあります。その中でも大きいものであるほど、これだけ加害行為を全国展開することが可能だということになります。私のケースでは、勤めていた企業の一部の人間が特定の宗教団体に依頼したことによるものが原因です。依頼して嫌がらせを行われる過程をすべて目撃してきました。福山から沖縄に旅行した際も嫌がらせを行われました。
一体、どこが加害主体として犯行を行っているのか。これについては加害勢力はフランスがセクトと定義するカルト団体であることが推察されます。訴訟の乱発を行うことが指摘されており、暗黙のコンセンサスで加害勢力を特定せず連係プレーで追い詰めていく必要があります。このような組織犯罪は、すべての証拠がそろっていなければ加害主体が断定されたとは言えません。加害主体が断定されていないのに特定すると、訴訟で不利になります。その事実を受け止めて、うまく被害者同士連携しあっていければいいのではないかと思います。
また、アンケートではほかの加害主体から被害を受けているという方も多くおられます。これについても、前述のとおりです。現在では様々な圧力団体がこの集団ストーカー・テクノロジー犯罪という手法を行使しており、どの組織が加害主体となってもおかしくない状態です。一つ言えるのは、NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークは、あらゆる加害主体の被害者も受け入れなければならないということです。NPOである限り、政治的に加害勢力を特定せず、被害全般についてNOを訴えていくスタンスであるべきでしょう。
いずれにせよ、これまでになく国際的な解決への希求は強まっていると言わざるを得ません。緊張感を持って被害者も今後の展開に臨んでいかなければなりません。もはや一人の犠牲も発生しないことを祈って今回の記事の末尾とさせていただきたいと思います。
 | テクノロジー犯罪被害者による被害報告集〈2〉遠隔技術悪用を告発する29名による実態報告 (2013/06) 商品詳細を見る |
上記のグラフはこちらの書籍のデータをいただきました(p.399)。誠に有難うございます。全世界で被害者の実情を書籍化することに成功しているのは日本だけです。内山氏にすべての日本の被害者は感謝しなければなりません。
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